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6/20 夜に放送されました、ショーン K 氏とフリーアナウンサーの石田紗英子さんホストによる番組「いつどこオフィス #4 ～とことんチャレンジ! スマートワーク～」の様子を録画でご覧いただくことができます。この番組は、これからの「働き方」について考えるトークショー シリーズです。
トークショー本編の録画:
いつどこオフィス #4 ～とことんチャレンジ！スマートワーク ～
おまけ: 番組終了後のアフター配信の模様もご覧いただけます。
いつどこオフィス #4 アフター配信
また、身の回りですでに広く使われているクラウドサービスを改めて解説するキャンペー���もスタートしました。こちらもあわせてご覧ください。
http://campaign.jp.msn.com/feature/microsoft/cloud/index.html
Office 365 に関する 2014 年 6 月の主なニュースをまとめてみました。あなたが見逃しているかもしれないニュースも一覧でご覧になることができますので、この機会にぜひご覧ください。
過去のニュースはこちら。
現在日本マイクロソフトでは、ノート PC / スマートフォン (Windows Phone) /タブレット (Surface) の 3 デバイスを全社員に支給。BYOD も認められているため、中には Microsoft アカウントで許されている制限いっぱいの 10 デバイスを使いこなす猛者もいるという。 はたしてそこまでのマルチデバイスにどのような意味があるのか (どんなビジネス効果をもたらすのか)? マイクロソフトという会社だけの特殊な例にすぎないのでは? などさまざまな疑問を、同社ディレクター廣崎氏にぶつけてみた。
>> 続きはこちらでご覧いただけます
先の大震災以降、出張コストの削減やいつでもどこでも仕事ができる環境づくりによる業務効率向上を目指し、ワークスタイル変革に取り組む企業が増えている。かつてユビキタスやユニファイド コミュニケーションといったバズワードとともにたびたび脚光を浴びてきたテーマだが、ここにきて大きな成果を上げる企業が現れている。そのひとつ、日本マイクロソフトでは「フレキシブル ワークスタイル」なるコンセプトを提唱。自社のクラウド サービスやコミュニケーション ツールを駆使し、この数年間で下記のような大きな成果を得ている。
両立が難しいとされる「業務効率」と「社員の満足度」の両方の向上を果たしたポイントは何だったのか? コミュニケーション ツール「Lync」の果たした役割とは? などについて、同社エグゼクティブ アドバイザーの小柳津氏にお聞きした。冒頭、語られたのは「私たちも皆さんと同様 "顔を合わせて仕事をする" のが一番だと思っています。」という意外な言葉であった。
「フレキシブル ワーク スタイルの取り組みについてご紹介すると、『会社に皆が集まってするのが仕事というもの』と目くじらを立てる方が必ずいますが、実はそうした考えを否定しているワケではないのです。会議にしても一堂に会して開催するのが一番よいに決まっています。でも現実には、地方に出張中、インフルエンザになった、といった事情で参加できない人が出てきます。こうしたロスを、IT を使って少しでも減らしましょう! という "補完的提案" でもあるのです。(小柳津氏)」
現状を "ガラガラポン" するものと思っていただけに���いきなりインタビュー冒頭から拍子抜けしてしまったが、硬直化している "日本的勤務形態" に適度な柔軟性をもたらしマイナスをプラスに変えるアプローチと考えれば、日本企業にとっても安心して聞ける提案だと言える。
クラウド コンピューティングには、無償の一般消費者向けと有償の企業向けの 2 つのタイプがあります。 マイクロソフトでは、これらの異なる 2 つのユーザーの異なるニーズをくみ取るために、2 つのクラウドのブランドを展開しています。この記事では、マイクロソフトが提供しているクラウドの種類について基本的なところから解説します。
クラウド コンピューティング ベンダーには、「フリーミアム」に代表される、最初に無料でサービスを使ってもらい気に入った人たちの一部に課金をするモデルや、広告収入により利用者には直接課金をしないモデルによって利用者を拡大してきている企業と、最初から企業向けのサービスを提供している企業の 2 通りが存在します。ターゲットとしている顧客はそれぞれ一般消費者、および企業・組織・団体がメインとなります。マイクロソフトは長年、一般消費者向けと企業向けの両方の製品をそれぞれのお客様に提供してきました。クラウド コンピューティングにおいても両方の顧客を対象にサービスを展開していますが、それぞれの対象顧客向けにクラウドのブランドを分けて展開しています。
一般消費者向けクラウド サービスは「Microsoft アカウント (旧 Windows Live ID、古くは .NET Passport)」 と呼ばれるユニバーサルな ID でログインすることができます。電子メールサービスの Outlook.com、クラウドストレージサービスのOneDriveをはじめとする様々なサービスをご利用になれます。一方、企業向けクラウド サービスは「Microsoft Cloud」という名前で展開しており、企業向けに必要な情報共有サービスである Office 365 や顧客管理の Dynamics CRM Online、デバイス管理の Windows Intune など、こちらも様々なラインアップがあります。また、ID も企業向けクラウドで統一された ID である Azure Active Directory ID (Office 365 ID やクラウド ID などと呼ばれることもある) でシングルサインオンが可能です。
図: Microsoft アカウントおよび Microsoft Cloud
このため、マイクロソフトのクラウドでは、電子メールサービスというカテゴリで見ると、Outlook.com と Exchange Online (Office 365 の一部) の 2 つのサービスが存在することになります。これらは名前が違いますが、クラウドストレージサービスは OneDrive と OneDrive for Business といった名前が似た 2 つの異なるサービスが存在します。お客様からはよくこの点について質問をいただくことがあります。それでは、なぜこのように2 種類のサービスが存在するのでしょうか。
それは、一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドでは、対象顧客が異なるだけでなく要求される仕様が異なるからです。これらのサービスは、同じカテゴリに属していて、名前が似通っていたとしても、バックエンドのシステムは全く異なっています。一般消費者と企業・組織・団体の両方の顧客に同じサービスを提供しているクラウド ベンダーも中にはいますが、「一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドの本質的な違い」でも述べられているように、前者は無料であるならではの留意点 (広告のためにデータの内容をスキャンされる可能性がある、管理者が集中管理することができない、など) があるため、企業・組織・団体において一般消費者向けタイプのクラウドを導入することはお勧めできません。また、サービスが構築されるインフラの仕組み自体も信頼性や要求される機能の優先度の違いにより、別々のものを利用すべきです。マイクロソフトが、同じような内容のサービスを 2 種類別々に提供している理由はここにあります。
サービスの種類
一般消費者向けクラウド(マイクロソフト アカウント)
