ビジネスプロダクティビティ製品チーム

YAMAGIWA が Office 365 を導入しました

2013-05-08T01:05:00Z

本日、光の本質を追求し、上質なあかりを究め、照明器具の企画、開発、製造、販売などを行う「株式会社 YAMAGIWA」がOffice 365 を導入されたことをお知らせします。

社員の半分近くが営業担当で、常に得意先を回っており、週の半分を出張で過ごしている人もいるという YAMAGIWA では、以前使っていたメールシステムは Linux ベースの POP3 でメールをクライアント PC にダウンロードする必要があったといいます。しかし、図面や画像が添付されることの多いメールはすぐにいっぱいになりました。また、このような営業担当の社員の業務効率を高めるために、社外からもアクセスして利用できる必要がありました。

この状況が、25 GBのメールボックスを標準で持つ Office 365 の導入によってすっかり解決したといいます。「インターネットに接続できるノート PC を持ち歩けば、社内と同じように利用できます。これはユーザーから非常に便利だと評価されています。また OWA を使用すれば、自宅の PC から Web でメール確認することも可能です」とIT管理室中野青滋さんは話します。

Office 365 のメリットはメールだけにとどまりません。Office 365の導入により、Office クライアントの管理とクライアントPCのOfficeバージョンの統一、スケジュールを横並びで表示して行うグループスケジュール共有、そしてLync Online のデスクトップ共有によるリモートヘルプデスクなど、いままで労力がかかっていたことが簡単にできるようになりました。

また、企業で使うからには、導入するクラウドサービスには企業利用に耐えうる高いセキュリティが必要、と YAMAGIWA は考えました。「実は検討段階では複数のクラウドサービスを比較検討し、その中には Google Apps も含まれていました」と中野さん。しかし Google Apps は Office 365 とは異なり、コンシューマー向けサービスをベースに企業向け機能を追加したものであり、企業姿勢もマイクロソフトとは大きく異なっていると指摘します。「グループスケジュールの共有機能もアドオンが必要で、セキュリティにも不安があります。企業で使うのであれば、企業システムをベースにしたクラウドサービスが必要だと感じました」。

IT 活用をどのように行うかによって、企業競争力は大きく左右されます。この傾向は時代と共に強くなっており、IT が企業文化を創り上げる基盤として、重要な役割を担うようになったケースも少なくありません。このような IT のポテンシャルを引き出していくには、常に最新のテクノロジーにキャッチアップしていく必要があります。Office 365 は企業内の広範囲のITインフラの更新と管理を手軽に行えるようにすることで、企業競争力をたかめることに役立っているのです。

事例の詳細については、以下をご覧ください。

Office 365 事例 - 株式会社 YAMAGIWA

Office 365 関連ニュース 2013 年 4 月のまとめ

2013-04-30T00:50:00Z

Office 365 に関する2013 年 4 月の主なニュースをまとめてみました。あなたが見逃しているかもしれないニュースも一覧でご覧になることができますので、この機会にぜひご覧ください。

