ビジネスプロダクティビティ製品チーム

Office 関連製品群を担当するプロダクト マネージャーが最新の情報をご紹介します

ビジネスプロダクティビティ製品チーム

  • Surface RT と Office 365 で快適なモバイルワークを実現

    最近、昔 iPad の導入をしたお客様とお話ししていると、iPad を導入してみたもののカタログ閲覧などの特定業務以外にはなかなか用途が広がらない、使い道がない、という話をよく聞きます。たとえば営業が生産性良くタブレットを利用するには、やはり Officeがきちんと使えないといけない、ということだったり、社内のホワイトカラーが会議などで利用する際にも、結局ノートPCと2台持ちになってしまうのだということのようです。タブレットが持つ、タッチ機能や軽さ、バッテリーの持ち時間などの新しい魅力と、業務の生産性を両立するためには、今の iPad にはない要素が必要なようです。

    マイクロソフトがそれに対して提案をするのは、Windows 8 タブレット (Surface)+ 最新の Office (クラウドまで含んだ Office 365) です。iPad くらいの費用感で導入を検討しているお客様には、Surface RT (Windows RT 8.1 をインストールしたもの) + Office 365 をお勧めしています。今回の記事では、Surface RT と Office 365 でどのようなタブレットの利用が実現できるのかについて解説したいと思います。

     

    iPad にはない Surface RT の特長

    さて、iPad と Surface RT は、同じタブレット端末という部類に属しますが、Surface RT には iPad と決定的に違う点があります。それは、Surface RT は「PC のように使えるタブレット」である点です。iPad はあくまでもタブレット端末としての使い方に最適化されていますが、Surface RT はタブレットとしても使える一方、PC として利用することもできるのです。PC として利用できる、とは、PC のようにキーボードやマウスが使え、プリンターなどの周辺機器に直接つなぐことができ、さらには PC で仕事をする場合には必ずと言っていいほど利用する Microsoft Office を利用できるということです。

    Surface の新しい CM も日本で始まりました。以下の動画を見ていただくと、Surface がどのような特長を持った製品であるかを理解していただくことができると思います。(この動画は英語です)



    Microsoft Office やキーボード/マウス、VPN も "満足" レベルで快適に使える

    日本マイクロソフトでも、Surface RT が社員一人一人に配布され、日常の仕事の中で使われています。そして、私もそのうちの一人です。最近は、Surface RT 一台を鞄に入れて毎日通勤しています。Surface RT の批評記事によっては、「Surface RT は会社で使うのには向かない」と書いてあるものもありますが、私も実際に仕事で使いだしてみて持った感想は、「意外と仕事でも使える」ということでした。現在、私の環境では、Surface RT に以下のオプションをつけて使っています。これだけあれば、"満足" レベルで快適に仕事をすることができます。

    • タイプ カバー: 感圧式ではなく、打鍵感のある Surface 専用の薄型キーボード アクセサリです。磁石で Surface に着装することができます。色のバリエーションはありませんが、ブラインドタッチで快適に作業をするならこれが必要です。定価 10,980 円。
    • Bruetooth ワイヤレスマウス: デスクトップモードで操作をする場合、特に文章や図表の編集作業をする場合は、やはりマウスが便利ですので、Bruetooth からつなぐことができるブルーレイのものを持ち歩いています。
    • Windows RT 8.1 Preview: 現在、Windows RT に様々な新機能が追加されたプレビュー版が無料公開されており、Windows ストアから簡単にアップグレードすることができます。プレビュー版ではあるものの、入れてからトラぶったことは一度もありません。RT 8.1 を入れることで、Outlook 2013 RT を手に入れることができます。Outlook がローカル環境で使えると仕事の効率が格段に違います。Word 2013 RT、Excel 2013 RT、PowerPoint 2013 RT、OneNote 2013 RT のデスクトップアプリケーションは、RT 8.1 でなくても標準で利用することができます。
    • VPN アプリとリモートデスクトップアプリ: ローカルでは従来の Windows デスクトップ アプリケーションやアドインが動作しないため、それらを動作させたいときは、自分のデスクトップPCもしくは部門の共有サーバーにリモートデスクトップでログインする形を取ると良いでしょう。Windows RT マシンから VPN を張ったり、仮想スマートカードを使ったりする仕組みがあるので、追加で機材を持ち歩かなくても社内 LAN に安全にアクセスさせる仕組みを構築することができます。リモートデスクトップはデスクトップアプリが標準で Windows RT に組み込まれています。Windows ストアからも無料で追加することができます。VPN を張ることで、社内のイントラネットやファイルサーバーにアクセスすることも可能になります。
    • Lync アプリ: Windows RT にはデスクトップ版 Lync はインストールできないので、Windows 8 ストアアプリとして導入します。 無料です。
    • ポケット WiFi ルーター: これはオプショナルですが、街中でも無線で常につながる環境があると便利です。もちろん会社では社内の無線 LAN につないだり、街中でも公衆無線 LAN が利用できれば問題ありません。
    • VGA アダプター: プレゼンや、会議内での資料共有でディスプレイにつなぐときには必須なので購入しました。別売りで定価 3,980 円。

     もちろん、Surface Pro にすれば、ローカルで従来のアプリも動くので、PCとしてはさらに快適になりますが、RT の魅力は、約 675g (iPad 10 インチとほぼ同じ!) というその軽さや 8時間は稼働するバッテリーの持ちの良さなどのモバイル性と、39,800 円 (一時的なキャンペーンではなく、定価になりました!) というコストパフォーマンスです。鞄に持ち歩いて使うのであれば、RT の方がよいかもしれません。

    ちなみに Tips ですが、Surface のキーボードには Print Screen がないのですが、スクリーンショットは、本体の Windows ボタン + ボリュームの [-] ボタンの同時押しで撮ることができます。撮る瞬間に画面が少し暗くなります。

     

    Office 365 との組み合わせでさらに便利に利用できる

    私は、会社でメールやファイル共有ポータルに Office 365 (Exchange Online、SharePoint Online、Yammer) を使っています。Surface RT と組み合わせて使うことで、クラウドサービスの真価がさらに発揮されます。メールや予定表については、Outlook 2013 RT を利用することで、通常のPCと何ら変わらない環境で、どこからでもメールや予定表を使うことが可能です。Windows RT の場合は、Office 365 ProPlus をインストールできないので、プリインストールされているもの以外の Office デスクトップアプリケーション (Access, InfoPath, Project, Visio など) は使えませんので注意が必要です。

     

    また、Windows ストアアプリには、Office 365 と連携するものがたくさん出てきています。以下のアプリを入れておくことで、Surface RT と Office 365 との連携を Windows ストアアプリ経由でさらに高めることができます。

    必要な情報はすべてクラウドサービスに格納しておいて、必要な時だけブラウザー、Office、および Windows ストアアプリを使って Surface RT から読み書きするようにすれば、快適に仕事をすることが可能です。

     