表: マイクロソフトが提供する主なクラウドサービス
たとえば、クラウド ストレージである OneDrive と OneDrive for Business を例にとって見てみましょう。これらは、どちらも 1TB のクラウドストレージを利用できる (※) という点や名前が似通っています。しかし、一般消費者と企業ではクラウドストレージに対するニーズは大きく異なっています。まず、組織の中ではデータの区分として「組織内個人」と「組織共通」の 2 通りが存在しています。組織内個人のデータとは、最終的に所有権が組織に属することになったとしても、通常はほかのメンバーには開示されないデータや作成中のデータです。一方、組織共通のデータはチーム、部門、全社など公開範囲が定義されたある一定のグループ内で共有されるデータです。これらはデータの管理ライフサイクルも異なってくるため別々の領域で管理することが望ましいのです。部門内でファイルサーバーを運用していて、組織内個人のデータとメンバー共通のデータを混在して格納して後で消せなくなって困る例をよく見かけます。企業向けクラウドにおいては、組織内個人のデータを OneDrive for Business に、チーム共通のデータを SharePoint チームサイトに格納します。
※: 今日現在では発表のみで今後実装予定、日本では一般消費者向けの容量拡張は未定。
その他にも99.9% の稼働率を保証するサービスレベル契約 (SLA) ---- 2014 年1～3 月期の実績は 99.99% ということも公開されている ---- がついていたり、バージョン履歴の保持、チェックイン/チェックアウト、ワークフロー連携や、管理者による機能制限やポリシーの適用まで、会社組織で利用するのに足る信頼性と組織化された管理機能を提供します。詳しくは「OneDrive, OneDrive for Business, Office 365, SharePoint の違いは?」を参照してください。
また、クラウドにデータを預けるからにはデータのセキュリティについても気になるところと思います。マイクロソフトの企業向けクラウドでは ISO 27001 、EU モデル契約条項、HIPAA BAA、FISMA をはじめとする各種認証に対応しており、企業においてデータを管理する場合にも十分対応できる仕組みで運用されています。Office 365 の場合については、詳しくは「Office 365 セキュリティセンター」を参照してください。
また、犯罪捜査などの目的で政府がクラウドにあるデータの開示をベンダーに要求してくることがあります。マイクロソフトにもそのようなリクエストは来ており、実態は Law Enforcement Request Report と��う形で定期的に公開されています。これを見ると、リクエストのほとんどは一般消費者向けクラウドに対してのものであり、企業向けクラウドへの請求はそもそもほとんどないことが分かります。請求される確率は一般消費者向けクラウドの場合の 0.01% にすぎません。テロ活動などに加担していない多くの一般的な企業であれば、そもそも請求をうけるようなことはないためです。詳しくは「マイクロソフトが 2013 年版「Law Enforcement Requests Report」を公開」を参照してください。
最後に、最新のクライアント OS である Windows 8.x とクラウドの統合について触れておきたいと思います。Windows 8.x は PC を購入してからすぐにクラウドを利用できるように OS の機能にクラウドが統合されています。たとえば、OS へのログインにはクラウドの ID を利用することができますし、アプリもメールやクラウドストレージアプリが標準で添付されており、ログインをクラウドの ID にしておくと、関連するメールサービスやストレージアプリがすぐに使えるようになります。ただし、この統合は「一般消費者向けクラウド」のみ行われています。つまり、Windows 8.x へのログインに使えるのは Microsoft アカウントのみで、既定の状態で統合されているのは Outlook.com や OneDrive などの一般消費者向けサービスのみです。これは、企業向けの場合、個人ではなく管理者がクラウドや ID の設定を行う必要があるためです。
企業向けの ID はいまのところ Azure Active Directory ID ではなく、ローカルの Active Directory へのログインとなり、Azure Active Directory とはディレクトリ同期やフェデレーションで間接的につながります。(シングルサインオンを実現することは可能です) 企業向けの Exchange Online や OneDrive for Business についても、管理者が設定して展開をするため、クライアント OS のインストールと利用開始のタイミングで自動的に利用開始できるわけではありません。ただし、管理者があらかじめ企業向けクラウドを設定しておき、クライアント PC にその設定を自動的に展開されるようにあらかじめ設定しておくことで、同様のエクスペリエンスを提供することは可能です。また、一般消費者向けクラウドを OS に統合させたくないということであれば、ポリシーにより禁止することも可能です (ただしブラウザーを通しての利用を禁止したい場合はネットワークトラフィック制御など別の仕組みが必要です)。
これは残念ながらできません。同じアドレスを使って Microsoft アカウントと Azure Active Directory ID に別々にサインインすることはできます。つまり、組織で作成された Azure Active Directory ID を使って Microsoft アカウントにサインアップするのです。パスワードはお互いに別々のものになります (同じものも設定できますが、同期されません)。
いかがでしたでしょうか。一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドは、一見機能や目的が同じように見えても、その実装の中身や運用の実態は結構異なっていることがご理解いただけたのではないかと思います。それを踏まえ、企業・組織・団体のお客様におかれましては、企業向け専用に設計、運用されているクラウドを選択されることをお勧めします。
司法当局によるデータ押収要請への対応を重視。Office 365 検証導入の理由は、”ユーザーのデータ保有権限が最大限保障されること”
東京大学は 1877 年に創設された日本で最も長い歴史を持つ大学で、日本を代表する大学として、近代日本の発展に多方面にわたる貢献をしてきました。同大学は 11 の学部と 15 の研究科、11 の附属研究所と 13 の全学センター、2 つの国際高等研究所からなり、約 1 万人の教職員と 約 3 万人の学生が研究、教育活動を行っています。
東京大学は 2003 年に定めた東京大学憲章で、「世界的な水準での学問研究の牽引力であること」「公正な社会の実現、科学、技術の進歩と文化の創造に貢献する、世界的視野を持った市民的エリートが育つ場であること」を目標にしています。そして、最近、特に変化しているのが教育活動です。総合的教育改革を検討中で、学部学生に対する教育の拡充と強化とともに、競争に耐えうる「タフな東大生」を育てようとしています。この方針のもと、東京大学全学の情報基盤を運営する情報システム本部も、研究活動のベースになる実験やコミュニケーション基盤とともに、学部教育のためのリソースの整備にも力を注ごうとしています。