4 月 1 日: ユニキャリア、情報基盤としてOffice 365を採用～約5000名に導入予定 (クラウド Watch)
4 月 1 日: 通信業界が中小IT市場に熱視線 (IT Pro)
4 月 2 日: Officeの使い慣れたユーザーインターフェイスが導入のポイント (@IT)
4 月 3 日: クラウドサービスはビジネスの成長に欠かせない、さまざまな追い風も (@IT)
4 月 4 日: NECフィールディング、Office 365 ProPlusの初期導入作業代行サービス (クラウド Watch)
4 月 4 日: IIJ、「IIJセキュアMXサービス」にOffice 365との連携機能を追加 (BCN BizOnline)
4 月 4 日: Office 365、Google Apps、話題のWindows 8に対応したシングルサインオンソリューション「ARCACLAVIS Ways SSO」V4.0をリリース (@Press)
4 月 4 日: 鍵は手元に置きながらクラウド上のデータを暗号化、米サイファークラウド (@IT)
4 月 4 日: 内田洋行の近未来オフィスで利用されるクラウド名刺管理「Link Knowledge」 (クラウド Watch)
4 月 10 日: 社長の予定も“全社共有”　Office 365で「コミュニケーション経営」を進める明光商会 (IT Media)
4 月 11 日: 「ワインツーリズムやまなし」がOffice 365を採用、コミュニケーションを改善 (クラウド Watch)
4 月 12 日: Office 365 ProPlusと「アレ」はどう違う？新しいOfficeにOffice 365、あれこれ違いをスッキリ解決！ (PC Online)
4 月 15 日: 徹底比較 Google Apps & Office 365 2013 第一回「なぜ『情報基盤のクラウド化』は有効なのか」 (インプレス)
4 月 15 日: Officeオンデマンドって何だ（ついに最終回） (Computer World)
4 月 16 日: 米マイクロソフトのトーマス・ハンセンバイスプレジデント、新「Office 365」の販売戦略を語る (BCN BizOnline)
4 月 18 日: Lyncで熱中症対策!? グループウェアが繋ぐ現場と本社 (@IT)
4 月 18 日: これからの中堅・中小企業にはクラウドが必須：デモ中心セミナーで顧客のイメージを湧き立てる (@IT)
4 月 22 日: 徹底比較 Google Apps & Office 365 2013 第二回「クラウド移行事例　LotusNoteからOffice 365への移行」 (インプレス)
4 月 23 日: Office 365導入事例　クラウドの利便性とセキュアなアクセス環境を両立するには (IT Media)
4 月 24 日: 日本MSが大林組にOffice 365を提供、1万5000人が利用 (IT Pro)
4 月 24 日: 新たにOfficeもクラウドから提供、価値のある「新しい Office 365」 (IT Pro)
4 月 24 日: Cloud Days Tokyo 2013 Spring keynote 丸紅 (IT Pro)
4 月 24 日: マイクロソフト、雑誌に無料の3Gルータつき広告を同封。Office 365のキャンペーンで (Engaget)
4 月 24 日: ビービーシステム、新しいOffice 365に対応したWebグループスケジューラーを発表 (@Press)
4 月 25 日: 『Google Apps』と『Office 365』　～販社の“売り方”に迫る (BCN BizLine)
4 月 30 日: 日本マイクロソフト　「Office 365」が変える未来　機能拡充＆法人プラン追加――ビジネスチャンスを提供する機能と販売戦略 (BCN BizLine)

過去のニュースはこちら。

Office 365 関連ニュース 2013 年 3 月のまとめ

SharePoint 2013 を Windows Azure 上で運用するという新しい選択肢 - トヨタ自動車が Gazoo.com のリニューアルで採用

2013-04-27T02:06:00Z

4/17 のプレス発表「クラウド OS の中核を担う Microsoft Windows Azureの機能拡張とパートナー連携強化を発表」で Windows Azure のインフラストラクチャサービスの正式運用開始がアナウンスされました。これにより、Windows Azure 上でも IaaS (Infrastructure As a Service) と呼ばれるクラウドコンピューティングの形態を実現することが可能になりました。IaaS は、ITシステムの構築に必要なハードウェアやネットワークなどのインフラを、ユーザー自身が用意することなく、事業者によるインターネット上のサービスとして利用できる仕組みです。

これにより、様々なサーバーソフトウェアを仮想マシンの形で Windows Azure 上で運用する道が開かれました。そして、Windows Azure 仮想マシン上でサポートされるソフトウェアの中に、SharePoint Server 2013 も含まれます。これにより、"SharePoint on Azure" と呼ばれる、SharePoint Online とはまた違った形での SharePoint のクラウドが実現できるようになります。

SharePoint on Azure と SharePoint Online の違いとは?

それでは、この 2 つの形態は何が異なるのでしょうか。それには、まず今まであった SharePoint Online の特徴��制限事項について詳しく見ていく必要があります。

SharePoint Online は、マイクロソフトが SharePoint をホスティングするサービスで、ユーザーはライセンスを購入してテナントの有効化を行えば、あとは特に難しい知識を必要とせずに SharePoint を利用できるようになるサービスです。運用をする上でのサイジング、各サーバーに必要なディスク容量などのリソースの調整、などのサービス運用にかかわる詳細なパラメータについて、ユーザーは特に気にする必要はなく、マイクロソフト側がすべて陰で運用します。このため、SharePoint Online の場合は、ユーザーは SharePoint のインフラ部分を運用するノウハウは全くなくても SharePoint が利用できるというメリットがあります。

一方、SharePoint Online はマイクロソフトがほとんどの運用管理をやってしまうため、構成をカスタマイズしたい場合には不向きです。たとえば、ストレージ容量やサイトコレクション数については、ある程度追加が可能であるものの、パブリッククラウドであることもあり上限値は厳密に決まっていて変更することはできません。サーバー側のオブジェクトモデルを利用してアプリ開発を行おうとする場合も SharePoint Online だとできません。これに対して、SharePoint on Azure では、サーバーマシンを Windows Azure 状の仮想マシンとして利用する以外は、オンプレミスを利用する環境に近い環境で運用管理することができますので、SharePoint インフラの運用管理、開発について知識が豊富なユーザーにとっては、融通が利きやすいというメリットがあります。