    その他の iPad と Surface RT の比較

    一方、iPad で同様のことを行おうとすると、必ずしもうまくいきません。サードパーティから市販されているキーボードを装着して喫茶店で仕事をしている人を時々見かけますが、入力がしづらいためかなり効率が悪そうです。私も個人的に iPad を少し使っていますが、Webページやドキュメントを閲覧するのはタッチでやりやすいのですが、文章や図表の作成、編集となると、途端につらくなります。マウスや周辺機器をつなぐようなこともできません。そして、もちろん正規品の Microsoft Office を利用することもできません。

    Surface RT と iPad でモバイルや仕事効率に直結する項目を中心にいくつか比較項目をあげます。

    比較項目

    iPad Retina Display Model
    (4世代目, Wi-Fi model)

    Surface RT
     画面サイズ  9.7 インチ  10.6 インチ
     本体サイズ (幅 x 高さ x 厚さ)  241.2 x 185.7 x 9.4 mm  275 x 172 x 9 mm
     重量  652g  約 680g
     画面のアスペクト比  4:3  16:9
     ディスプレイ解像度  2048 x 1536  1366 x 768
     ワイヤレス機能  Wi-Fi (802.11a/b/g/n) 準拠
     Bluetooth 4.0
     Wi-Fi (802.11a/b/g/n) 準拠
     Bluetooth 4.0
     USB  なし  フルサイズ USB 2.0 
     その他のインターフェイス  Lightning, ヘッドフォン出力  Micro HDMI、microSDXC メモリ カード スロット、ヘッドフォン出力、カバー端子、電源 
     キーボード  なし (3rd party 品あり)  純正タッチカバー or タイプカバー (別売)
     マウスの利用  不可  USB/Bluetooth マウス接続可能 
     センサー  光センサー/加速度計/ジャイロスコープ/デジタルコンパス  光センサー/加速度計/ジャイロスコープ/デジタルコンパス
     メインメモリ容量  1GB  2GB
     ストレージ容量  16GB/32GB/64GB/128GB  32GB/64GB
     バッテリー容量と駆動時間  42.5 W 電源/最大 8~9 時間  24 W 電源/最大 8 時間
     Microsoft Office の利用  不可  Office 2013 RT
     ブラウザーにおける Flash コンテンツの閲覧  不可  可能
     VPN 接続ソリューション  作成可能  作成可能
     Windows PCへのリモートデスクトップ接続  可能  可能
     価格 (32GB モデル) 59,800 円   39,800 円

    2013 年 7 月現在

      

    今後にもご期待ください

    Surface RT は現在のところ大手量販店を中心とした一般消費者向けの販売チャネルのみで販売されていますが、もう間もなく企業向け販売チャネルでも販売が開始される予定です。今後は企業のお客様にも、デバイスとサービスのセットをオールインワンでご体験、購入いただけるような仕組みも整っていきます。

    また、Surface RT は価格が恒常的に 39,800 円となり、価格的にさらに魅力があがったこと、今後予定されている無料アップデートである Windows RT 8.1 で Outlook をはじめとする各種機能が強化されること、など、今後もさまざまな話題が提供されていきます。Office 365 を利用するための端末としての魅力もどんどん上がっていきます。今後にご期待ください!

     

    関連項目

  • Office 365 関連ニュース 2013 年 3 月のまとめ

    Office 365 に関する2013 年 3 月の主なニュースをまとめてみました。あなたが見逃しているかもしれないニュースも一覧でご覧になることができますので、この機会にぜひご覧ください。

    過去のニュースはこちら。

  • 次期 Office と Office 15、Office 365、Office 2013 の関係

    9 月末に開催させていただきました「The Microsoft Conrence 2012 (MSC2012)」ですが、大盛況のうちに終了させていただきました。今年は、メジャー 3 製品のラウンチの年ということで、例年にも増して多くのお客様にご来場いただきました。

    会場では次期 Office についてもセミナーや展示でご紹介をさせていただき、たくさんのお客様とFace to Face でお話をさせていただく機会をいただきました。その中で、ご来場の皆様が「次期 Office」「Office 15」「Office 365」「Office 2013」について混同されているという印象を受けましたので、今回はそれぞれの用語の定義についてお知らせしたいと思います。確かに、これらの定義をきちんと説明している資料というのはいままで公開されていませんでした。

    以下がそれぞれの用語の定義です。

    用語 説明
    次期 Office

    英語だと The new Office、Your modern Office というような記載をします。日本語だと「次世代の Office」「新しい Office」という言い方もします。これは単純に Word、Excel などの次世代の Office クライアントだけを指すのではなく、次世代の Office 製品群、つまり、Office クライアント (Word, Excel, PowerPoint, Outlook, Access, Publisher, InfoPath, Lync, OneNote)、Project、Visio、さらにサーバー製品である Exchange Server、SharePoint Server、Lync Server、Project Server、そしてクラウドサービスの Office 365の新しいバージョン (バージョン 15.x 世代) をすべて包含する言い方です。2012年7月に「カスタマー プレビュー」が公開されました。

    Office 15

    次世代の Office 製品群の開発コードネーム。2012年7月に「カスタマー プレビュー」が公開されるまでは Office 15 と呼んでいましたが、公開後は「次期 Office」と呼ぶようになり、Office 15という開発コードネームでは呼ばなくなりました。

    Office 2013

    次期 Office のスイート製品のうち、永続ライセンスの方式で提供されるスイート SKU の製品ラインアップ。つまり、Office Professional Plus 2013、Office Professional 2013、Office Standard 2013 などという言い方をします。次期 Office の「カスタマー プレビュー」にサインアップをして、クライアントをインストールすると、Windows 7 上では「Microsoft Office 2013」というフォルダーの下に Word、Excel などのクライアントのショートカットがインストールされますが、「Office 2013」は次期 Office クライアントの総称的な呼び方ではありませんので注意が必要です。なお、個別の製品については、バージョン 15.x 世代には「2013」をつけます。つまり、Word 2013、Excel 2013、Exchange Server 2013Lync Server 2013 というような具合です。

    Office 365

    Office 製品群のうち、クラウドからサブスクリプション方式で提供される製品ラインアップの総称。Exchange Online、SharePoint Online、Lync Online、および Office クライアントのサブスクリプションサービスなどが含まれます。"365" の部分はバージョン番号ではありません。また、クラウドなのでバージョン番号はなく、サービスは常に最新版に切り替わります。つまり、2010 世代 (バージョン 14.x 世代) の現行型も、次期 Office のものも両方 "Office 365" と呼んでいます。2012 年 10 月現在、Office 365 は正式リリース版 (バージョン 14.x 世代で稼働) と、次世代の「カスタマー プレビュー」版 (バージョン 15.x 世代で稼働) の両方にサインアップすることができます。

