【 マイクロソフト主催　：Visio 2013 を活用したITエンジニア向け作図セミナー　1月・2月・3月開催のお知らせ】

ネットワーク図にラック図、データ フロー図、要件定義書、RFI 資料などなど。
IT 部門の皆様ほど作図業務の多い部門はないかもしれません。
Excel や PowerPoint などの Office ソフトを駆使して対応してはいるが、時間がかかって効率が悪という方も多いことと存じます。

そんな皆様へ、より効率的・効果的に作図業務を行って頂けるよう、
この度 1月・2月・3月と毎月定期的にセミナーを開催させて頂くことになりました。

本セミナーでは、先日リリースされた Visio 2013 の新機能のご紹介・また実際の作図例をデモを交えてご紹介します。
新しくなった Visio によって作図効率やデザイン レベルがいかに向上するのかを、是非ご体感頂ければ幸いです。

~お申し込みはこちら~

※ Visio 2013新機能も下記サイトでご紹介しております。

マイクロソフトでは、組織の情報共有基盤を構築するにあたって、 Exchange、SharePoint、Lync という三種類のサーバー製品を提供することにより、メッセージング、ポータル、音声やビデオを交えたリアルタイムの共同作業、コンテンツ管理、レポートや分析などのビジネスインテリジェンス、などの様々な機能群と選択肢を提供します。最近は、これらの 3 つの製品をすべて導入して、統合的な環境を構築されるお客様も増えてきました。

上記の機能群は、Exchange、SharePoint、Lyncを、利用用途に適して選択し、展開方法を検討します。その際、同じ用途 (たとえばファイル共有、予定共有をしたい) を実現する機能を複数の製品が持っていることがあります。そのため、すべての製品を導入する際に、お客様からは選択肢が多い分、どの機能をどのような考え方で使い分ければいいのか、また、どのような用途にどのように展開をするのが良いのかという相談を私もよく受けます。今回の記事では、特にお問い合わせを受ける以下の 2 点について、マイクロソフトではどのように運用しているのかの事例も交えながら解説したいと思います。

• 予定共有や施設予約を行いたいのだが、予定表は Exchange と SharePoint の両方が持っている。どちらを使えばいいのか。
• SharePoint はオンラインとオンプレミスの選択肢があるが、社内でどのように活用していけばいいのか。

機能は共有範囲と管理を誰がするかに応じて使い分けよう

どのサーバー製品のどの機能を使うべきかを検討するときは、まずその機能を使ってどれくらいの範囲のユーザーと情報共有をしたいのか、そして管理を誰がするのか、ということを検討する必要があります。製品の機能を使って情報を共有する「エンドユーザー」と、その機能を管理する「管理者」の 2 つの視点があり、同じように思われる機能でも、製品毎にそれぞれがコントロールできる範囲などの特性が異なっているためです。共有範囲と管理者を考えるに当たっては、どういう組織にもあてはめられるように、日本全国、もしくは世界各国に支店を展開している企業の場合を考えます。共有範囲について以下の 4 種類に分類してみたいと思います。

• 全社: 組織全体で共有する場合です。グローバル企業であれば、日本語圏だけではなく英語圏やそのほかの言語でも共有されることを想定する必要があります。(Exchange や Lync は組織全体で導入されるのが普通ですが、組織の一部のみに導入される場合は、その範囲が「全社」となります。) 管理は IT 部門など組織内で集中して行うことが想定されます。
• 拠点: グローバル企業であれば国ごと (日本、アメリカ、中国、など) に分けた単位で考えるとよいと思います。もしくは、国内の支店単位で考えることもできます。管理は IT 部門など組織内で集中して行うことが想定されます。
• チーム: ユーザーが所属する組織としての部門、もしくはプロジェクトベースのグループの規模での情報共有と考えてください。管理はチームごとの管理者が行えると自由度が広がります。
• 個人: 他人とは共有されない情報で、特定のユーザーが複数のデバイスや場所から見る可能性がある情報です。仕組み自体は IT 部門が管理することになります。

それぞれがご自分が所属する組織ではどのように当てはまるか考えてみてください。場合によっては、4つのうちいくつかは合体できるかもしれませんし、ひょっとすると組織の定義のレベル感が多少異なっているかもしれません。

