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最新のクラウド コンピューティング プラットフォームである、Microsoft Office 365 の公開ベータ版がリリースされました。
Office 365 は、Microsoft Online Services の次のバージョンというだけではなく、Microsoft Office を含み、総合的クラウド プロダクティビティ基盤を提供するサ-ビスです。Office 365 は、図に示されているように、4 つのコンポーネントによって構成されています。現在の Microsoft Online Services を構成する、Exchange Online、SharePoint Online、そして、Office Communications Online と Office Live Meeting が統合された Lync Online (Microsoft Lync についてはこちらを参照ください) に併せて、Office Professional Plus を月額課金のシステムで提供します。デスクトップ アプリケーションとして圧倒的に多くの皆様にご指示いただいている Office を、インターネットの向こう側から提供されるサ-ビスと統合させ、次世代のプロダクティビティの基盤とすることを目的としています。
Office 365 の 1 つの特徴は、次の 3 種類のエディションが用意され、あらゆる企業、組織にご利用いただけるようになっていることです。
Office 365 for Enterprise
Office 365 for Enterprise は、現行 Microsoft Online Services の次のバージョンとして位置づけられます。大規模な導入から小規模なユーザーまで、どのような企業、組織にでもご利用いただけます。コンプライアンスや厳しいセキュリティ要件、IT 管理要件にも対応可能な管理項目が用意されています。価格や詳細な機能について、この連載でご紹介していきます。
Office 365 for Small Business
主に 25 名以下の企業や組織のために用意されたサービスで、面倒な管理項目を極力削減して、どなたにでもご利用いただけるように開発されています。Microsoft Office の製品登録をするのと同様の手順で、基本的設定はすべて完了し、すぐにご利用が開始いただけます。また、価格も大変割安に設定されているので、厳しい経済状況の中でも、ご利用いただけるようになっています。
Office 365 for Education
学生を含めた教育機関の皆さんにご利用いただくためのサ-ビスです。このサ-ビスは、上記 2 サ-ビスがリリースされてから、しばらく経ってからのリリース予定なので、ご紹介は上記の 2 つの後にさせていただきます。またベータ版提供も今回はありません。
Microsoft Office
さて、Office365 という名称からも容易に想像できることですが、今回のリリースの最大の特徴は、Microsoft Office がこのファミリーに含まれていることです。2 つのご利用形態があります。1 つは、Office をサブスクリプション、つまり月額課金でご利用いただくサ-ビスです。これは従来からのボリューム ライセンスで提供している Microsoft Office Professional Plus と同じものです。もう 1 つは、Office Web Apps と呼ばれる、Web でご利用可能な Office です。ユーザーが実際にさまざまな作業をするフロント エンドに、使い慣れた Microsoft Office をご利用いただくことが、マイクロソフトのクラウド サ-ビスの 1 つの大きな特徴です。
Microsoft Office 365の価値
Office 365 をご利用することの意味や価値は図のようにまとめることができます。第 1 に、Office と統合することで圧倒的に高い生産性を実現することが可能となります。第 2 に、PC でのリッチ クライアント、ブラウザ、さらにはモバイル デバイスなど、さまざまなデバイスでご利用可能であり、ほとんどの環境でアクセスできるという点があります。第 3 に、Office との統合により、これまで使い慣れているアプリケーションをそのままご利用することで、新たなクラウド時代のプロダクティビティを手に入れることができる、というメリットを持っています。第 4 に、マイクロソフトが、堅牢で厳密に運営している安全なデータセンターで、サ-ビスの提供とデータ保管を行っていることを実感していただけます。第 5 に、高い管理性を求めるユーザーにはその環境を、管理を簡素化したいというユーザーには、管理項目を減らしたサ-ビスを提供することで、あらゆる規模や要件のユーザーがご利用いただけるようになっています。
今すぐベータ版に登録してぜひお試しください。http://www.microsoft.com/ja-jp/office365/
1 週間のうち、会議にどの程度の時間を使われているでしょうか? この場合、お客様や社外のビジネス パートナーとの会議は除いて考えてみます。コミュニケーションがいつの時代にも課題である、ということは前回も取り上げました。会議はビジネス コミュニケーションの最も重要な場の 1 つです。にも関わらず「無駄な会議が多い」、という点はいつも改善課題の上位に出てくるポイントです。
会議を改善するには、もちろん会議参加者のスキルの向上と意識の改善が必要です。しかし、それを IT がサポートすることも可能です。スキルの中には、会議前、会議中、会議後に何をするべきかについてを、ツールがサポートすることで確実に実行することができるようになります。会議には会議のアジェンダとゴールを設定しておくと良い成果があがる、という意識付けも、ツールがサポートすることができます。会議の資料や議事録を簡単に共有することはツールが得意とするところです。
会議の質を上げるためにツールで簡単にできることは以下のような点です。
会議のスケジュール調整、アジェンダの共有、会議資料の共有などを同時に 1 か所で!!