文章で説明してきたことを簡単に表にまとめてみました。表で一覧にすると、理解も深まると思いますので、ご活用ください。SharePoint Online は概してインフラ運用の知識がなくても簡単に使い始められることがメリットであることに対して、構成や制限値にあまり柔軟性がありません。SharePoint on Azure を使うと、サーバーソフトウェアの管理運用はユーザー自身で行う必要がある一方、開発やカスタマイズの柔軟性が高く、知識のある人にとっては扱いやすいクラウドコンピューティングの形態となります。

機能	SharePoint Online	SharePoint on Azure
運用管理
クラウドインフラの管理運用	マイクロソフト	マイクロソフト
SharePoint 構成の管理	マイクロソフト	ユーザー
SQL Server 構成の管理	マイクロソフト	ユーザー
Active Directory 構成の管理	マイクロソフト	ユーザー
SLA の担保	マイクロソフト	インフラ部分はマイクロソフト、サーバーソフトウェアの運用はユーザー
必要な知識レベル
サーバーハードウェアの運用管理	不要	不要
サーバーソフトウェアの運用管理	不要	必要
サーバーのサイジング、構成	不要	必要
SharePoint Server のインストール	不要	必要
SharePoint サイトの運用管理	必要	必要
制限事項
ストレージ容量の制限	最大 25 TB	構成可能
サイトコレクションあたりのクオータ	100 GB	構成可能
テナントあたりのサイトコレクション数	3,000	構成可能
アップロードできる最大ファイルサイズ	250 MB	構成可能
VPN 接続によるオンプレミス環境との接続	不可	VPN サービスの利用で可能
カスタマイズ
サーバー側のカスタマイズ (サーバー側オブジェクトモデルの利用など)	不可	可能
SharePoint アプリ	利用可能	利用可能
Business Connectivity Services	利用可能	利用可能
タイマージョブ	不可	可能
バージョンアップ
SharePoint Server のメジャーバージョンアップ	定期的に強制的に実施	ユーザー側で制御可能
ビジュアルアップグレード	定期的に実施の必要あり	ユーザー側で制御可能

以上のことから、SharePoint Online は、あまり複雑なカスタマイズはせずに、標準状態に近い形で利用することがベストプラクティスである、ということに対して、SharePoint on Azure は、オンプレミスと同等のカスタマイズを施すことが可能であるというところに大きな違いがあることがわかります。

トヨタ自動車が Gazoo.com の新しいプラットフォームに "SharePoint on Azure" を採用

4/26 には、正式運用開始のニュースが出たばかりの Windows Azure IaaS の環境を採用する「トヨタ、クルマの総合サイトＧＡＺＯＯ．ｃｏｍを一新」という発表がありました。特に大規模企業が社外向けの Web サイトとして SharePoint を採用する際には、大きなカスタマイズを求められる場合が多いと思いますので、その時には SharePoint Online よりも柔軟性が高い SharePoint on Azure を採用することで、クラウドサービスを利用することができるようになるケースが今後も出てくると思われます。

今回の事例記事については、以下でご覧いただけます。

http://www.microsoft.com/ja-jp/casestudies/toyota.aspx

Gazoo.com リニューアル共同記者会見の模様は、以下の記事からご覧いただけます。

http://gazoo.com/NEWS/NewsDetail.aspx?NewsId=ce6df73e-070c-4170-906f-56fe51c3bdcd

Office 365 を取引先同士で使っているとファイル共有がとても便利!

2013-04-24T10:44:00Z

中小企業/SOHO 企業の皆様は、取引先、パートナー企業と情報共有やファイルの交換をするときに、どのような方法をご利用されているでしょうか。おそらく多くの企業は、そんなに大きくないファイルや情報はメールで、1 MB を超えるような大きなファイルは無料のファイル転送サービスや無料のストレージ　サービスを使ってやり取りをしているのではないかと思います。

このような方法は、事前のセットアップをせずに気軽にやり取りができるという意味ではよいかもしれませんが、反面、必要なメールや情報が後から見つけづらくなってしまったり、機密情報を信頼を置けるかどうかわからない無料のサービスでやり取りすることにはリスクがあります。詳細は「一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドの本質的な違い」の記事に譲りますが、ファイルの中身がスキャンされてほかの目的に利用されたり、稼働率が担保されていない、誤操作により世界中の誰もが情報にアクセスできるようになってしまう、管理者が他のユーザーをコントロールできない、などの問題が生じることがあります。