利用する機能と共有範囲が決まったら、次にそれぞれの共有形態を実現可能なExchange/SharePoint の機能と対比して、実装に落としていきます。たとえば、アドレス帳であれば、Exchangeのアドレス帳は全社に公開する情報を掲載するのが適切なのに対して、SharePoint 上ではアクセス権をコントロールして共有する範囲をチームに限定することができるので、より詳細な連絡先情報を共有できる、また、名刺情報などの個人情報の保持にはExchange の連絡先が適切である、など、似たような機能であっても可能な共有範囲が異なることがありますので、吟味が必要です。その際には以下の表を参考にするとよいでしょう。

Exchange のパブリックフォルダーやアドレス帳、予定表は Exchange の管理者のみが構成、情報の変更を行うことができ、IT 部門が中央でコントロールする仕組みになっている一方、SharePoint はチームサイトを許可していれば、チームごとに管理者を置いて情報の更新や権限設定を行うことができるので、より小さな組織単位での情報共有に適します。チームや拠点については、クラウド上でセキュリティグループを定義して、その中に必要なメンバーを登録することで便利に運用することができます。

マイクロソフトでは予定表機能をどのように使い分けているのか

さて、一つ目のお題である「予定表の使い分け」の話題に入っていきますが、予定表については上記の表の黄色くした行、Exchange/SharePoint の「予定表/施設予約」を見比べてください。Exchange はユーザー個人ごとの予定表と、会議室などの施設ごとの予定表を持つことができます。そして、共有権限の設定をすることで、ほかのユーザーが予定の内容を閲覧できるようになります。ユーザーごとの予定表の権限設定は各々でできますが、会議室の予定表作成や権限設定は Exchange の管理者のみが行うことができます。

Outlook 2013 で Exchange 上の複数の予定を一度に表示 (SharePoint の予定も同時表示可能)

一方、SharePoint は、「予定表リスト」をチームサイトの中に任意の数作成することが可能です。しかも、チームサイトの管理者権限をチームメンバーに委任するようにしておけば、チームごとに任意の数の予定表リストを自分で作成して権限設定も行うことができます。

このような特性を考慮して、マイクロソフトでは以下のような使い分けを行っています。

Exchange 上のユーザーや会議室は Active Directory 上の情報とも連動しますので、Active Directory に登録されるようなオブジェクトに関する予定は Exchange で全社的に共有し、その他部門単位で管理している情報については SharePoint を利用しているということになります。

SharePoint 2013の予定表リスト

ちなみに、SharePoint の予定表リストの情報は Outlook からも予定表として参照することができ、Exchange 上の予定とも並べて参照することが可能です。

マイクロソフトでは SharePoint をどのように使い分けているか

次のお題として、SharePoint をどのように活用すればいいのか、ということについて解説したいと思います。SharePoint は様々な機能を持っているだけに活用をする際の選択肢が多くかえって迷ってしまうという声も聞かれますが、SharePoint についても情報の共有範囲をベースに考えてみるとうまく整理することができます。ただし、SharePoint は組織内の情報共有だけではなく、組織外との情報共有も可能です。そのため、全社、拠点、チーム、個人のほかに、以下の共有範囲も可能です。

• インターネットのすべてのユーザー: インターネットを利用する世界中のすべてのユーザー向けに公開情報の発信をします。管理は IT 部門が行うことになります。
• 取引先、会員: 組織外のユーザーを無償で招待してアカウントを作成して、招待ユーザーにのみ情報を共有します。管理は IT 部門が行い、サイトの機能はチームごとに行うことになります。

共有範囲をもとに、マイクロソフトではどのように SharePoint を活用しているかについてまとめてみました。

このように、SharePoint の活用も、情報の共有範囲によってさまざまな活用法があります。また、同じ企業の中でもオンプレミスとオンラインを目標によって使い分けていることがわかります。今回の記事で、チームサイトにおける活用や SharePoint アプリケーションとしての活用については今回は紹介しきれませんでしたが、大まかな活用シーンについて想像がつくようになっていただけたならば幸いです。

2012年12月1日にいよいよMicrosoft Exchange Serverの最新バージョン、Exchange Server 2013が販売開始となりました。今回はオンプレミス版のExchange Server 2013にフォーカスして、その魅力をお伝えします。