以前利用していた運用負荷がきわめて高いシステムについては、オンプレミスではスケーラビリティを確保できず、運用負担も大きいため、外部のクラウド サービスの利用を検討しました。4 年ほど前、毎朝の業務開始時に膨大なトラフィックが発生し、スパムなど日々変化する脅威への対応が必要な、事務職員用メール システムをクラウド サービスに切り替えました。
しかし、このクラウド サービスは同大学の要求を最低限満たしていましたが、サービスの特性上カスタマイズするとバージョンアップできないため、より高い要望を実現していくためにはさまざまな可能性を検討する必要が生じてきました。そのためカスタマイズせずに主に運用管理上の要求要件を満たせるクラウド サービスの検討を行い、その結果、利用契約の内容とサービスがその要件を満たしているという観点から、Microsoft Office 365 Education と Active Directory 認証を Microsoft Azure 上で行うフル クラウド導入を災害対策と省電力化の観点から検証中です。東京大学では、情報システム本部での検証作業が順調に進んでいることから、Microsoft SharePoint Online による情報共有も含めた全学的なコミュニケーション基盤の実現を視野に入れて実証検証を進めています。
教育機関のお客様がクラウドサービスを導入検討する場合、機能面での検討に加えて、学内からは”クラウド上に置いたお客様データの取り扱いを懸念”される声が上がりますが、東京大学では、法務面での対応、特に、海外の司法当局によるデータ押収要請に対するマイクロソフトの対応状況を精査した結果、Office 365 Educationの導入に踏み切りました。
今回の導入理由の一つとして、東京大学 情報システム部 副部長 准教授の玉造氏は「(4年の間に）マイクロソフトの対応が進み、司法当局がデータの押収を命じた時に、私たちの保有の権限を最大限保障するような契約になりました。私たちは国立大学であり、国の重要な施策にかかわるやり取りがメールでなされます。そのために、メール データは東京大学が主体的に管理できていることが必要です。今回その点が明確にされ、標準的な機能で要件を満たしていたことから、Office 365 Education の導入検証を本格的にすることにしたのです」と語っています。
詳しくは 東京大学 Office 365導入事例 をご覧ください。
(この記事は 2014 年 6 月 3 日に Office Blogs に投稿された記事 Yammer brings conversations to your OneDrive and SharePoint Online files の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)
今回は、エンタープライズ ソーシャル チームでグループ プロダクト マネージャーを務める Christophe Fiessinger の記事をご紹介します。
SharePoint Conference 2014 にて、企業での "Work like a network - ネットワークのようにつがなり働くこと" を支援する、Office 365 全体の新しいエンタープライズ ソーシャル エクスペリエンスが発表されました。これにより、クラウドを活用して人と人とのつながりを築き、関連性の高いインサイトにすばやくアクセスして、より的確で迅速な意思決定を行うことができます。
今回は、そうした機能の 1 つである、ドキュメントに関する会話をご紹介します。これは、日々の業務に使用する Office アプリケーショ���に、Yammer のソーシャル コラボレーション機能を埋め込んだものです。この機能により、新しいシンプルな方法で Office Online を使用して作成したコンテンツの共同作業を進め、クラウドの SharePoint Online または OneDrive for Business に保存できるようになります。ドキュメントに関する会話では、編集中またはレビュー中のコンテンツから、Office ドキュメント、画像、ビデオに関するアイデアや専門知識を直接共有することができます。作業中のアプリケーションから離れなくても、コンテンツに関して質問し、適切な専門知識を得て、フィードバックを返せるのです。また、Yammer を利用しているため、ドキュメントを表示していない場合でも、モバイル デバイス上で Microsoft Dynamics CRM あるいは Yammer フィードが埋め込まれている任意のアプリから、会話を閲覧したり、参加したりすることが可能です。これからは、まったく新しい方法で優れたコンテンツを作成できるようになります。
それでは、ドキュメントに関する会話のしくみをご説明しましょう。ブラウザーを使用してクラウド ストアからファイルを開くと、左側にファイルが表示され、右側のウィンドウにはコンテキストに応じた Yammer の会話が表示されます。Yammer のウィンドウは、必要に応じて折りたたんだり展開したりできます。
Yammer のウィンドウでは、会話に参加する以外にも、同僚宛てのメンションを挿入したメッセージを投稿し、Yammer のパブリック/プライベート グループに公開することが可能です。
ドキュメントに関する会話には、Yammer からも簡単に参加できます。Yammer 上では、投稿が公開されたグループに、スレッド化された会話が表示され、アイコンを使用してクラウドの格納場所からファイルを開くことができます。グループ内のユーザーであれば、誰でもファイルに関する Yammer の会話を閲覧できますが、ファイルを開くことができるのは、表示または編集する権限を付与されたユーザーのみです。
ドキュメントに関する会話は順次提供が開始され、今夏中にはテナント内のすべてのサイトで利用可能になる予定です。ドキュメントに関する会話を利用するには、Yammer を既定のソーシャル ネットワークとして設定する必要があります。詳細については、ブログ記事「Yammer を Office 365 の既定のソーシャル ネットワークに設定できます」をご覧ください。まずは、クラウドの OneDrive for Business または SharePoint Online にファイルを保存して、Yammer による企業全体のソーシャル コラボレーション機能をご活用ください。数週間のうちに、お客様の企業でもドキュメントに関する会話を利用できるようになります。マイクロソフトは、今後もイノベーションと統合を進めていく予定です。ぜひこのブログを購読して Office 365 の最新情報をご確認ください。また、ご意見、ご質問がございましたら Twitter や Facebook でお気軽にご連絡ください。
—Christophe Fiessinger (@cfiessinger)
Q: ドキュメントに関する会話に利用できるファイルの種類を教えてください。
A: ドキュメントに関する会話では、.doc、.xls、.ppt、.pdf、.png、.gif、.mp4、.avi など、30 種類を超える一般的なファイルがサポートされています。
Q: Office デスクトップ上で会話を閲覧できますか。また、ドキュメントをメールの添付ファイルとして送信した場合にはどうでしょう。
A: いいえ、どちらの場合も閲覧できません。現時点では、Yammer のスレッドは Office 365 の SharePoint Online のドキュメント ライブラリまたは OneDrive for Business に保存されたファイルにのみ表示されます。
Q: ファイル名を変更した場合はどうなりますか。
A: ドキュメントに関する会話では、Yammer の Open Graph プロトコルが使用されており、投稿の公開時にファイルへのリンクが含められます。このリンクは、ファイルとファイルに関連する会話を結び付ける役割を果たします。ファイル名を変更するとリンクも変更されるため、Yammer の会話と新しいファイル名の関連付けは失われます。