それでは、気軽さを保ったまま、後からでも情報がきちんと探せ、かつ安全かつ信頼性のある方法で企業間のやり取りを行うにはどうすればよいでしょうか。それは、ファイルをやり取りする取引先、および自社の両方で Office 365 を利用することです。Office 365 を利用すると、大きなファイルでも格納できる Web ベースのストレージサービス (SharePoint Online) を使って、企業間のファイル共有も安全かつ簡単に行うことができます。

Office 365 を使っている企業間でファイルをやり取りするには、外部共有が管理者によって許可されているドキュメントライブラリにファイルを置き、そのファイルまたはフォルダーの [共有]メニューから、招待したい人の電子メールアドレス (社内、社外両方可能)を入力して、[共有]ボタンを押すだけです。すると、相手は自分が普段使っている Office 365 のユーザー名とパスワードで、社内のドキュメントにアクセスするのと同じ方法で取引先のファイルにアクセスすることができます。この方法であれば、IT にあまり詳しくない人がいても、多くの操作を覚える必要もなく、普通に使いこなすことができるでしょう。しかも、万が一の時は管理者がアクセス権や共有の状況を制御できますので、情報漏えいが起こる前に会社として手を打つことができます。

また、Office 365 に付属している別の機能であるオンライン会議 (Lync Online) のフェデレーション機能を使えば、Office 365 を利用している企業同士なら、やはり社内のユーザーとやり取りをするのと同じ操作で、取引先とオンライン会議を行うことができてしまいます。オンライン会議では、複数人の相手の顔を見ながら、VoIP で音声通話を行い、資料やデスクトップなどの共有も行うことができ、さらにホワイトボードや投票機能など、参加者とインタラクティブにやり取りできる仕組みも備わっています。

取引先と、これらの 2 つのツールを駆使してやり取りをすることで、全体としての作業効率も向上させることができます。また、これらのツールにより、取引先が物理的に離れていたとしても、それを感じさせることなく、共同作業を行うことが可能になります。

これらのサービスは、両方使ってもユーザあたりの月額 410 円と、中小企業/SOHO の皆様に気軽にご利用いただける価格設定になっています。ご興味を持たれた方は、製品のページもぜひご覧ください。

Office 365 Small Business - 小規模企業のためのオールインパッケージ

Office 365 ProPlus を 5 分で理解できる動画を公開

2013-04-19T08:57:00Z

新しい Office の最大の特長は「クラウド化された Office」です。「クラウド化」という言葉は、ともすると陳腐な言葉に聞こえることがあります。なぜなら、どのベンダーも既存のソリューションに「クラウド化」とつければ売れると思っている節があり、猫も杓子も「クラウド化」、と言っているからです。しかし、最新の Microsoft Office の「クラウド化」は、文字通りクラウド上にある Office ソフトウェアを、機能はいままでとそのままに、ユニークな方法で利用できる新しい仕組みを提供します。しかも、他社でも行っているような、ブラウザーベースで Office ファイルを閲覧したり編集したりする仕組みではありません。(この仕組みは、マイクロソフトも Office Web Apps という別の仕組みを持っています。)

マイクロソフトでは、「クイック実行」と呼ばれる仮想化技術によるOfficeソフトウェアのストリーミング配信により、クラウド上にあるWord 2013、Excel 2013、PowerPoint 2013 などフルセットの Office モジュールを 2 分程度でクライアント PC に配信して起動できるようにしてしまう仕組みを提供します。一度配信されたものは、オフラインでも利用できます。これにより、Office クライアントのフル機能をはじめ、いくつかの重要な機能を利用できるようになります。

この新しい方法で提供される Office スイートは「Office 365 ProPlus」と呼ばれ、従来のインストール方法で同じ機能を提供する Office スイート「Office Professional Plus 2013」とは区別されます。

「クイック実行」による Office 365 ProPlus の配信によって、以下の 4 つの特徴を享受することができます。

特徴 1: 常に最新で、最もセキュアな Office を提供
特徴 2: クラウドから Office をストリーム配信
特徴 3: 新旧 Office バージョンの共存
特徴 4: マルチデバイス時代のライセンス

これらの特徴を 5 分で視覚的に説明するビデオをご用意しましたので、ご覧下さい。

より詳細について知りたい場合は、以下のページをご覧ください。

Office 365 ProPlus のご紹介

Excel 上で動作するプロジェクトコードネーム “GeoFlow” のパブリックプレビューは画像と映像を3D データ視覚エフェクトで表現します

2013-04-12T23:40:00Z

(この記事は Excel ブログ 2013年4月11日に投稿された記事 Public preview of project codename “GeoFlow” for Excel delivers 3D data visualization and storytelling の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