    次期 Office においては、Office 365 の製品ラインアップもさらに増え、すべての製品のうち、Office 365 ファミリーとしてリリースされるものの割合が多くなります。スイート SKU のうち、Office 365 とつくものはサブスクリプション型であることを示します。(逆にOffice 2013とつくものは永続ライセンス型であることを示します) Office 365 Professional Plus、Office 365 Enterprise、Office 365 Small Business Premium などがスイート SKU にあたります。

    特に、いままではメインストリームの Office 2010とは切り離してご紹介をしていた Office 365 ですが、次期 Office からは一緒にご紹介をしていきます。Office の製品ラインアップの中で、クラウド型のサブスクリプションサービスの比重がそれだけ上がってきているということを示しています。

    まだまだこれからいろいろな情報がこのブログ上も含めて公開されていきますので、今後の動向にご期待ください。

  • データの可視化とエネルギー節約を推進する Opower の通知機能に Power Map for Excel を活用

    (この記事は 2013 年 9 月 11 日に Office 365 for Business Blog に掲載された記事の翻訳です)

    投稿者: Tony Tai

    投稿日: 9 月 11 日

    Opower は、世界中の人々の省エネ意識を高めることを事業目標としています。Ari Schorr は、Opower の Josh Lich 氏と共同でプレビュー版 Power Map for Excel のビデオ ツアーを完成させました。また Opower は、このプレビュー版を使用して Behavioral Demand Response ソリューションを新たにリリースしました。

    Office テクニカル プロダクト マーケティング チームのプロダクト マーケティング マネージャーを務めるAri Schorr は、パブリック プレビュー版のリリースに向けて Power Map エンジニアリング チームと緊密に協力して作業を進めた経緯から、一般提供が開始されるまで引き続き共同作業を行うことを予定しています。

    家を所有されている方にとっても、賃貸されている方にとっても、エネルギー コストの上昇に伴い悩みの種となっているのは、光熱費をいかに節約するかということではないかと思います。一方、公益事業を担う企業にとっては、こうした顧客の動機を利用しながら、ピーク時の使用量をいかにして平滑化するかということが課題となっています。

    Opower は、この両者の問題への解決策として、自社の新製品である Behavioral Demand Response (BDR) ソリューションを先日リリース (英語) しました。この製品には、マイクロソフトの最新の可視化テクノロジである Power Map for Excel が活用されています。

    Opower のように地域別の顧客を抱え、キャンペーン データを大量に所有している企業は、そうしたデータから重要な知見を引き出すためのより良い方法を模索しています。Power Map (旧コード名「GeoFlow (英語)」) は、こうしたニーズに最適なソリューションです。Power Map は Excel 用の 3D データ可視化ツールであり、データから知見を得るうえで従来の 2D の表やグラフでは決して得られなかった直観的なエクスペリエンスを提供します。Power Map では、地理的/時間的データに視覚効果を加えてマップ化し、3D でデータを分析することができるほか、動画のガイド ツアーを作成して他の人と共有することができます。

    先日、公益事業会社向け顧客エンゲージメント ソリューションの世界的大手である Opower が、新しい顧客エンゲージメント製品を発表しました。この製品は、暑くてエアコンがよく使用される日などに、エネルギーを消費する顧客に対してピーク時のエネルギー使用量を抑制するよう促すためのものです。公共企業側にとってはコスト削減、顧客側にとっては光熱費の節約という効果が見込めるため、両者にとってたいへん有益なソリューションです。

    Opower のソリューション マーケティング担当を務める Josh Lich 氏は、新製品のリリースにあたり、Power Map の価値について次のように述べています。

    「ビッグ データ プロジェクトの影響力とスケールを従来のプレゼンテーション資料で伝えるのは非常に困難なことです。弊社は、新しい Behavioral Demand Response ソリューションのリリースにあたり、Power Map を機能の一部に採用しました。この機能は、本システムにおける、顧客に合わせてカスタマイズした大量のメッセージを短時間で配信する能力と、このメッセージの影響によるエネルギー節約量を可視化するために使用されます。この可視化機能は、パートナーやクライアントに弊社のプラットフォームの能力を提示するにあたって非常に便利な機能です。また、エネルギー節約への影響力を最大化することを目的とした通知を最適なものにするために、弊社が収集したデータをどのように活用できるかを提示する際にも有用です。」

    Power Map は、これまでにも、ダラス地区 (英語) などの地域の公益事業会社において、顧客のエネルギー使用量を示すツールとして使用されてきました。今回の Opower の決断により、Power Map の機能を利用した企業のイノベーションの事例がまた一つ追加されました。Power Map の地理空間および時間に基づく可視化機能は、地域にまたがるエネルギー使用量から顧客への通知に至るさまざまな種類のデータから知見を集め、共有するために活用できます。

    Power Map でヒート マップを可視化。これにより、リアルタイムの通知が、ピーク時のエネルギー節約に効果的であることがわかる。

    Opower の新しいソリューション Behavioral Demand Response (BDR) は、公共事業会社に、すべての住宅用顧客に対してコスト効率の高い需要応答 (デマンド レスポンス) プログラムへの参加を促す機能を提供します。これにより、公共事業会社は初めて、需要応答機能を地区のサービス範囲全体まで拡大して実行できるようになりました。この機能によって、顧客に合わせてカスタマイズされたコンテンツが動的かつリアルタイムに顧客に配信され、ピーク時の節約量が最大化されます。

    Opower は顧客向けに、コンテンツとチャネルの一意の組み合わせを 100 種類以上展開しており、顧客の過去の動向に基づいて自動的に配信しています。すべての通知はほぼリアルタイムに顧客に配信され、顧客の意識と意欲を最大限に高めるために効果を発揮します。このリアルタイムの通知は、Power Map で可視化することができます。

    Power Map で、色分けされた 3D の円柱を可視化した様子。顧客層ごとにカスタマイズされたピーク後のイベント通知を表示。

    Power Map にちなんで、ここでは "Power" について語ってきましたが、ぜひ他の記事も参考にしてください。エネルギー管理ソリューションについては Opower のサイト (英語)、データ可視化については Power Map のプレビュー版のページ (英語) がおすすめです。ぜひ両方ともご覧ください。

    ビジネス インテリジェンス機能を使用することにより、データを詳細に分析/可視化して、情報に基づく意思決定を行えるようになります。すべての新しい BI 機能の詳細情報を確認したり、機能をお試しになりたい方は、現在公開準備中の Power BI for Office 365 プレビュー版 (英語) にご登録ください。

    --Ari Schorr

  • Office 365 価格改定について

    Office 365 は昨年夏にサービスを開始してから、JetBlue, Patagonia, Campbell Soup Company, Groupe Marie Claire, Tata Steel Europeなどに代表されるような、多くの企業にサービスを提供することができました。サービスに定期的に新しい機能、価値を追加しており、現在では毎月の頻度でアップデートしています。最近では 22 の新しいマーケットを提供エリアに加え、現在、世界で64の地域において、サービスの提供を行っております。