Q: Yammer の外部ネットワークからも会話を利用できますか。
A: いいえ。ドキュメントに関する会話を構築した当初の目的は、社内チームの連携を強化することだったため、現時点では Yammer の外部ネットワークでドキュメントに関する会話を利用することはできません。マイクロソフトは、コンテンツに対する共同作業をファイアウォールの外部に拡張する方法を検討しています。
6/6 夜に放送されました、ショーン K 氏とフリーアナウンサーの石田紗英子さんホストによる番組「いつどこオフィス シーズン #3 ～あなたの仕事をバージョンアップ！～ トークショー」の様子を録画でご覧いただくことができます。この番組は、あなたの仕事をバージョンアップするためのテクノロジーについて、実際にすでにお使いのお客様もお招きして、これからの「働き方」について考えるトークショーです。Office 365 に含まれる Lync や OneDrive for Business、iPad 上での Office 365 の利用などを番組中でも実際に利用して紹介しています。
また、クラウドを利用したワークスタイルにより、会社員の仕事の効率化を「常識破りのスタイル」で解決する試み「秘常識スタイルで実現するエヴリディ快適ワーキング」キャンペーンもスタートしました。こちらもあわせてごらんください。
(この記事は 2014 年 6 月 9 日に Office Blogsに投稿された記事 Microsoft drives the Universal Communications revolution の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)
投稿者: Arushi Agrawal、投稿日: 2014 年 6 月 9 日
ユニバーサル コミュニケーションを実現するためのツールは、あらゆる企業にとって必要不可欠です。たとえ大企業の場合でも、通常、こうしたツールの効果を測る基準となるのは、業務全般での有用性と共に、個々のユーザー ニーズにどの程度応えられるかというポイントです。ユニバーサル コミュニケーションの到来は、VoIP テレフォニー (インターネットを介して通話をルーティングする機能) や電子メール、インスタント メッセージング、モバイル コミュニケーション、音声/ビデオによる Web 会議といったものを、共通のディレクトリや共通の開発者ツールを備えた単一のプラットフォームに統合する、そうした時代の始まりを告げています。マイクロソフトは、場所やデバイスを問わないユーザー中心のコミュニケーションのためのフレームワークを実現する、強力な一連のユニバーサル コミュニケーション機能を提供しています。Microsoft Lync は、インスタント メッセージングやビデオ会議、オンライン メッセージング、音声通話によるシームレスなコミュニケーションを、複数のプラットフォームやデバイスで実現するエンドツーエンドのソリューションです。単一の ID サービスやディレクトリ サービスへの既存投資を活用しながら、自社のビジネス アプリケーションやプロセスにあらゆるコミュニケーションを統合し、ユーザーが効果的な方法で接続、連携できるようにします。
Google+ ハングアウトは、Google がユニバーサル コミュニケーション ソリューションを目指して提供しているサービスですが、主にコンシューマー向けの設計となっており、インフォメーション ワーカーに適しているとは言えません。主要な音声機能の多くをサード パーティ製アプリケーションに依存しており、重大な制約事項もあるため、ビジネスに利用するには十分ではないのが実情です。一方、Lync は、使いやすく管理も簡単で、企業とエンド ユーザーの双方のニーズに対応する、柔軟で包括的なユニバーサル コミュニケーション ソリューションを提供します。Google には太刀打ちできないソリューションです。
Lync は、主に以下の点において、Google+ ハングアウトよりも魅力的な機能を備えています。
マイクロソフトでは、お客様にエンタープライズ クラスのサービスを提供しています。たとえば Skype は、3 億人超の接続ユーザー数を誇り、世界最大級のコミュニティを擁するサービスです。また、Office 365 の一部として提供される Lync Online は、世界各国の大規模企業が抱えるセキュリティ、コンプライアンス、コミュニケーションのニーズに対応したコミュニケーション サービスです。2013 年 5 月にマイクロソフトが Lync と Skype の相互接続を導入したことで、Lync ユーザーは、Lync の企業向け機能や充実したサービスも引き続き利用しながら、顧客、パートナー、サプライヤーを含む世界中の数億人もの Skype ユーザーと連携できるようになりました。既に、10,000 を超える Lync Server ドメインが登録され、このサービスが利用されています。さらに、ユーザーは好みのデバイスからマイクロソフトのソリューションを利用してコミュニケーションすることができます。マイクロソフトはこれからも Lync Mobile の機能を充実させ、機能革新への取り組みを続けていくつもりです。ユーザーが外出先でも生産的に作業できるようにするというマイクロソフトの強い決意がご理解いただけることを願っています。
Google では、Google+ ハングアウト (英語) というコンシューマー向けのコミュニケーション サービスを 1 種類提供していますが、このサービスには多くの企業で必要とされるエンタープライズ クラスの機能がありません。ハングアウトが最も強調しているのは、簡単な写真共有や絵文字など、会話を楽しむための機能 (英語) です。ハングアウトは現時点では、Google Apps のサポート ガイドラインやサービスレベル契約 (SLA) のいずれにおいても主要サービスの対象とはなっておらず、Google では企業のお客様にアピールするため、Google Apps 管理者による年中無休の電話サポートをハングアウト向けに開始しました。
最近、Google は、ビジネス会議向けの機能を追加することで同社製品の不足部分を補おうとする動きを見せており、10 名のユーザーがハングアウトに無料でダイヤルインできるアプリ「UberConference」の導入もその一例として挙げられます。さらに、同社は Vidyo と提携して、既存のビジネス向け音声/ビデオ ソリューションをハングアウトのセッションと接続する VidyoH2O for Google+ Hangouts (英語) を発表しました。こうした動きからも明らかなように、ハングアウトは今後も主要機能をサード パーティ製ソリューションに大きく依存し続けていくものと考えられます。そのため、企業のお客様は、どのソリューションが追加で必要となるかを見極めたうえで個別の調達プロセスを経なければならず、サービスの実質的なコストが増大し、サポート モデルも複雑になりかねません。
Lync では、ユーザーのプレゼンス情報を、Office のファイルやアプリ、SharePoint、イントラネットなどと連携して表示できます。ユーザー名が表示されるすべての場所で、相手の在席状況をすばやく確認したり、IM の会話を開始したり、音声やビデオ、コンテンツを共有したりすることが可能です。