本日プロジェクトコードネーム "GeoFlow" Preview for Excel 2013 の提供開始を発表いたします。これは、Microsoft の複数のチームによるコラボレーションの成果です。GeoFlow は地理的な一時データを視覚的にプロットし、データを3D に分析し、対話型 “ツアー” を作成して他者と共有することができます。

Microsoft Research が創り出した GeoFlow は、科学的、学術的コミュニティ向け世界望遠鏡プロジェクトの成功から誕生し、大量の天文学的および地質学的データを調査研究できます。研究員は Office プロダクトチームと緊密にコラボレートし、GeoFlow を調査研究所の最初からExcel におけるパブリックプレビューの提供開始まで先導しました。Excel 2013 には Microsoft Data Explorer Preview や Power View など既存のセルフサービスビジネスインテリジェンス機能がありますが、今回GeoFlow が加わり、ツイッタートラフィックから販売実績や、世界中の都市人口のデータまでlarge amounts of data を発見して視覚化するのに役立ちます。

(Please visit the site to view this video)

GeoFlow を使ってできること:

データを地図で表示: Excel ワークブックから、Excel Data Model やPowerPivot など100万行以上のデータを Bing maps 上に3D でプロットします。視覚エフェクトを棒グラフ、ヒートマップ、バブルから選べます。
インサイトを発見: あなたのデータを地理的空間で見て、タイムスタンプされたデータが時間とともに変化する様子を見ると、新しいインサイトを発見します。数回クリックすると、注釈を付けたり、データを比較したりできます。
画像と映像を共有: "シーン" をキャプチャし、多くの人と共有できる映画のようなガイド “ツアー” を作ることができます、きっとこれまでになく見る人を惹きつけます。

チケット売上など地理的空間データのインサイトを、GeoFlow はロック解除するように見せることができます

GeoFlow は、Excel にあるセルフサービスビジネスインテリジェンスツールと連携してインサイトを入手し共有するため、どう使われているのか、詳細は Excel blog をご覧ください。

GeoFlow を使うには、Office 365 ProPlus または Office Professional Plus 2013 上で動作する Excel 2013 アドインを Download してください。

Microsoft BI に関する詳細情報はこちらです。

ワインツーリズムやまなしが Office 365 を導入しました

2013-04-11T01:02:00Z

本日、「ワインと富士山と八ヶ岳」を合言葉に、ワイナリー、酒屋、飲食店、旅行会社などの様々な業種が、地域振興を目指すプロジェクトである「ワインツーリズムやまなし��がOffice 365 を導入されたことをお知らせします。

ワインツーリズムの活動は、それぞれ本業を持っている事業者が追加の活動として運営を行うもので、メンバーの居住地が山梨県全地域に広がっているため、離れた場所の間でのコミュニケーションに課題を抱えていました。ちょっとした疑問を解決するのにも、以前は電話をする必要がありましたが、他のメンバーも仕事をしているので必ずしも電話に出られるとは限らず、コミュニケーションを円滑に行うにはさまざまな障害があったといいます。

この状況が、Office 365 に含まれる在席情報共有とオンライン会議のサービスである Lync Online を導入することにより劇的に変わったといいます。Lync の在席情報を確認することで、いつでもディスカッションができる状態にある、ということがお互いにわかるようになり、ここで大きな安心感が生まれました。また、オンライン会議でディスカッションを行うことで、集まって話をしようとすると、本業終了後の夜に 1 ～ 1 時間半ほどかけて車で移動しなければならない場合もあったのが、集まらなくてもよくなり効率的に運営を行えるようになったといいます。1 ユーザーあたり月額 490 円で小規模事業者向けのオールインパッケージ Office 365 Small Business を利用できるので、みんなが集まる交通費を考えるとすぐに元が取れてしまう計算となります。

クラウドサービスは、大都市周辺の、デスクワークの企業が中心に採用をしていると思われている経営者の方もいらっしゃるかもしれませんが、いえいえ、そんなことはありません。むしろ、安価に始められて仕事の仕方を劇的に変えられるクラウドサービスという武器を地方の企業が活用することで、遠隔地間のコミュニケーションや共同作業を大幅に改善することができますし、地域振興をする際の重要なインフラとして利用することが可能です。最近爆発的に普及しているタブレットやスマートフォンと組み合わせて、さまざまな業種業態に活用することができます。