    サービスを利用いただくユーザー数が急速に増えることで、Office 365を運用するコストはより効率性を増します。クラウドサービスの利点は、世界中のデータセンターを通してスケールメリットをもたらすとともに、サービスを運営するエンジニア、IT管理者、サポートチームの作業をより効率化させることが出来ることにあります。

    この効率化の効果として、多くの様々なお客様にとって、Office 365をよりお求めやすいような価格を提供できるようになります。本日、ほとんどのOffice  365 for Enterprise プランの価格を 20% 程度引き下げることを発表いたします。これらの変更は、本日より Office365.comサイトより利用可能になり、今後新規で購入されるお客様、もしくは既存のお客様の次回の更新時より適用されます。

    さらに、Office 365 for Education 価格も変更がなされます。一層教育市場へコミットするという観点から、プランA2 を学生だけではなく、教職員にまで無償で提供いたします。プランA2は、Exchange, SharePoint, Lync および Office Web Application の主要機能を利用出来ます。 Exchange Online  と Lync Online は、既に提供しており、Office 365 for Education の全機能は今夏より提供開始予定です。Office 365 for Education に関する情報は、こちらをご覧ください。

    過去 8 か月の間に、Office 365 にかかわっていただきました全てのお客様とビジネスパートナー様の皆様に感謝いたします。

     

    Kirk Koenigsbauer
    Microsoft Office Division

  • 過去の電子メール紛失とはもうオサラバ!Exchange Online と Outlook で実現する最強のメール バックアップ

    (この記事は、Office 365 アドベントカレンダー 2012 の記事としてお送りしています。アドベントカレンダーとは、クリスマスカウントダウンの日めくりカレンダーのことで、一日ずつ Office 365 関連のネタを様々な方が投稿する企画です)

    みなさんはおそらく過去に一度は「いままでのメールが消えた!」という経験をしたことがあるのではないかと思います。

     

    「PCを新しくしたときに過去のメールデータが取り出せなかった」

    「メールを格納しているファイルが破損していままでのデータが吹っ飛んだ」

    「メールサーバーのハードディスクが壊れたけど、バックアップを取っていなかった」

    「うっかり削除ボタンを押してしまって元に戻せなかった」

    「メールボックスがいっぱいになってしまったので古いメールは消さざるを得なくなった」

     

    など、理由は様々考えられますが、いろいろなところから「あるある!」といった声が聞こえてきそうです。メールを利用するうえで一番基本的なニーズとして、データが消えずにサクサク使え、かつ安い!といったことがあげられると思いますが、そのような基本的なニーズにきちんと答えられるのが、Exchange Online + Outlookの環境なのです。この組み合わせでは、予定との連携などできることは他にも色々あるのですが、今回はこの基本的なニーズに特化してみてみたいと思います。

     

    まだPOP3メールを使っていますか?

    通常、メールというと、POP3を使ってOutlook Express、Windows Mail、もしくは他のPOP3メールソフトを使っているかもしれません。POP3だとメールをメールソフトに読み込むとサーバーからはメールが消えてしまいます。また、PCのハードディスクにデータが溜まっていきますが、バックアップを定期的にとらなければこの場所が唯一の情報の保存場所となります。また、他のデバイスから参照することもできません。

    メールサーバーがインターネット上からアクセスできるようになっていれば、最近よく使われているスマートフォンからPOP3のメールを読むこともできます。スマートフォンから読み込む場合は、サーバー上のメールを消さない設定になっているため、スマートフォンで見た後にPCからも同じメールをダウンロードすることができます。ただし、スマートフォンに残っているメールとPCに残っているメールは、両者から読み込むタイミングによっては違ったものが残ってしまいます。

    メールサーバーがインターネットからアクセスできない場合は、会社のメールを携帯電話やフリーメールのアドレスに転送しておくことになります。ただし、会社の機密情報を、利用規約によって保存データの機密性が守られていないメールシステムに不用意に転送することはリスクになります。

     

    Exchange Online + Outlookで実現する「大事なデータをなくさない」メール環境

    メールサーバーとして、パブリッククラウドの形態で提供されているExchange Online を利用することで、POP3で課題となっていたいろいろな問題を簡単に解決することができます。Exchange OnlineはOutlook Web AppというWebブラウザーベースの画面だけでも利用できるようになっており、データはクラウド上に格納しておけるので、世界中どこからでも同じデータを参照でき、かつデータは安全に保管しておくことが可能です。さらに、Outlookを組み合わせると追加で便利になることがあります。(Outlookを使ったときのみの追加機能は * をつけています)

    • サーバー側にデータが格納されているので、クライアントPCの買い替えなどに依存せずデータ保持が可能。
    • サーバー側にデータがあると、他のPCやスマートフォンなどから、どこからでも同じデータを閲覧可能。
    • しかも、ストレージは大容量の25GB。オプションで容量無制限のアーカイブを足すこともできます。
    • ごみ箱などから削除しても、(最低)14日間は復元が可能。( * )
    • サーバー側のデータは地理的に離れた2拠点で、それぞれクラスタ構成でデータが同期されて保持されているので、万が一サーバーが壊れてもデータが失われることなく、継続して使い続けることができます。災害対策にも有効。
    • オフライン環境に備えて、データはOutlook側にも保持しておくことが可能。( * )
    • 稼働率は99.9%が保証されている。
    • データはお客様のものであり、マイクロソフトではデータの内容を閲覧しないことが規約で定められている。
    • 値段は電子メールだけの標準価格だとたった330円/ユーザー/月と、同業者の中でもずば抜けて安価。1GBでOutlookが使えないオプションはなんと160円/ユーザー/月。ユーザーに応じてどちらで使うかを選ぶことができ、任意の割合にすることができます。TCO削減に効果があります。

    このように、メール機能の原点に戻った基本的な機能について、Exchange Online はきちんと満たすことができます。これが、日頃から安心してメールを使える、という信頼感につながっていき、仕事の効率も向上させます。 

    Exchange Online は、Office 365の無料試用版の一部として無料でお試しいただくことができます。
    以下のリンクで今すぐ無料でお試しください。

    http://www.office365.com

     

  • UC Summit 2012 マイクロソフトセッション配布用資料公開

    実は本日、リックテレコム主催の UC Summit 2012 に登壇したのですが、印刷用資料の提出期限までに十分なスライドが用意できませんでした。ご参加いただいた皆様申し訳ございません。本日使用したスライドを PDF で公開いたします。下記のアイコンをクリックしてダウンロードしてください。

  • 新しいLync Online: まるで同じ部屋にいるかのよう

    (この記事は Microsoft Office 365 Blog ブログ に 2013 年 3 月 7 日に投稿された記事の翻訳です)

    先月開催されたMicrosoft 史上初のLync カンファレンスの席上、マイクロソフトコーポレーションSkype部門プレジデントのTony Batesは、「Microsoftのゴールは、リビング ルームからボードルームへ、コミュニケーションを再び人間味あふれるものにすることである」とお話しました。