Lync では、予定表に基づいて他のユーザーのオンライン プレゼンスが表示できるので、相手が連絡可能か、取り込み中か、あるいは会議中かを確認できます。この機能は、インスタント メッセージングで連絡を取ってもよい状況か、それとも連絡を控えるべきかを判断するのに役立ちます。連絡先カードの不在メッセージや個人メモ、場所を表示することもできます。相手をアドレス帳全体から検索したり、どのようなスキルを持っているかに基づいて人物を検索したりする機能も提供されます。ユーザーを各種グループに追加する、または、グループや関係、状態に基づいて連絡先を並べ替えるなど、連絡先リストの変更も可能です。
こうした機能は、ハングアウトでは使えません。なぜなら、アドレス帳との統合が行われていないからです。スキルや能力に基づいたユーザー検索、連絡先の並べ替え、連絡先リストでのグループ作成などといった機能は、一切提供されていません。
Lync Server のテレフォニー サービスであるエンタープライズ VoIP およびオンライン サービスを利用することで、従来の PBX システムや卓上電話が不要になり、自社インフラストラクチャのアップグレードや保守にまつわるコストが節減できます。
ハングアウトでは、コンピューターから (iPad や Android 4.4 の場合はハングアウトのアプリケーションから)、電話をかけることができますが、企業向けのテレフォニー機能はないため、従来の PBX システムや卓上電話を一掃することはできません。
Lync では、強化された会議機能をサポートしています。会議の開催者は、最大 250 名の参加者を参加させることができ、会議へのリンクを予定表の招待状に含めて共有できます。ユーザーはどこからでもダイヤルイン可能です。さらに、マイクロソフトのパートナーによって Lync Online 向けのダイヤルイン会議が用意されており、複数の国で市内番号が利用できるほか、通常、ユーザー単位ではなく従量制による価格が適用されます。Lync を利用してすべての会議を社内で開催すれば、分単位およびユーザー単位での課金を大幅に削減できます。マイクロソフトの IT 部門では、Lync Server を利用することで、音声会議のコストだけでも 800 万ドル近く (英語) を節減できると見込んでいます。
一方ハングアウトには、前述のとおり、限られた会議機能しかないため、会議を利用するうえでも他のサービス プロバイダーの協力が必要になります。先ごろ、Google は、UberConference と提携 (英語) して、ハングアウトにインストールすればダイヤルインが可能になるサード パーティ製アプリケーションを開発しました。ただし、参加者が 10 名を超える場合は有料となり、開催者や参加者は限られた制御機能しか使用できません。たとえば、通話を聴くことしかできず、会議中にコンテンツを共有して表示することはできないなど、スマートフォン向けの Lync 2013 アプリケーションとは雲泥の差があることは否めません。
ユニバーサル コミュニケーションの実現を目指す中で、生産性の変革という次の大きな一歩を踏み出すために、会議や集会、会話、リッチ コンテンツのリアルタイムな共有に至るまでさまざまな資産を構築してきた唯一の企業がマイクロソフトです。Lync は、デスクトップ共有や PowerPoint の共有といった、優れた共有ツールが組み込まれています。しかし、ハングアウトで各種会議ツールを利用するには、個別のアプリケーションをインストール (英語) しなければなりません。
Microsoft Office は企業分野で最も幅広く利用されている生産性スイートであり、商業的な生産性をもたらすうえで市場をリードする製品です。マイクロソフトでは、クラウドを含むあらゆるプラットフォームで Office を利用できるようにすることを目指しており、先ごろ iPad 向け Office を公開した際には、わずか 12 時間後に Apple の App Store でランキング ナンバー 1 を記録 (英語) しました。
効果的なユニバーサル コミュニケーション ソリューションを実現するためには、個人ユーザーのニーズと業務全般でのニーズの両方を満たすことが重要です。コミュニケーション ソリューションは、業界最高の生産性ソリューションである Office とシームレスに連携し、ユーザーが重要なドキュメントを同時に複数処理できるようにする必要があります。Lync は Office との緊密な連携が可能なので、メモを取ったり、相手のスキルを含めた連絡先情報を表示したりできるほか、Outlook の予定表とのきめ細かい連携により、Lync を使用してスケジュールを設定したり会議に参加したりすることができます。
ハングアウトでは、Office と連携されていないため、Office の編集機能を使用してドキュメントを編集することはできません。また、ハングアウトには、ドキュメントを簡単に共有できる機能がありません。ユーザーがハングアウトでファイルを共有 (英語) するには、ハングアウトの追加機能を使用しなければならず、ファイルは Google Docs にアップロードする必要があります。このとき、ファイルは既定で Google Docs 形式に変換されます。
IDC によれば、2016 年には 70% の CIO がクラウド ファーストの戦略を採用しているものと予想されます (英語)。そこにたどりつくまでには、企業は何年もかけて自社のペースで前進することになり、多くの企業がハイブリッド環境を長期間使用することになると考えられます。この、オンプレミスとクラウドベース機能の���方で運用できるという柔軟性は、(たとえ、クラウド ファースト戦略においても) 譲ることのできないポイントです。Lync を利用すれば、企業は、ユニバーサル コミュニケーション ソリューションをオンプレミス、クラウド、あるいはハイブリッドのいずれで展開するかを選択できます。ハングアウトはクラウドベースのみに対応しているので、オンプレミス展開やハイブリッド展開を希望する企業では利用することができません。
Lync では、Microsoft Active Directory (英語) などのディレクトリ サービスが提供する単一の ID を利用して、プレゼンス情報を表示したり、Office ドキュメント、サイト、電子メール、SNS の投稿からアドホックな共同作業を開始したりすることができます。この機能は、Office 365 のあらゆるサービスとオンプレミスの Office スイートで利用できます。
ハングアウトで使用する ID は、Google アカウントを必要とする独自のものであり、企業全体で広範に使用できるものではありません。企業では、まず Google+ でユーザー ID を作成し、追加のツールを使用してユーザー情報を既存のディレクトリ サービスに同期させなければならず、プレゼンスを利用するにはさらなる投資や管理作業が必要になります。
ユニバーサル コミュニケーション革命は順調な歩みを続けています。マイクロソフトでは、エンドユーザーと企業のお客様の双方に、シームレスで柔軟な新しいテクノロジ ソリューションを提供し、さらに機能強化を続けていきたいと考えています。より優れた機能をより早くお届けできるよう取り組みを続けますので、この最先端技術のさらなる進展に、どうぞご期待ください。
– Arushi Agrawal (@arushiMSFT)
(この記事は 2014 年 5 月 19 日に Office Blogs に投稿された記事 Unified Communications software-defined networking—rallying the industry の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)
今回は、Lync チームのシニア プロダクト マーケティング マネージャーを務める Jamie Stark の記事をご紹介します。