Exchange Server 2013を導入する3つのメリット

1. どのデバイスからもより多くのことを実現

あらゆるデバイスに対応し、どのデバイスでも一貫して使いやすい操作性を提供します。増加するメールをより効率的に処理し、メールを起点に仕事を行うユーザーの作業を効率化します。

2. セキュリティ・コンプライアンス対応の強化

マルウェアの脅威、法令順守など、セキュリティ強化とコンプライアンス維持を組織レベルで実施できます。ユーザーの生産性を犠牲にすることなく、組織のポリシーを適用できます。

3. 企業向け管理機能の提供と展開の選択肢

クラウド、オンプレミス、ハイブリッドの特性を活かし、組織の要件に合わせたメッセージング基盤の展開が可能です。どの構成でも変わらず管理・統制機能を提供します。パフォーマンスも大幅に改善されているため、ハードウェアの選択肢も増加しています。

それぞれについて以下で詳細にご紹介します。(※ 各機能が対応しているクライアント OS, Outlook のバージョン、ブラウザーの種類及びバージョンについては、TechNet 等でご確認ください。)

～ どのデバイスからもより多くのことを実現 ～

画面に最適化されたユーザーエクスペリエンス

Exchange なら、PC をはじめ、スマートフォンやタブレットなど、さまざまなデバイスからアクセスできます。標準的なスマートフォンやタブレット向けのオペレーティングシステムで Exchange ActiveSync が採用されているだけでなく、ブラウザーによる閲覧も可能です。新しい Outlook Web App では、閲覧するデバイスの画面サイズに合わせて、ユーザー エクスペリエンスを最適化。画面サイズに合わせて、フォルダー一覧、メール一覧、閲覧ウィンドウの表示と非表示をサーバー サイドで自動的にコントロール。ユーザーは画面サイズを意識することなく、いつでも同じ URL にアクセスするだけで、統一されたユーザー インターフェースを利用でき、IT 管理者も個別にマニュアルを用意する必要はありません。Outlook Web App を利用していれば、ローカル コンピューター上にデータを保持しないため、セキュアに閲覧できるのも特長です。

素早くスムーズな操作

Outlook を活用すれば、より詳細なメッセージの処理を行ったり、予定、仕事、および連絡先などの管理をしたりすることができます。新しい Outlook では、画面を何度も切り替える必要がないよう、機能向上が行われています。たとえば、メールの返信は受信トレイ内での作成が可能で、予定や連絡先などはプレビュー機能で内容をすばやく確認。画面遷移を少なくし、メール本文の作成に注力できます。メールを起点としたスマートな情報処理をサポートします。さらに、新規に搭載されたタッチ モードでは、リボンやフォルダーのサイズを調整し、閲覧ウィンドウにはよく使うコマンドを表示。タブレットをご利用の場合でも快適に操作が行えるよう、タッチに最適化されたユーザー インターフェースに簡単に切り替えできます。

チームでの共同作業を促進 

社内外のソーシャル ネットワークとの連携 

新しい連絡先カードは、人を中心として社内外のソーシャル ネットワークの情報を一箇所に集約します。組織内の SharePoint によるエンタープライズ ソーシャルに加え、LinkedIn や Facebook などのパブリック向けソーシャルの情報もリンク。すべての連絡先情報を一箇所で管理できます。リンクをクリックすれば、ダイレクトにソーシャルのページに移動でき、その人に関する情報や活動内容を確認できます。複数アカウントのメールやソーシャルから取得した連絡先情報はリンクすることも可能。同一人物が複数の連絡先として表示されることがなく、人を中心としてさまざまなメールやソーシャルの情報を包括的に管理できます。

 

Outlookをカスタマイズ

新しい Office では、Office 用アプリの追加が可能になりました。一般公開を目的としたアプリは Office ストアで提供。企業向けアプリは、組織内の SharePoint によるアプリ カタログからも配信できます。
Outlook にはメール用アプリが用意されており、メールに記載された情報を基に自動的に Web アプリケーションを呼び出し、関連する情報をプレビュー画面に表示することが可能です。アプリはサーバー上で管理されるため、一度作成すると、Outlook だけでなく Outlook Web App からも同じように利用することができます。