春の夜は、おいしいワインを飲みながら、あなたの組織でも　Office 365 をどのように活用できるか思いを巡らせてみましょう。Office 365 の導入により、いままでできないと思っていた働き方が現実のものにできる可能性を秘めているのです。

事例の詳細については、以下をご覧ください。

Office 365 事例 - ワインツーリズムやまなし

Office 365 ProPlus のクイック実行/Office オンデマンド、および Office Web Apps の違いについて

2013-04-07T22:38:00Z

新しい Office では、クイック実行/Office オンデマンドによる Office クライアントのストリーミング配信、そして大きく進化した Office Web Apps によるブラウザーでの利用が可能など、様々な方法で Office を利用することができます。これらの 3 つの方法について、技術的、そして利用するシナリオやシーンについて何が異なるかについて聞かれることがよくありますので、今回の記事ではこれらの違いについてご案内したいと思います。

クイック実行とは

クイック実行は、Office をインストールするための時間を短縮し、複数のバージョンの Office を同じコンピューター上で実行できるようにするための、Microsoft のストリーミング配信と仮想化のテクノロジです。ストリーミング配信は、ユーザーが Office 製品をダウンロードして、コンピューターに製品全体をインストールする前に使用を開始できるようにします。仮想化テクノロジは、ユーザーのコンピューター上で新しい Office を従来のシステムと隔離された環境で実行するための仕組みを提供します。この仕組みにより、最新バージョンの Office を、コンピューターに既にインストールされている以前のバージョンの Office と並行して実行できます。クイック実行は、Office 2000 の頃からいままで 10 年以上にわたり提供されてきた Microsoft Installer (MSI) に代わって導入される新しい展開の仕組みです。

クイック実行は、Office の法人向けのエディションにおいては、クラウドとして購入された場合 (= Office 365) に利用されます。ライセンスは、Office 365 ProPlus 単体、またはこれを含むスイートサービス (E3/E4, M, P2 など) が必要です。クイック実行は、1 ユーザーあたりのライセンスで最大 5 台の PC までインストールすることが可能です。従来のボリュームライセンスとして購入された場合は、MSI 形式でセットアップが行われます。また、1 ライセンスでインストールできるデバイスの数も、より少なくなります。

より詳しい仕組みの解説については、以下の記事をご覧ください。

Office オンデマンドとは

Office オンデマンドは、クイック実行と同じストリーミング配信のテクノロジを使用して、Office 365 サービスに接続している Windows 7 または Windows 8 コンピューターに Office クライアントをオンデマンドで配信します。Office オンデマンドには SkyDrive Pro を介してアクセスできます。

Office 2013 アプリケーション (Word、Excel、PowerPoint など) は、コンピューターにストリーミングされ、アプリケーションのダウンロードが完了する前に使用できます。ユーザーは、アプリケーションの最初のストリーミングが行われる 30 秒以内に Office オンデマンドアプリケーションの使用を開始できます。

また、クイック実行との大きな違いは、ユーザーは自らのコンピューターのローカル管理者でなくても Office オンデマンドを使用できることです。クイック実行では、ストリーミング配信されたファイルは、変更に管理者権限が必要な "C:\Program Files" のエリアに作成される仮想ファイルシステム上に「永続的に」配置されるのに対し、Office オンデマンドでは、変更に管理者権限が必要ないユーザープロファイル (C:\Users\<ユーザー名>) の下に配置されます。

必要なライセンスは、Office 365 ProPlus と SharePoint Online (SkyDrive Pro を使うため) になります。Office 365 プラン E3/E4/M/P2 であれば問題なく利用できます。

これらのライセンスを持っているユーザーが、外出先などでクイック実行によってインストールされた Office 365 ProPlus を利用できない環境で、他の人の Windows 7/8 PC を一時的に使ってフルバージョンの Office クライアントの機能を使いたいときなどに便利です。

Office オンデマンドは、Word、Excel、PowerPoint、Access、Publisher、および InfoPath で使用できます。Lync、OneNote、および Outlook では使用できません。利用できる機能はフルバージョンの Office クライアントと同じです。

より詳しい仕組みの解説については、以下の記事をご覧ください。

新機能 - Office 2013 の Office オンデマンド

また、Office オンデマンドを実行する手順について説明した動画もありますので、こちらもご覧ください。

(Please visit the site to view this video)

Office Web Apps とは

Office Web Apps は、Word、Excel、PowerPoint、OneNote のドキュメントを Web ブラウザーで開いて閲覧したり編集したりすることができるため、クラウドでの作業が容易になります。