先週ヒューストンで開催された TechEd North America において、Office トラックのセッションを担当し、Lync とユニファイド コミュニケーション (UC) 環境のソフトウェア定義ネットワーク (SDN) についてお話しました。私たちはこの 1 年間、従来のネットワークは柔軟性に乏しいと主張し続けてきましたが、このセッション後に私のもとにお越しいただいた多くの方々からも同様のご意見を伺うことができました。負荷のかかるネットワーク全体で最適なメディア トラフィックを実現するために必要な従来のテクノロジのスキャフォールディングは、脆弱です。DSCP にマークが付けられずにルーターがアップグレードされる、VLAN が消失する、電子メール用に設計された Wi-Fi で HD ビデオがプッシュされるなどの問題が報告されており、お客様がネットワーク機能の現状に満足していないという事実が浮き彫りになっています。
日差しが降り注ぐシアトルの自宅に戻った後、Unified Communications Interoperability Forum (UCI Forum) からすばらしいニュースが届きました。UC SDN でのサービス品質を自動的に保証するための最初のユース ケースの仕様を公開したことが発表 (英語) されたのです。これは、Open Network Foundation (ONF) が進めるノースバウンド インターフェイスの取り組みにも影響を及ぼすもので、非常に大きな一歩であると言えます。ONF は、ノースバウンド インターフェイスの仕様をより詳細にまとめる際に、UCI Forum が公開したシナリオを参照して、確実に要件満たせるようになります。このことは、お客様に多大な価値をもたらすだけでなく、ベンダー全体で分け隔てなく利用できるオープンな SDN モデルを構築するうえで不可欠です。
UCI Forum の UC SDN タスク グループが公開している概念図
UCI Forum のプレスリリースには、マイクロソフトのほか、Aruba Networks や HP Networking の担当者からのコメントが引用されています。私たちは、独自の SDN API を使用した Lync、または Lync の業界グループを利用して、SDN が引き起こしたこの劇的な変化の波に乗るよう、業界内の他の企業にも直接呼びかけています。先ほど言及したように多数のお客様がネットワークに関する問題を抱えていますが、この変化は必ずお客様にメリットをもたらします。今こそ、SDN で現在利用できる豊富なサービスについて検討するときです。
先週の TechEd のセッションでは、Lync と UC SDN を取り上げ、Aruba Networks、HP、Nectar Systems といったパートナー ソリューションについてお話しました。どのソリューションもすばらしく、詳細情報を確認していただくだけの価値があります。Lync Conference 2014 の各セッションの録画映像は、Channel 9 にて配信されています。ご参加いただけなかった方は、ぜひご覧ください。
—Jamie Stark (@nomorephones)
(この記事は 2014 年 6 月 6 日に Office Blogs に投稿された記事 American Cancer Society uses Office 365 to facilitate efficiency and boost the impact of lifesaving programs の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)
今回は、アメリカがん協会の CIO を務める Jay Ferro 氏の寄稿記事をご紹介します。
アメリカがん協会は、コミュニティに根差した草の根団体です。全米各地に何千ものコミュニティがあり、各地のスタッフが、がん患者の減少と延命というミッションに取り組んでいます。それが当団体の特徴の 1 つです。がんの影響を受ける地域には、必ず私どもが存在するのです。実際に、患者の皆様と直接的な接触を持つことは、当団体の研究、資金調達、支援活動など、協力して命を救うための活動の根底を成しています。
この草の根的な性質は、成功の基盤となる一方で、デメリットもあります。100 年以上の歴史の中で、当団体はジョージア州アトランタに本部を据え、11 の支部を持つまでに発展しました。Microsoft Office 365 に移行するまでは、各支部が個別に運営し、独自のビジネス プロセスとテクノロジ スタックを使用していました。また、資金調達やミッション実現のためのプログラムの多くは、どの支部でも同じ内容となっているにもかかわらず、まったく異なるものとして実施されていました。その一例が、世界最大の資金調達イベントの 1 つである Relay For Life® プログラムです。各支部が担当地域で Relay For Life プログラムを主催していますが、各地の事務局では異なるプロセス、レポート ツール、関連資料が使用され、さらにはコミュニケーションや共同作業のテクノロジも統一されていませんでした。
アメリカがん協会は、可能な限り多くの寄付金を救命プログラムおよび研究に費やすことを誇っていますが、上記のような組織構造が原因で、基金を無駄に使用するようになっていました。こうした状況の中、スタッフも困難を抱えていました。コミュニケーション ツールや共同作業支援ツールが使いにくいために、患者や他のスタッフ、支援者、ボランティアと関わる時間が奪われてしまったのです。
IT 面では、国内各地に Lotus Notes をサポートした物理サーバーを 200 台近く備えていました。使用していたテクノロジは、連携が不十分で、サポートが難しく、コスト効率の悪いものでした。そし���約 2 年前、11 の支部と本部での業務統合を決定しました。課題となったのは、1 つの組織として協力することでメリットを生み出すと同時に、団体の特徴である草の根的、直接的な接触を維持することでした。そのために、市場に提供されている複数のソリューションを検討しましたが、すぐに Office 365 が最適な選択肢であるとわかりました。
現在では、当団体で使用しているすべてのデバイスと統合した、クラウドベースのコミュニケーション ソリューションを導入しています。Office 365 ソリューションによって、業務環境は一変しました。たとえば、私のチームでは週次会議に Microsoft Lync Online を使用し、国内各地の主要メンバーに簡単に参加してもらえるようになりました。Office 365 を使用して、スプレッドシート、ドキュメント、Microsoft Project ファイルに対する共同作業を行い、チーム メンバー同士でデスクトップを共有することで情報を見直し、予定どおり、予算どおりに進行していることを確認できます。また、チームだけでなく、私自身の生産性も向上しました。現場の同僚と連絡を取る必要がある場合は、オンライン状態にある相手をひとめで確認し、会議を開始して、すぐに専門的なフィードバックを得ることができます。
また、コスト面 (具体的にはハードウェア、ソフトウェア、メンテナンス、更新の各費用) については、毎年約 150 万米ドルを削減できる見通しです。その分、多額の資金を救命プログラムに充当できるようになりました。
Office 365 の導入は、リスクの軽減にもつながっています。IT チームでは、がん研究データや複雑な財務情報など、アメリカがん協会全体の機密情報の保護に努めています。現在では、世界規模のリソースによって情報の安全性が維持されているという安心感を得られるようになりました。Office 365 を使用することで、データのセキュリティに関する業務をマイクロソフトに託せるようになったのです。マイクロソフトは、私たちよりも適切かつ迅速に、低コストでデータの維持管理を行ってくれます。