アプリケーションの切り替え時間を短縮

たとえば、外部 Web サービスと連携するアプリを利用している場合には、外部 Web アプリに連携するキーワードが含まれているメールを受信すると、メールから画面遷移することなく、関連情報を取得することができるので、より迅速にメールを処理することができます。メール用アプリには、組織のビジネス アプリケーションと連携するアプリを開発することも可能。たとえば、ビジネス レポートの送信者は、レポート ページへのリンクなどのコンテキストを含めておけば、レポート自体を添付する必要がなく、安全かつ軽量なメッセージを送付できます。また、受信者は別のアプリケーションをわざわざ起動する必要もなく、Outlook や Outlook Web App 上でレポートを確認できます。

安全なアクセスの提供 

Exchange では、メール用アプリに使用する複数の Web サービスのアカウント情報を統合管理することが可能です。各メール用アプリに、アカウント情報を何度も入力する必要がありません。メール用アプリは Exchange サーバー上で管理されるため、管理者が利用できるアプリを制御することも可能です。

 ～ セキュリティ・コンプライアンス対応の強化 ～

豊富なセキュリティ対策機能でコミュニケーションを多面的に保護

コミュニケーションのデータ量は年々増加しており、情報の管理作業をユーザーのスキルに依存するのは生産性に影響があるだけでなく、組織のセキュリティ ポリシーの維持も困難になります。Exchange Server 2013  では、ウイルス/スパム対策機能を標準で搭載。クラウドサービスと組み合わせることで、不要なメールや悪意のあるソフトウェアを組織で内外で防御可能。情報保護機能も強化されており、Rights Management サービス (RMS) との連携はもとより、内部コンプライアンス ポリシーに基づいて機密情報などを含むメールの流れを制御する機能も提供します。また、コンプライアンス対応の必要がある部署はアーカイブを行い、専用画面から SharePoint や Lync を含むアーカイブを監査。ウイルス・スパムの多重防御から、情報漏えい対策およびコンプライアンス対応まで、単一のソリューションで提供します。

System Center と同じエンジンでマルウェア対策

System Center Endpoint Protection と同等のマルウェア対策エンジンを標準搭載。Exchange Server の管理画面でウイルス対策を行えるようになりました。マルウェア対策ポリシーでは、検出した場合に、メッセージおよび添付ファイルの処理を設定できるほか、送信者や管理者への通知を行うことも可能。さらに、クラウド サービスとして Forefront Protection for Exchange (FOPE) の後継である、Exchange Online Protection (EOP) を提供します。組織内サーバーの標準機能と合わせて、組織内外で複合的にマルウェアを防御できます。EOP では複数のマルウェア対策エンジンを用意しており、コスト効率良く、多重化されたマルウェア対策が行えます。

スパムメールをクラウドサービスでブロック

コンプライアンス遵守の証明や証拠開示要求に対応するためには、メール データの保持期間を定義する保持ポリシーの設定も必要です。Exchange では、組織レベルで保持ポリシーを作成し、部署単位などで、適用することが可能です。ユーザーは Outlook や Outlook Web App の画面から、利用する保持ポリシーを選択可能。既定のフォルダーだけでなく、作成したフォルダーやアイテムごとにアイテム保持ポリシーを選択することができ、適切な保持期間を設定できます。アイテム保持ポリシーを設定すると、ポリシーに関する情報をメール ヒントとして表示。保持期限とどのようなポリシーが適用されているか、誰もが瞬時に把握できます。

 

組織のポリシーを確認しながら簡単に選択でき、設定されたポリシーはヒントとして表示

 

 

インプレースアーカイブ

 

従来のアーカイブ機能では、メールボックスと異なるデータ保存領域を用意し、ジャーナル機能を使用してその領域にメール保管をしていました。この場合、複数の保存領域を用意する必要があり、またそれらの管理作業も複雑になります。個人用のアーカイブをローカル コンピューターに作成している場合には、セキュリティ リスクもあります。Exchange Server 2013のインプレース アーカイブ機能は、Exchange 内で、アーカイブデータを保持します。組織レベルのアーカイブも、個人で行うアーカイブも同じ Exchange 上で行われるため、アーカイブごとに別システムを用意する必要がありません。利用頻度が高い比較的新しいメールはプライマリーに、それ以外のメールはセカンダリーに格納することで、効率よく領域を活用できます。プライマリーからセカンダリーの移動は、ユーザーが手動で行うことも、保持ポリシーを利用して一定期間後に自動的に移動させることも可能です。また、Exchange Online Archiving (EOA) を利用すれば、プライマリーはオンプレミスで、セカンダリーだけクラウド上に保管することも可能です。