Outlook と Exchange Online、SharePoint Online を組み合わせることで会議の質を向上させるための作業を確実に簡単に実施することができます。スケジュール調整は Outlook の最も得意とするところです。会議出席依頼を送る同じ画面で、スケジュール調整が完結します。
その招待の中にアジェンダを書いておけば、それぞれの参加者に送られたスケジュールにアジェンダがいつも表示されます。また、SharePoint Online には、会議ワークスペースという会議の情報共有の場を Outlook の会議出席依頼の中から作成することができます。それがこちらの画面です。会議出席依頼から会議ワークスペースの「作成」ボタンを押し、適当な場所を指定すると、すぐにこの会議のさまざまな情報を共有するためのサイトが SharePoint 上に作成されます。このサイトのアクセス権限は、最初は会議のメンバーに限られますので安心して会議資料を置くことができます。もちろん後からアクセス権の変更することもできます。次の画面が実際にできている会議ワークスペースです。このワークスペースで、出席者の情報や議事内容、会議の資料など必要なものはすべて共有することができます。
議事録を簡単に
会議が重要であればあるほど、議事録も重要です。マイクロソフトには OneNote という議事録を記録するのに適したアプリケーションがあります。非常に簡単なアプリケーションで、OneNote を開けばすぐに入力でき、そのまま閉じても記録されているノートのようなものです。Outlook と連携した OneNote による議事録とその共有についてはこちらをご覧ください。
http://www.microsoft.com/ja-jp/office/2010/business/training/tips/onenote03.aspx
より進んだ利用についてご紹介しましょう。OneNote には、同期機能があります。先の会議ワークスペースに、会議のための OneNote ファイルを置き、それを自分の OneNote と同期させておけば、自分の OneNote で記録したノートは自動的に会議ワークスペースの方に同期されます。他のメンバーも同期設定をしておくと、すべての OneNote 上で議事録が最新のものになります。共同で議事録をしあげることができるわけです。
実際にできている会議ワークスペースです。このワークスペースで、出席者の情報や議事内容、会議の資料など必要なものはすべて共有することができます。
不参加者を含む資料の共有
先のように SharePoint Online 上に会議用のワークスペースを作成しておけば、仮に会議に参加できなかったメンバーがいたとしても会議の状況を把握することが容易にできます。また参加者が後から会議内容を見直す必要がある場合にも簡単です。 さらに会議ワークスペースには、定例の会議の場合、こちらの画面のように、開催の日付を並べて表示する機能もあり、とても便利に利用できます。
まとめ
ユーザーの皆様が利用するアプリケーションが、ばらばらに利用されていたのではなかなか効率は上がりません。マイクロソフトのアプリケーション群は Exchange Online や SharePoint Online と組み合わされることでそれぞれが結びつき、非常に高い生産性を実現します。
SharePoint Online についての情報はこちらを参照ください。
Exchange Online についての情報はこちらをご参照ください。
活用のシナリオについてはこちらから規模別にてご確認ください。
無料トライアルにて実際に試してみていただくにはこちらをご覧ください。