今後は、さらに楽しみな展望が予定されています。2014 年夏には、さらなる時間とコストの節約を目指して、Office 365 の 2 つの機能を追加導入します。世界中に存在する協力パートナーは、間もなく Lync Online のフェデレーション機能を活用できるようになります。このコミュニケーション プラットフォームによってパートナーとつながれば、当団体の知識や専門スキルを全世界規模に拡張する絶好の機会となるでしょう。
詳細については、アメリカがん協会の導入事例 (英語)をご覧ください。
(この記事は 2014 年 5 月 21 日に Office Blogs に投稿された記事 Lync, your productivity wingman の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)
今回は、Lync チームのプロダクト マネージャーを務める Tim Woo の記事をご紹介します。
私の前職はコンサルタントでした。そのころはホテルが私の家で、クライアントのオフィスが私の職場でした。自分のチームのメンバーとは、同じ部屋どころか、同じ町にいることさえほとんどない状態だったので、共同で業務を行うことは困難でした。当時の会社が Lync を導入していたら、さぞ便利だったと思います。Lync は Office 製品の 1 つで、コミュニケーションや共同作業の促進により生産性向上を実現します。しかし、多くのユーザーにとって、Lync はもっと大きな意味を持っています。共同作業を行ううえで非常に頼りになる、言わば、仮想的な「同僚」、「親友」、「相棒」のようなアプリケーションとして活用されているのです。今回の記事では、まだ Lync の使用経験のない方や、これから使用してみようという方に向けて、Lync の機能を簡単にお伝えします。共同作業を行う際にこの貴重な相棒がどのように役立つかをご理解いただければ幸いです。
Lync を使用すると、コミュニケーションに関する情報とチャネルをすぐに手にすることができます。たとえば、誰がチャット可能であるかについて悩んだり、それを把握するために何かの手順を行ったりする必要はなく、プレゼンス情報を確認するだけでチャット可能な相手がわかります。Lync では、連絡先のユーザーの状態が “Available”、“Busy”、“In a Meeting” などと表示され、会議中や離席しているときには自動的に変更されます。さらに、自分のコンピューターの画面をプレゼンテーションに使用している場合、自動的に “Do Not Disturb” に更新されます。このとき、終業後の飲み会について友人から送られてきた IM などはブロックされるので、クライアントが見ている画面上にポップアップが表示されることはありません。
連絡先のユーザーの状態が表示され、しかも自動的に更新されます。
また、Lync ではさまざまな種類のコミュニケーション手段が使用できるため、他のユーザーとやり取りする際には目的に応じて最適なものを選ぶことができます。たとえば、すばやくやり取りをする必要がある場合にはインスタントメッセージングが向いています。Lync では世界規模のリアルタイム チャットが使用できるため、同僚と連絡を取ってスピーディに疑問を解消してもらうことができます。同僚の回答がすぐに必要な場面に遭遇したときは、電子メールで質問するのではなく (整理されていない受信トレイの中では見落されてしまいがちです)、Lync を使用して IM を送ってみてください。
IM で質問すると、スピーディに回答を得られます。
インスタント メッセージングは便利な機能ですが、電話で話をしたい場合もあるでしょう。Lync を使用すると、お使いのコンピューターで他の Lync ユーザーと音声通話が可能です。このとき、受話器を取って番号をダイヤルする必要はなく、クリックするだけで発信できます。
もっと直接的かつダイナミックにコミュニケーションをとりたいときには、たとえばビデオを使用して、相手の表情やジェスチャをオンラインで確認することができます。Lync ではこのオプションも用意されていて、ワンクリックで他の Lync ユーザーと HD ビデオ通話が実行可能です。1080p のフル HD のビデオを通じて相手を見ながら会話できます。背後のホワイトボードに余計なことが書かれていないことなどを確認してからご利用ください。
私にとって、ドキュメント関連の作業をチーム メンバーと効率的に行ううえでの最重要事項は、生産性でした。Lync では、このための方法が複数用意されていて、デスクトップや PowerPoint プレゼンテーションを共有したり、仮想ホワイトボード セッションを開始したり、その他のアプリケーションを共有することができます。かつて編集作業のために電子メールで幾度となくプレゼンテーションを送り合っていたことを考えると、身がすくむ思いがします。このプロセスは、Lync で共有しリアルタイムで共同編集するだけで大幅に合理化できるものでした。
スライドを共有し、生産性の高いオンライン ミーティングを実施できます。
また、生産性を大幅に向上させる優秀な共同作業支援ツールであるビデオ会議も、Lync では簡単に使用できます。ビデオ会議についてお客様にたずねると、「ビデオ会議専用の部屋を予約しなければならず面倒」という声をよく耳にしますが、Lync ではデスクトップやモバイル デバイスがあればそこがビデオ会議室になります。オンライン会議の開催もオンライン会議への参加も、場所を選びません。
Lync では、社外にいる相手や Lync ユーザーではない相手でも、必要な人とつながることができます。Lync のフェデレーションを使用すると、インターネットを通じて安全に顧客やサプライヤー、パートナーと Lync や Office Communicator、Skype でやり取りできるようになります。さらに、Lync Web App では Lync 環境や Skype 環境を持たないユーザーに対して、ブラウザーからの Lync 会議への参加、IM、音声通話、マルチパーティのビデオ通話、データの共同作業や共有など、充実したオンライン会議エクスペリエンスを提供します。
Lync は、お好みのプラットフォームやデバイスで使用できます。馴染みのある一貫したエクスペリエンスが Windows PC、Windows Phone、iPhone、iPad、Mac、Android フォン、Android タブレットなどの各種デバイスで提供されるため、簡単にコミュニケーションを行えます。
また、Lync では仮想プライベート ネットワーク (VPN) は必要ありません。すべてのトラフィックやメディアは暗号化されるため、VPN にサインインしなくても、企業ネットワーク、ホーム ネットワーク、フリー Wi-Fi スポットを備えている街角のカフェなどの場所で、連絡先のユーザーと安全につながることが可能です。
この記事では Lync の機能について簡単に説明しました。一度お使いいただければ、共同作業のときには手放せなくなることと思います。
ここで説明した一部の Lync 機能について、ガイド形式のチュートリアルをご用意しています。ぜひご利用ください。
Lync 会議のスケジュール設定と準備
http://aka.ms/LyncMeetingSchedule (英語)
Lync 会議への参加
http://aka.ms/LyncMeetingJoin (英語)
Lync 会議の管理
http://aka.ms/LyncMeetingManage (英語)