 

統合されたeDiscoveryリスエストの実行

 

米国連邦民事訴訟規則が改正され、e-mail などの電子データを含む証拠開示要求に応じる義務が定められました。いわゆる eDiscovery 法です。日本企業も米国の自社顧客、競合他社、現地社員から米国で民事訴訟を提起されればこの制度に基づき対応する必要があります。Exchange では、情報開示要求があった場合にも即座に対応できるよう、eDiscovery 機能を提供します。法務担当者は、Exchange 管理者に依頼することなく、自分自身でアーカイブを含む複数のメールボックスに対して串刺し検索を実行。特定の条件で検索したメールを抽出して、専用のフォルダーに保管できます。さらに Office 製品群全体で搭載されているeDiscovery 機能を利用すれば、メールボックスに加えて、Lync によるインスタントメッセージング、SharePoint やファイルサーバーに格納されたドキュメントなども、統合検索可能。法務担当者は、検索結果をそのまま提出するだけで、情報開示要求に対応できます。

 

 

Exchange、Lync、SharePoint などのアーカイブを統合検索できる、eDiscovery 機能

 

～ 企業向け管理機能の提供と展開の選択肢 ～

クラウド、オンプレミス、ハイブリッド、構成に柔軟に対応

Exchange なら、サーバーの社内設置 (オンプレミス) はもちろん、パートナー企業が提供するパートナー クラウド、マイクロソフトが提供するクラウドサービス Exchange Online から、ビジネス ニーズに合わせて、最適なものを選択できます。もちろん、オンプレミスとクラウド サービスを併用するハイブリッド構成も可能で、たとえば、本社はオンプレミスで運用し、事業所や海外支店はクラウド サービスを活用する、といった利用方法も選択できます。ハイブリッド構成でも、統一された管理ツールで、シームレスに運用することができます。また、クラウド サービスとして、ウイルス/スパム対策の Exchange Online Protection (EOP)、アーカイブ機能の Exchange Online Archiving (EOA) が提供され、オンプレミスと組み合わせて利用できます。

 

柔軟なハードウェアの選択肢

Exchange Server 2013 では、I/O パフォーマンスを大幅に向上。マイクロソフトによるベンチマーク調査では、以前のバージョンと比べて約 50% 以上のディスク I/O を削減しています。レプリケーション機能も向上しているため、SATA (Serial Advanced Technology Attachment) の直接接続型ストレージ (DAS) や RAID (Redundant Arrays of Inexpensive Disks) レスのストレージにも対応。コストとパフォーマンスのバランスを考慮して、さまざまなハードウェア製品から最適なストレージを選択できます。さらに、ハードウェア製品と仮想化テクノロジの技術革新により、ハードウェア集約も可能。Exchange Server 2013 は、すべての役割サーバーが仮想化技術に完全に対応。サーバーを効率よく集約することで、ハードウェア コストと運用管理コストの削減にも貢献します。

 

2つのビルディングブロックによるシンプルな構成

新しい Exchange Server では、ハードウェア リソースの効率的な利用と容易なスケールアウトの実現を目指し、サーバーの役割を集約。クライアント アクセス サーバーとメールボックス サーバーの2 種類によるシンプルな構成でメッセージング環境を構築できるようになりました。クライアント アクセス サーバーとメールボックス サーバーの役割が新しく定義され、疎結合になっているため、クライアント アクセス サーバーとメールボックスサーバーは、それぞれ任意の順序でアップグレードすることができます。トランスポート層 (レイヤー4) による負荷分散も可能となり、また、すべてのサイトに 2 つの役割のサーバーを配置する必要はなく、かつネームスペースも最小 2 つまで削減されているため、より安価で組織の要件の応じた柔軟な構成が可能です。

 

管理負荷の大幅な軽減と付加価値の高い作業への注力

新しい Exchange では、Web ベースの管理コンソール、Exchange Administration Center (EAC) を提供。Exchange 管理シェルと合わせて、自社設置サーバーだけでなく、クラウド上の Exchange Online も一元的に管理することができます。
さらに、役割別管理モデルでさまざまなセルフサービス機能を活用することも可能。たとえば、コンプライアンス対応は法務責任者に権限委譲することにより、Exchange 管理者に負荷をかけることなく、組織の要件に合わせてメール保持ポリシーを設定し、情報開示要求を受けた場合でも即座に対応できます。役割別に管理作業を分担することで、メッセージング システムに対する問い合わせや作業が集中することがなくなり、Exchange 管理者はより付加価値の高い作業に注力できます。