     

    私達のコミュニケーションは、人を最優先にする必要があります、とTony Bates は言いました。人がコミュニケーションしたいときに、したいようにできる必要があります。コミュニケーションはシンプル、便利、しかも自然でなければなりません。

     

    新しいLync Online のご紹介

    新しいLync Online は、仮想会議をまるで同じ部屋にいるかのようにシンプル、便利、自然にすることで、Tony Bates が示した方向へ大きな一歩を踏み出しました。

    新しいLync Online によって技術は、Lync 会議として知られるオンライン会議で、ほとんどの対面ビジネス コミュニケーションに取って代われるほどになりました。 エンタープライズですぐにご利用いただける統合コミュニケーション プラットフォームとして、Lync Onlineは、インスタント メッセージング (IM)、ビデオ通話、オンライン会議、電話を通して、ユーザーにデバイスとプラットフォームの枠を超えて、同僚と接続することを可能にします。

    Lync Online は、高精細 (HD) ビデオ会議機能を提供します。会議参加者は、同時に最大5人まで他の参加者を見ることができ、現在の話し手が誰かを確認し、顔と名前を関連付けることができます。Lyncには、議論中の話題によって発表者がビジュアル プレゼンテーションを最適化できる直感的な制御機能も備わっています。

    ユーザーは、チャット セッションから素早くLync の中で、複数人が参加可能なHD ビデオを使うLync 会議へ移動することができます。会議エクスペリエンスの中で、ノートを取るのと合わせて、コンテンツを共有したり、送ったりできます。参加者は、議論のポイント明確化やブレインストームにホワイトボード機能を使えます。Lync は1つの会議に参加者250人までサポートしています。会議は、後で再生するため録音もできます。Lync の機能を活用して、組織や機関では、会議の予定を立てたり、授業を企画したりできます。

    ユーザーは、出先でデバイスとプラットフォームの違いを超えて、簡単に会議を開くことができます。Lync Online はタッチに最適化されており、Internet Explorer、Firefox、Safari やChrome といった様々なブラウザからアクセスするためのLync Web App も含まれています。 あなたのお客様がLync を持っていなくても、問題はありません! 参加者用フリー クライアントをダウンロードして会議に出席することができるのです。

    さらに、Lync Online はまもなく、人気のビデオ チャット サービスSkype と統合されます。ユーザーは、プレゼンス情報、IM、オーディオ、ビデオ会議を使って何億もの人とコミュニケートできるようになります。Skype との統合は、B2Cコミュニケーションにとって、全く新しいコミュニケーションの扉を開くのです。

     

    Lync Online: より良い会議で、生産性向上

    一言で言うと、Lync Online は最先端の技術です。Lync Online を使うお客様は、Google Talk とGoogle+ Hangouts を使うより非常に多くを得ることができます。全てをLync Online は、さらに優れたプロダクティブな組織へ転換します、あなたの社員やお客様がどこにいようと関係ありません。

    では、Lync Online は、Google の提供する機能より優れたエクスペリエンスを、どのように提供するのでしょうか?

     

    新しいLync Onlineは史上最高

    新しくなったLync Online は、レビュー担当者から高い評価を得ました。InfoWorld のDoug Dineley は次のように言います「Lync Online はプレゼンス情報管理、音声とHD ビデオ会議、ライプ ドキュメントの共有を提供し、Lync をVoIP 電話に同期することもできます。 基本的にオンライン サーバーは、あなたが内部設置型サーバーでよく使っている機能の全てを、よりシンプルなフォーマットで提供します。」

     

    CMS Wire のDavid Roe も同じ意見です。David はSharePoint、Lync、Exchange のクラウドベースのバージョンを「フル機能」と呼び、全てはエンタープライズの内外でユーザーのコミュニケーションとコラボレーション向上を目的とするビジネス使用のために改良されました

    同様に、IT Pro のBob Charlie は、新しくなったLync Online を 「Office 365 のどこでも仕事ができる精神によく当てはまるテクノロジ」と呼びます。新Lync Online は「Office 365 とうまく統合され、1時間に渡る会議も5分のチャットもできます」とBob は書いています。

     

    直接会って話すように簡単

    仮想会議を実行可能にするには、直接会って行う会議とちょうど同じ機能が必要です。新Lync Online は、オンライン会議を、同じ部屋にいるときとほとんど変わらないようにシンプル、便利、自然にすることで、その方向へ大きな一歩を踏み出します。

     

    Redmond Channel Partner の書いた記事「Microsoft Lync 必携品リストに入るでは、 「インスタント メッセージングとプレゼンス情報は、これまでビジネスでは『あれば便利』な要件だったかもしれませんが、完全に繋がっている世界ではプロジェクト提案の『必携品』リストに入っています。」

     

    Lync Online は単独のプランまたはOffice 365 の一部として購入できます。使ったことがないなら、ぜひお試しください。どうぞご意見をお聞かせください。

  • Office 2003 サポート終了に伴うセキュリティ対策

    2014年4月にOffice2003 は、Windows XPと共にサポート終了を迎えます。サポート終了後の製品は、セキュリティ更新プログラムが提供されなくなり、日々進化するセキュリティリスクへの対応が困難になります。ではどうすればよいのでしょうか?本日は、サポート終了に伴う対策について、ご紹介させていただきます。


    どのくらいリスクがあるの?

    昨今、メディアでは、ウィルスや不正アクセスによるサイバー攻撃への備えが多く取り上げられていますが、「どんな風に危険なのか実感がわかない」、「どういう対策をとればよいのかわからない。」、という声も同時に多く頂戴します。しかしOffice 2003 のサポートが終了すると、セキュリティの脆弱性が大きくなるため、これを機に、悪意をもった攻撃者達が、静かに広範囲な攻撃を開始すると想定されています。これらの攻撃によって、あなたの会社の情報が漏洩するだけではなく、知らず知らずの間にサイバー攻撃の「踏み台」となって、大事な取引先に多大な被害を与えることも、十分に起こりえるのです。

    よくあるセキュリティに関する誤解をご紹介します。

     

    • PC側の対策を十分しているからOffice などのアプリケーションは大丈夫。 

      いいえ。サイバー攻撃の1つである「標的型攻撃」は、Office などのドキュメントファイルが悪用されることが特徴です。ドキュメントを扱うOfficeやAdobe Readerなどのアプリケーションの脆弱性をついて、悪質なコードを埋め込んだドキュメントファイルをメールなどに添付して送信し、ユーザーに悪質なコードを読み込ませ実行させることによって、情報搾取などを行います。そしてこの標的型攻撃は近年さらに脅威を増しています。 経済産業省の「サイバーセキュリティと経済 研究会報告書 中間とりまとめ」によると、標的型攻撃を受けた企業数が、2007 年は 5.4% であったのが2011 年には 33% と全体の約 1/3 へと急増しています。 
    • 標的型攻撃は大企業だけでは?中小企業は大丈夫!