次回の記事にもご期待ください。
—Tim Woo (@therealtimwoo)
投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 6 月 2 日
(この記事は 2014 年 6 月 2 日に Office Blogs に投稿された記事 From Inside the Cloud: Who has access to your data within Office 365? の翻訳です)
今回は、Office サーバーおよびサービス担当コーポレート バイス プレジデントの Perry Clarke と、Office サーバーおよびサービス担当プログラム管理ディレクターの Vivek Sharma が執筆した記事をご紹介します。
Vivek Sharma:シリーズ「クラウドの内部からの話題」の前回の投稿「Is your data safe at rest? (格納中のデータは安全か)」では、物理的および論理的な脅威の要因と、侵入テストを含むマイクロソフトの多層防御を活用したさまざまな対応策について説明しました。また、Rights Management (RMS) およびデータ損失防止機能を通じて Office 365 サービスの一部としてお客様にご利用いただける、管理者コントロールおよびユーザー コントロールについても触れました。この機能により、サービス内で共有されているデータを閲覧できる権限をファイルおよびアイテム レベルでユーザーに与えることができます。今回の記事では、サービス内のお客様のデータに対してアクセス権を持つ人員をマイクロソフトがどのように管理しているのかについてはまだ説明していませんでしたので、これについてご紹介します。
Office 365 をクラウド サービスとして管理および実行する人員のうち、お客様のデータにアクセス可能な人数が多いほど、同時に脆弱性も高まるとお考えの方が多いかと思います。また、マイクロソフトはどのようにしてサービスの保守を行い、トラブルシューティングの際にエンジニアがお客様のデータを見ることができないようにしているのかと、疑問に思うお客様もいらっしゃるでしょう。この「お客様のデータにアクセス可能な人員」のビデオでは、アクセス制御によりサービスに格納されているお客様のデータのセキュリティとプライバシーを保護するしくみについて、Perry Clarke と私が概要を説明しています。
Perry Clarke:このビデオでも説明しているように、究極的には、サービスが正常に実行されている限り、お客様のデータには誰もアクセスできません。つまり、管理者が長期間にわたるアクセス許可を保持しアクセスすることができるオンプレミス環境とは異なり、誰かがお客様のデータに対してアクセス権を常時保持することはありません。稀なケースですが、トラブルシューティングでお客様のデータにアクセスする必要があるようなインシデントが発生した場合、管理者は厳密に時間が設定された「ロックボックス」と呼ばれるワークフローに従って作業を行います。これにより、ソフトウェアを通じて、事前に割り当てられた 2 つの要素によって認証された管理者のみがエスカレーションを要求できます。このしくみにより、お客様のデータにアクセスして作業を行う場合は必ず、厳密な監視、ログ記録、および監査を伴う正式なエスカレーション要求および承認プロセスを経ることになります。さらに、管理者は、アクセス許可を要求する際に、ロール ベースのアクセス制御 (RBAC) を通じて事前定義された権限セットが必要となります。すべてのアクセスは、機械により生成されたパスワードでの承認が必要です。また、すべての作業は指定された時間で完了する必要があります。
RBAC は、Office 365 サービスのデータへのアクセスを管理する上で非常に重要な要素です。マイクロソフトでは、この機能を Exchange および Exchange Online に 10 年以上前から実装しており、これにより得たベスト プラクティスや経験を Office 365 のサービス全体に活用しています。最終的には、マイクロソフトの管理者がデータへの強力なアクセス権を保有するのを制限することを目指しています。つまり、考え方としては、機械がサービス レベルでお客様のデータの読み書きを行い、個々のサービス管理者が読み書きの操作を行わずにシステムの正常性を診断して修正できるツールを提供するようなシステムを構築するということです。これにより、権限をエスカレーションしない限りデータの意味が把握できるようなかたちでアクセスできる人員は存在せず、サービスのトラブルシューティングを行うツールの権限も制限されます。
Vivek Sharma:ロックボックスの他にも、オンライン サービス内のお客様のデータのセキュリティおよびプライバシーを保護するためにチェックや計測を実施しており、これはほとんどのオンプレミス環境で行われているものよりも高度なものです。マイクロソフトは、グローバルなサービス プロバイダーとして、お客様のデータのプライバシーおよびセキュリティを保護するために ISO 27001 や SSAE 16 などの業界標準を満たし、データに対して何らかのアクセスを行う場合、そのタイミングや可否、理由を判断しなければならないと考えています。この記事が、お客様のデータに対する管理上のアクセスについて理解するうえでお役立ていただけますと幸いです。ご不明な点、ご意見やご感想がありましたら、お気軽にお寄せください。今後数週間以内に、Blue チームに所属するリード テスト エンジニアの Matt Swann を迎えて、データ センター内で継続的に活動を監視するしくみ、および専門家チームと機械学習の連携により侵入を検知する方法についてご紹介する予定です。この記事を読んでご興味を持たれたお客様は、Office 365 セキュリティ センターに詳細が記載されていますので、ぜひご覧ください。
—Perry Clarke、Vivek Sharma
現在、マイクロソフトでは「いつどこオフィス」キャンペーンを展開中です。いつどこオフィスキャンペーンは、日本が抱える様々な課題、少子高齢化、女性や年配者の就労支援、育児や介護との仕事の両立、地方の活性化、国内市場の縮小によるグローバル市場への進出時のコミュニケーションなどをテクノロジーで解決する方法を知っていただくためのキャンペーンです。
今回は、このキャンペーンの一環で新たに加わった 2 つの施策についてご紹介します。
ホストに経営コンサルタントの ショーン K さん、フリーアナウンサーの石田紗英子さんを迎え、あなたの仕事をバージョンアップするためのテクノロジーについて、実際にすでにお使いのお客様もお招きして、これからの「働き方」について考えるトークショーを開催します! 今回は特に、容量が標準で 1TB になることが発表されたクラウドストレージ OneDrive for Business を活用すると、どのように仕事がかわるかについても取り上げていく予定です。
イベントの詳細はこちらをご覧ください。
ショーン K さんが DJ をつとめる番組「Prime Factor」内で、ゲストと Lync を使って話をしたり、リスナーの皆さんと Lync でアンケートを取ったりする仕組みを設けてコミュニケーションを行うコーナーが 5 月より始まっています。
番組のブログやコミュニケーション サイト「Roost & Boost」で詳細をご覧ください。
6/17 にはリスナーのみなさんを日本マイクロソフト品川本社にお招きして放送するイベントも行われますので、ふるってご応募ください。前回 5/28 にも同様のイベントを開催しています。その時の様子はこちらから。
その他の施策の詳細についてはタグ「いつどこオフィス」をご覧ください。