 

 

1 つの機能で可用性と災害対策を実現

 

皆様あけましておめでとうございます。今日から仕事が始まる方もたくさんいらっしゃると思いますが、正月は少しゆっくりできましたでしょうか。

さて、正月早々なのですが、ちょっと気になるニュースとその対処法についてお知らせします。昨年のクリスマス頃から年末にかけて、「Gmail アカウント乗っ取りが相次ぐ」というニュースが国内で大きく取り上げられました。報道によると、パスワードの推測や総当たり攻撃によってパスワードを破られた可能性があるということでした。幸い、Office 365 では同様の報告は挙がってきていませんが、Office 365 でも同様のリスクがあるのではないかと心配されるお客様もいらっしゃるのではないかと思います。そこで、今回の記事は、リスク別の対処法について解説したいと思います。

1. パスワードの推測に対する対策

一番重要かつすぐにできる対策は、お使いのパスワードを推測されにくいものに変更し、かつ定期的に変更することです。Office 365 では、パスワードポリシーに従った複雑なパスワードのみしか設定できないようになっていますが、下記のページで紹介されているような危険なパスワードやそれに類似するような方法で作成されたパスワードは利用しないように気を付けてください。

• あなたは大丈夫? 使ってはいけないパスワードランキング
• 2011 年版最もダメなパスワード
• よく使われる危険なパスワードトップ 500

また、Office 365 では、マシンアカウント用などに、パスワード期限切れポリシーを解除することができますが、セキュリティの観点からはマイクロソフトはこの方法を推奨していません。ユーザーに広く無期限のパスワードを配るようなことは絶対に避けてください。

2. 総当たり攻撃に対する対策

「総当たり攻撃」とは、パスワードとして成立する可能な文字列の組み合わせを1つずつすべて試していくことによってパスワードを破る方法です。時間さえあれば人間には入力が面倒でもコンピュータはすべてのパターンを試すことが可能です。Gmail/Google Apps のパスワード認証画面では、2012 年 12 月末現在、総当たり攻撃に対する対策がなされていないシナリオがある (つまり間違ったパスワードを何度でも受け入れる場合がある) ようですが、Office 365 をはじめとするマイクロソフトのクラウドサービスでは、間違ったパスワードを一定回数以上入力すると、追加の認証を要求したり、入力元をブロックしたりする仕組みが実装されていますので、Gmail に比べると総当たり攻撃に対するガードは格段に高くなっています。

Office 365 で一定回数以上パスワードを間違えると、画像で表示されている文字列を入力する追加の認証を行う必要がある

Windows Live Hotmail で一定回数以上パスワードを間違えると、入力がブロックされる

このように、マイクロソフトでは、アカウントの乗っ取り攻撃を想定した上で、お客様のユーザーアカウントを攻撃から守るための様々な対策をすでに講じています。このため、ユーザーアカウントの正しい運用がされていれば Gmail で報告されたようなアカウント乗っ取りは Office 365 では起こりにくいと考えられます。

より安全性を上げるには AD FS を使った 2 要素認証を利用

Office 365 のお客様は今すぐ追加の対策ソリューションを実装する必要があるわけではありませんが、Gmail で推奨されている 2 要素認証を Office 365 ではどのように実装すればいいかについて簡単にご紹介します。Office 365 では、Active Directory フェデレーションサービス (AD FS) を利用したシングルサインオンを実装することが可能ですが、2 要素認証は AD FS を利用して実装することが可能です。ご興味がある方は、以下の参考資料をご参照ください。

• Office 365 の強力な認証 (2FA)
• ホワイトペーパー: Office 365クラウドに対するアクセスの2要素認証によるセキュリティ保護

また、ユーザー ID のセキュリティをはじめとする、クラウドサービスにおけるセキュリティの確保はマイクロソフトの最優先事項の 1 つになっています。2013 年もこの分野で、マイクロソフトは様々な追加のソリューションの提供を予定しており、お客様がより安全にクラウドサービスをご利用いただける環境を整えていく予定です。

2013 年も引き続きどうぞよろしくお願いします。