      いいえ。取引先への攻撃の足掛かりとして利用されるケースがあります。シマンテックが発表した2013 年版の「インターネット セキュリティ脅威レポート」*1 によると、標的型攻撃は 2012 年に42 %増加し、1 日の平均攻撃回数は 116 件に達すると報告されています。さらに、従業員数 250 人未満の企業を標的とする攻撃件数が全標的型攻撃のうち 31% と、前年の 3 倍に達しています。攻撃者は、小規模企業であっても、取引先を攻撃するための足掛かりとして利用できることなどから攻撃の標的になっていると考えられます。 
    • ウィルス対策ソフトを導入し、ウィルス定義ファイルを常に最新に保っておけば攻撃は防げるのではないか?
      ウィルス対策ソフトでは、ウィルスのサンプル(検体)を作成することで、マルウェアを検出し駆除します。一方、標的型攻撃で利用されるマルウェアは、特定の企業を攻撃するために極めて限定的なマルウェアが使われます。限定的なマルウェアの検体をウィルス対策ソフトですべて検知することはきわめて困難であり、従来のウィルス対策ソフトだけでは、標的型攻撃を防ぎえないのが実態です。

     

    それでは、サイバー攻撃の中でも特に注目される「標的型攻撃」へ備えるためにどのような対策が必要なのでしょうか?

     

    標的型攻撃への備えは、ドキュメントのセキュリティ対策から

    「標的型攻撃」の対策のポイントはドキュメントのセキュリティ強化です。ドキュメントのセキュリティ強化は3つのフェーズで考えることが重要です。

    • 設計フェーズ    ~アプリケーションそのもののセキュリティ強化~
      アプリケーションそのものが堅牢であれば、標的型攻撃の被害を受けにくくなります。Officeでは、設計/ 開発段階からセキュリティを考慮し、新しいバージョンになるほど、セキュリティ機能の強化を図っています。 
    • メンテナンスフェーズ ~ 日々進化する脅威への対応 ~
      標的型攻撃では、アプリケーションの脆弱性が利用されます。したがって、脆弱性を修正するセキュリティ更新プログラムが公開された場合は、できるだけ早く適用し、脆弱性を放置しないことが重要です。クラウドから提供される Office 365 ProPlus では、常に最新の Office が利用できるしくみが用意されています。
    • 運用フェーズ ~行動パターンを変えてセキュリティを高める ~
      セキュリティを高めるために、PC の持ち出しや USB メモリの使用を禁止している企業は少なくありません。しかし、それによって従業員の業務効率が低下してしまっては、企業の競争力を維持することは困難です。Office 365 を活用すれば、セキュリティと生産性を高いレベルで両立させて運用することが可能です。

     

     新しいOffice によるセキュリティ対策

    ドキュメントのセキュリティ対策の3つのポイントは、最新のセキュリティ対策を備えた、新しい Office の導入が大きなポイントとなります。ここでその一例をご紹介いたします。 

    1.  設計フェーズ: アプリケーションそのもののセキュリティ強化
      マイクロソフトは、Office をバージョンアップするたびに、セキュリティを強化し、最新のセキュリティ脅威への備えを図ってきました。
      Office 2007 以降、Office はOpen XMLというファイル形式を採用していますが、この形式は、従来のバイナリ形式と異なり、文字や書式のデータがテキスト形式で保存されるため、厳密なチェックを行うことができるうえに、悪質なコードを埋め込むことも困難です。また、マクロ実行の可否についても、厳密な定義が行われており、通常のドキュメントファイルにマクロを埋め込むことはできません。
      さらに最新のOffice である「Office 365 ProPlus」及び「Office ProfessionalPlus 2013」では、万一悪質なコードが埋め込まれ、危険なファイルが開いたとしても、PCに影響が及ぶ前にブロックし、情報を読み取ることを防ぐ機能、「保護されたビュー」が強化されています。これは一例ですが、このように最新のOffice では、アプリケーションそのものを強固にし、標的型攻撃に備えるセキュリティ機能が実装されています。
    2.  メンテナンスフェーズ:日々進化する脅威への対応
      標的型攻撃への備えにおいてもう1つ重要なことは、脆弱性を修正するセキュリティ更新プログラムが公開されたら、できるだけ早期に適用することが重要です。攻撃する側はセキュリティ更新プログラムが公開されたことでアプリケーションの脆弱性を知り、その脆弱性を突くプログラムを作成したあと、セキュリティ更新プログラムが適用されていないアプリケーションをねらって攻撃をしかけるのです。 逆に言うと、セキュリティ更新プログラムを公開直後に適用すれば、ほとんどの標的型攻撃は防ぐことができるのです。したがって、アプリケーションのセキュリティ更新プログラムが公開されたら、できるだけ早期に適用することが重要です。 しかし、課題もあります。現在のように、複数のデバイしかしながら今日のマルチ デバイス環境では、社内で分散するデバイスに対して、一律かつタイムラグなく、セキュリティ更新プログラムを適用することが難しくなっています。Office 365 ProPlus では、セキュリティ更新プログラムは自動かつタイムリーに適応されるため、こうした手間はかかりません。メンテナンスフェーズにおいて標的型攻撃を防ぐという点でも、Office 365 ProPlus は理想的なアプリケーションの実行方法となっています。
    3. 運用フェーズ:
      従来セキュリティと利便性はトレードオフとされてきましたが、最新のテクノロジを活用して、利便性とセキュリティを高いレベルで適切にバランスさせるとともに、常に運用方法をチェックし、バランスが崩れていれば柔軟に変更していくことが重要です。例えばファイル共有における安全性確保。 現在、多くの企業では、社外のユーザーとファイルをやりとりするとき、ファイル転送サービス、USB デバイス、添付ファイル、紙などを利用しています。しかし、いずれも決して安全な方法とはいえません。個人情報の漏えい経路として最も多いのは紙です。USB デバイスや添付ファイルが、誤送信や紛失、盗難などのリスクを伴うこともよく知られています。また個人向けのファイル転送サービスでは、権限設定によっては、情報を渡すべきでない人にデータが渡ってしまうリスクを伴います。 さらに、いずれの方法も、情報を受け取るエンドユーザーの管理にセキュリティレベルが依存します。つまり、情報を受け取った人がしっかり管理すればある程度は守れますが、ずさんな管理をしたら、情報は容易に漏れてしまうのです。こうした個人の運用に頼った管理をしているようでは、重要な情報を社外のユーザーと安心して共有することはとてもできません。 したがって、社外ユーザーと安全にファイルを共有するなら、情報の受け手がだれであっても、管理者側がセキュリティレベルをしっかりコントロールできるしくみが必要です。Office 365 であれば、SharePoint や Outlook Web App を活用することで、こうしたしくみを実現できます。

     

    今日ご紹介した具体的なセキュリティ対策について、ホワイトペーパーとしてご提供を開始しました。

     

     [その他関連情報]