SkyDrive Pro やチームサイトに保存されたドキュメント、Outlook Web App の添付ファイル、Lync Web App の会議ノート、これらは、インターネット接続があればいつでも、ほぼどんなデバイスからでもアクセスできます。また、他のユーザーとのドキュメントの共有は、リンクを送信するだけで簡単に行うことができます。PowerView や IRM、グラフ、同時編集、印刷、スライドショーの実行、コメントの付与と閲覧、Apps for Office など、様々な機能を利用することができるようになりました。タブレットデバイスにおけるタッチモードにも対応しています。ただし、Office ファイルの編集については、フルバージョンの Office クライアントと比べると利用できる機能が限られています。(マクロなど)

Office Web Apps を利用した Office ファイルの閲覧については、すべての Office 365 ユーザーが利用することができます。

Office Web Apps を利用した編集権限は Office 365 プラン E2/E3/E4/K2, P1/P2/M, Office Web Apps with SharePoint Plan 1/2 のユーザーが利用できます。Office 365 プランE1/K1 のユーザーも間もなく編集が可能になります。外部ユーザーで招待されたユーザーも Office Web Apps の編集権限を利用できます。

このため、クライアントに最新の Office クライアントを展開していない環境や、Office が入っていない環境で基本的な機能を使っての編集や閲覧を手早く行う際に Office Web Apps を利用すると便利です。

より詳しい仕組みの解説については、以下の記事をご覧ください。

各利用方法の使い分け、比較表

MSI、クイック実行、Officeオンデマンド、Office Web Apps の機能、ライセンス、シナリオ、シーンなどの違いについての情報は、以下のページでアップデートされていく予定ですので、追加の情報については以下のページを参照してください。

http://www.microsoft.com/ja-jp/office/2013/business/vp/user/office365.aspx

Google はまた梯子を外すのか?

2013-04-05T01:43:00Z

(この記事は Excel ブログ 2013年4月4 日に The Office 365 Blog に投稿された記事 Google pulling the rug out again? の翻訳です。)

投稿者: Michael Atalla

「Pull the Rug Out」という古いゲームを覚えていますか? このゲームは、プレイヤーがラグの上にさまざまなアイテムを積んでいくボードゲームです。最終的にプレイヤーの 1 人が、上に積んだアイテムをひっくり返すことなくラグを引き抜くことに挑戦します。

非常に高い人気を誇る Google Reader を含め、Google は先ごろいくつかの追加サービスを段階的に廃止すると発表しました。これを聞いて私はこのゲームを思い出したのです。積んだアイテムはほとんどの場合、地面に崩れ落ちていましたから。Google はGoogle Reader を導入し、徐々にその人気を築き上げましたが、ほとんど警告なしに打ち切りを宣言し、顧客を絶句させました。このことについて、Google のある顧客は次のように述べています。「Google は、お気に入りのプロジェクトに無駄に何百万ドルも注ぎ込みながら、最高の製品の 1 つを思いつきで葬ってしまうのです」

Google がつい最近行った春の大掃除により、廃止されたサービスの総数は、たった 1 年半で 70 に達しました。そうです。実に 70 のサービスが、わずか 18 か月の間に廃止されているのです。

Google がほとんど警告なしに廃止するサービスの中には、つい 2 年前に鳴り物入りで登場した Google Cloud Connect も含まれています。Cloud Connect は、Google ユーザーが Microsoft Word、PowerPoint、Excel のファイルを共有および編集できるようにするプラグインです。Microsoft Office による共同作業を続けるためには、Google ユーザーはたった 4 週間で Cloud Connect をアンインストールして Google Drive をインストールしなければなりませんでした。4 月 30 日までにこれを行えなかった企業は不運にも、非常に多数の従業員、パートナーや顧客が使用している Office ドキュメントによる共同作業を行う手立てがないまま、Google ユーザーを見捨てるしかありませんでした。

しかし、今回 Google が廃止するサービスの中で最も大きな反発を招いたのは Google Reader でした。このサービスは、RSS フィードを通じてお気に入りの Web サイトやブログの状況を把握するために、何十万というユーザーが使用していたものです。

Google Reader の廃止というニュースはユーザーの怒りを招き、ユーザーは Google にこのサービスを元に戻すよう求める請願の Webページを開設しました。この請願の Web ページでは、次のように述べています。「Gmail、YouTube、そして Plus も含め、Google の他の製品を信頼するには、私たちが Google の他の製品を使用している方法と理由が Google によって尊重されると信じる必要があります。これは Reader のデータだけの問題ではありません。Google の製品を気に入っているから、Google の製品が私たちの生活をより豊かにしてくれるから、そしてGoogle がその製品を完全に破棄しないと信じているからこそ Google の製品を使用している、私たちの問題なのです」