     ------------

     *1) シマンテック、「インターネットセキュリティ脅威レポート 2013 第 18 号」  http://www.symantec.com/ja/jp/security_response/publications/threatreport.jsp

     

     

     

  • Office/SharePoint 用アプリ開発者トレーニング

    新しい Office 2013 では、Apps for Office (Office 用アプリ)、Apps for SharePoint (SharePoint 用アプリ) と呼ばれる、クラウド対応のアプリケーション開発展開フレームワークが採用されました。Apps for Office/SharePoint によりユーザーは、クラウドのパワーをデスクトップやサイトに取り込み、様々なインターフェースを通して利用できるようになります。開発者は、JavaScript や REST といった Web 標準技術の組み合わせにより Office や SharePoint 用のアドインを開発できるため、既存の技術知識やアプリケーション資産をそのまま活用ができ、すばやく柔軟なサービスを提供できるようになります。さらに、マイクロソフトが提供する Office ストア上でアプリを販売いただくことも可能です。

    今回、このアプリ開発にご興味をお持ちの技術者様向けに、トレーニング イベントを実施いたします。

    開催日時は 2013 年 9 月 17 日 (火) 9:30 ~ 18:00、場所は品川インターシティ、講師はクリエイルミネートの奥田理恵さんです。座学+セルフペースのハンズオン、という構成になっております。内容う際は下記お申込みページをご参照ください。

    https://msevents.microsoft.com/CUI/EventDetail.aspx?EventID=1032559070&Culture=ja-JP&community=0

    なお、開発環境がインストールされているノート PC のご持参が必要です。環境の必要要件もお申込みページに記載しておりますので、必ずご参照、および事前準備をお願いいたします 

  • 山形県が OpenOffice.org から Microsoft Office への移行を決定しました

    山形県は、Microsoft Officeから OpenOffice.org に全面移行を実施した大規模な組織として有名でしたが、約 2 年間の運用の結果、再度、Microsoft Office を 2014 年度中に全庁導入するという結論を出しました。

    山形県は、2002年に職員1人1台の PC を導入した際に、クライアント OS およびオフィス アプリケーションとして Microsoft Windows XP と Microsoft Office XP を採用しましたが、2011年の Office XP のサポート終了に際し、業務で作成したドキュメントを永続的に活用できるよう汎用的なファイル形式を保つことを主な目的として、オープンソースソフトウェアであるOpenOffice.org を全面採用し、Microsoft Office の利用を一部に限定する運用に切り替えていました。以降2年近く運用を続ける中で、民間や国、他の自治体などから送付される Microsoft Office のファイルをビューアーやオフィスソフトで閲覧すると、書式やレイアウトなどが崩れる事象が発生し、手作業で細かな修正を行う頻度が予想より多かったり、Microsoft Office の入った共用 PC の利用率が想定以上に高くなったりするなどの問題が発生しました。

    本事例についての詳細は、のニュースリリースおよび事例記事をご覧ください。

    ニュースリリース:
    http://www.microsoft.com/ja-jp/news/Press/2013/Sep13/130904_yamagata.aspx

    事例記事:
    http://www.microsoft.com/ja-jp/casestudies/pref.yamagata.aspx

     

  • 書籍「小さな会社のOffice365導入・設定ガイド 」予約開始!

    Office 365 の解説本に、また新しい仲間が加わります。ただいま、中小企業の皆様が自分の力だけで Office 365 を導入するときに活用できる書籍「小さな会社のOffice365導入・設定ガイド 」の予約を受け付け中です。

     

    「小さな会社のOffice365導入・設定ガイド 」

    著者: 富士ソフト株式会社 / 出版社: 翔泳社 /価格: 2,890 円 / 発売: 2013/9/18

    予約サイト: http://www.amazon.co.jp/dp/4798133841

     

    Office365の導入・設定・管理手法を完全解説! 主に中小企業を中心に導入が進むOffice365。2014年4月にWindows XPのサポートが終了することから、クラウドベースでOfficeソフトなどのアプリケーションを利用できるOffice365の注目が高まっています。本書は、そんなOffice365の導入・設定手法を、ゼロから丁寧に解説しました。導入前の検討事項から導入後の初期設定、従来環境からの移行や運用管理など、担当者なら絶対知っておきたい情報が満載。「導入したいが、どのように進めるべきかわからない」「導入はしたものの、リソースを活かしきれていない気がする」……そんな担当者に、ぜひ手に取ってほしい1冊です。

    Office 365 は 1 名から数万、数十万といった大規模な導入まで対応できるパブリッククラウドですが、本書では、ディレクトリ同期を使わなくても運用ができる、100 名以下くらいのお客様を意識して解説がされています。もちろん、基本的な設定事項はどのような規模のお客様にも参考になります。対象のプランは Office 365 Midsize Business、Office 365 Enterprise、および Office 365 Enterprise と同等な教育機関向けや政府機関向けのプランです。

    その他の Office 365 関連の書籍については、ここにまとまっていますのでご参照ください。

  • ニューヨーク州職員 120,000 人が Office 365 に移行

    (この記事は The Official Microsoft Blog に 2013 年 8 月 13 日に投稿された記事の翻訳です)

     

    Office 365 は現在、多数の州政府に導入されています。そしてこのたび、その一員としてニューヨーク州が新しく加わることとなりました。同州は、Office 365 を各機関の 120,000 名を超える職員に導入します。これにより、電子メール システムを統一し、使い慣れた Office アプリケーションを使用できるほか、共有カレンダーをクラウドベースのシステムに格納することができます。

    マイクロソフトの政府および地方自治体担当副社長である Michael Donlan は次のように述べています。「州政府機関の皆様は、リソースを最大限に活用するということに関して非常に先進的な考えをお持ちであり、いつもながら感銘を受けます。今回のクラウド システムへの移行にあたり、クオモ知事率いるニューヨーク州は、職員の生産性や効率性を高めると同時に、全州民のセキュリティとプライバシーへの配慮にも重きを置いています。」

    移行作業は 2013 年末までに完了する予定です。Office 365 に移行することで、以下のようなメリットが見込まれます。

    標準化されたプラットフォームで、電子メール、文書作成、予定表、連絡先、高度な共同作業に関する機能を活用できるほか、機関どうしのファイル共有がさらに効率化されます。

    メールボックスの容量が拡張され、25 GB が利用可能になります (各機関の従来のメールボックス容量は、500 GB)。

    電子メールやファイルには、ノート PC、スマートフォン、タブレットをはじめとする多種多様なデバイスを通じて、いつでも、どこからでも安全にアクセスできます。これにより、モバイル ワーカーおよび庁舎外で働く職員が、州在住者に対して価値あるサービスを提供できるようになります。

    Word、Excel、PowerPoint、Access、Publisher など、いつでも最新バージョンの Microsoft Office アプリケーションを、デスクトップ PC だけでなく、さまざまなデバイスから利用できるようになります。