多くのユーザーは、この廃止は自分たちの Google に対する信頼を傷つけたと述べています。あるパワーユーザーは、ハフィントンポストに次のように語っています。「私は Google 製品の 1 ユーザーに過ぎませんが、多数の Google 製品に多くの時間を費やしてきました。これは、私が提供したもの、つまり私のデータに対し何らかの見返りがあったからです」

また、別のユーザーは、「Google Reader の廃止は、コンシューマーへのアピール不足が原因でしょうか? いえ、違います。単純に、RSS が簡単には制御できず、収益化もできないからです」と指摘しています。

先ごろの Google の春の大掃除から、Google の顧客はどのような結論を導き出すことができるのでしょうか。まず、Google には当てにできるようなロードマップがないということです。採算ベースを下回るサービスの廃止は無理からぬことですが、IT 管理者は製品戦略を立てることができるような製品ロードマップを必要としています。定期的に更新され、重要な変更については 12 か月前に通知が行われる Office 365 とは異なり、Google は多くの場合ほとんど警告なしで製品の提供を打ち切るため、ユーザーはあわててギアチェンジせざるをえません。

ある報告者が指摘したように、Google がロードマップを提供しないことは不安材料です。Information Week の John McGreavy は、次のように述べています。「私がその一員だったら、理解できると言うかもしれません。しかし、それに納得するかどうかはわかりません。私なら、新しい技術のソーシャル化 (お気に入りの新しい流行語です) に 6 か月、その実装に 6 か月かかる可能性があります。Google の場合、この製品は 6 か月後に存在するでしょうか、それとも別の製品に代わっているでしょうか?」

次に、Google は広告会社であるため、広告によってサービスから利益を得られない場合、そのサービスをお払い箱にすると考えられます。Forbes の Brian Solomon が指摘しているように、Google のビジネスモデルは、後で収益を得ることを期待しながら、無料で製品を投入するものです。しかし、ユーザーにこれらのサービスに対する対価を求める代わりに、Google は、"巨大なユーザー基盤に対し他の方法で埋め合わせをさせる (これまでに、許可なく表示される広告や、プライバシーの低下などがありました)" のです。

Google Reader から広告で利益を得る明確な方法はなくなったと、Solomon は指摘しています。さらに彼は、「Google は広告のような間接的な手段によって Reader から利益を得る方法を見つけられなかったので、何百万もの人々が利用しているにもかかわらず、この製品の提供を続ける義理はないと考えたのです」と述べています。

あなたが Google の顧客なら、このようなサプライズにこれ以上つきあうべきかどうかを判断すべき時期なのかもしれません。業務として、ユーザーの生産性に途方もない量のリソースを注ぎ込んでいても、その生産性は Google のちょっとしたサプライズにより損なわれてしまうのです。生産性は会社の根幹に影響を及ぼします。あなたは不意の梯子外し (pull the rug out) に何回まで耐えられますか?

4月26日開催 "最新ICTで実現するワークスタイル変革の威力"

2013-04-02T14:43:00Z

4月26日にウェスティンホテル東京(恵比寿)にて、日経BPイノベーションICT研究所主催イベント "最新ICTで実現するワークスタイル変革の威力"が開催されます。当イベントでは、ワークスタイルに変革を巻き起こすことで企業の国際競争力を高めた事例や、そのためのソリューションを幅広く紹介します。日経BP主催のイベントですが、セッション内容はすべて新しいOffice製品群に関わるものになっております。また、パートナー様によるソリューション展示も予定されております。是非ご参加ください。

申込みサイト: http://ac.nikkeibp.co.jp/ict/mod0426/

セッション(予定)

午前（共通）
ユーザー事例登壇①
ユーザー事例登壇② - 自動車会社様 SharePoint 2013 早期採用事例
午後（3トラックに分割）
統合コミュニケーションにより実現するフレキシブルワークスタイル
安全なフレキシブルワーク実現のための情報管理とコンプライアンス対応
社内ソーシャルによる組織横断コラボレーションの活性化
コミュニケーションサイトによる顧客や従業員のエンゲージメント促進
ビジネスインテリジェンスによる組織の意思決定力向上
新しい Office によるモバイルワークスタイルの実現
新しい Project によるワークマネジメント
クラウド時代の Office/SharePoint アプリケーション
パートナー様対応ソリューションセッション（6社）

ビジネスプロダクティビティ製品チーム

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