    去る 2011 年 4 月、ニューヨーク州知事のアンドリュー・クオモ氏は委員会を設置して、州政の包括的な見直しを行い、より先進的かつ効率的に、説明責任を果たせるかたちで推し進めるための方針について検討しました。その中で出された提言の 1 つが、同州が使用する電子メール システムの統合でした。

    現在、同州の各機関では、メール、文書作成、データ処理に 27 以上のシステムが使用されており、それらを共通のプラットフォームに移行することで、ライセンス料、人件費、ハードウェアやメンテナンス、エネルギーの費用など、年間約 300 万ドルのコスト節減が見込まれます。州政府全体にわたって導入されるような、大規模なクラウド移行の契約は今回が初めてですが、既にサンタ クララ郡 (英語) からシカゴ市 まで、全国のさまざまな州政府および地方自治体が Office 365 に移行し、何百万ドルものコスト削減を達成しています。

    今年 7 月、サンノゼ市Microsoft Office 365Windows AzureStorSimple の導入を決定しました。同市はこの移行により、5,000 名を超える市職員の生産性向上、運用コスト削減のほか、シリコン バレーの中心都市である同市に暮らす 984,000 人以上の住民に提供するサービスの向上を目指しています。

    ニューヨーク州以外にも、カリフォルニア州サンフランシスコ市、カリフォルニア州、シカゴ市テキサス州、ミズーリ州カンザス シティ市、シアトル市、ワシントン州など、多くの州政府および地方自治体が、マイクロソフトのクラウドベースの生産性サービスを導入し、住民のニーズにより効果的に対応できるよう、高度なコミュニケーションおよびコラボレーション機能を活用しています。

     

    Athima Chansanchai
    Microsoft News Center スタッフ

     

  • Catapult Systems 社:「お客様に選ばれるのは間違いなく Office 365 です」

    (この記事は Office 365 for Business Blog に 2013 年 8 月 1 日に投稿された記事の翻訳です)

     

    今回のゲスト ブロガーは、Catapult Systems 社のクラウド サービス スペシャリストを務めるSean McNeill 氏と、ゼネラル マネージャーを務める John Santiago 氏です。Catapult Systems は、マイクロソフト製品を中心に扱う米国のIT コンサルティング企業であり、アプリケーション開発、エンタープライズ ソリューション、インフラストラクチャ サービスを提供しています。400 名の従業員を抱え、米国各地の中規模企業および大規模企業と取引しています。

      
     
      
      
    近頃、お客様とやり取りしていてよく話題にのぼるのが、クラウド コンピューティングです。当社のお客様は、クラウド サービスの経済的なメリットに多大な関心を抱いています。IT管理者をオンプレミス ソフトウェアの継続的なメンテナンス作業から解放し、戦略的なプロジェクトにより専念できるようにするだけでなく、障害復旧や想定外のコストに対する不安を解消したいと望んでいます。

     

    Office 365 が選ばれる理由

    当社のお客様は、当初オンプレミス ソフトウェアを使用していた企業が多くを占めますが、一方で 4 分の 1 のお客様は Google Apps やその他の競合クラウドプラットフォームから乗り換えた企業です。クラウドに移行するにあたって、ほとんどのお客様が Google Apps などの競合サービスの事前評価を行っていますが、結局はOffice 365 を選択しています。マイクロソフトの製品からは離れがたいようです。Office 365 が選ばれた理由として、以下の 3 つが考えられます。

    既存ソフトウェアとの連携: Office 365 は、既存ソフトウェアとの連携に優れています。IT担当者もユーザーも、共に Office に馴染みがあるので、Office 365 の使用開始直後から高い生産性を発揮できます。実際、多くのユーザーが「クラウド版Office は、デスクトップ版 Office と同じように使える」と感じています。スムーズに利用開始できる製品は、とても魅力的です。

    自社のペースでクラウドへ移行: Office 365 が選ばれるもう 1 つの理由は、自社のペースでクラウドに移行できる という点です。従業員数が 10,000 人規模の企業の場合、パイロット運用も行わず全社一斉にクラウドへ移行するのは理にかないません。企業は、社内ユーザー全員に同時に影響が及ぶような選択をしてはならないものです。それに加えて、クラウドがニーズを満たせない場合は従来のオンプレミス環境に戻れるようにしておくなど、セーフティネットも備えておく必要があります。

    Google Apps はオンライン限定のソリューションであるため、クライアントは一気にクラウド移行を実施するほかありません。これに対して Office 365 は柔軟性に優れているので、直ちに完全なクラウド環境に移行するか、漸次的にクラウド環境に移行していくかを選択できます。Office 365 のハイブリッド環境に移行する場合は、クラウドサービスをオンプレミス インフラストラクチャに統合できるため、自社のペースでのクラウド移行が可能です。たとえば、Office 365 はオンプレミスのActive Directory インフラストラクチャと同期するので、IT 部門はクラウドを利用するユーザー用にグローバル アドレス一覧やユーザー ID を作成し直す必要はなく、オンプレミスのActive Directory の ID をそのまま利用できます。

    信頼できるブランド: Google は広告企業です。同社の収益の 95% 以上は、広告収入が占めています。一方、マイクロソフトには企業に最適な生産性ソフトウェアを提供してきた長年の実績があり、平均的な企業と比べてはるかに膨大なセキュリティ投資を行っています。その点を理解しているお客様は、やはりマイクロソフトを選択しています。

     

    Google Apps では満足できない理由

    ここ数年にわたって、Google Apps から Office 365 への乗り換えるたくさんのお客様をお手伝いしてきました。最近 6 か月では、ユーザー数が400 ~ 1,200 人規模の中規模企業 3 社が乗り換えています。お客様が Google Apps には満足できなくなり Office 365 を採用した理由をいくつか挙げてみましょう。

    Outlook の使いやすさ: Google Apps の利用をやめる大きな理由に、馴染みのあるMicrosoft Outlook を使用できないという点があります。先日、複数の予定表の管理を担当している重役補佐の方とお話しする機会がありました。彼女は、Google Apps では作業があまりにも面倒なため、結局勝手に Outlook を使うことにしたそうです。全員の予定を 1 つのカレンダーで管理しなければならず、誰のカレンダーを更新しているのかわかりにくいGoogle Calendar とは違い、Outlook では複数の予定表を並べて同時に確認できるので、簡単に予定をすり合わせて会議のスケジュールを設定できます。

    わたしたちが「今日は Office に戻すためのお手伝いに来たんです」と伝えると、彼女は「ああ、良かった!」とひどく安心した様子でした。実は、Google Apps が不便だと思っているのは彼女だけではありませんでした。Google Apps の使用開始から 1 か月経ったころ、あらゆる部署のユーザーが IT 部門に詰め寄ったのです。そのため、この企業ではOffice 365 に切り替えることになりました。

    Office ドキュメントの再現性: これは Google Apps の大きな問題点です。多くの人がMicrosoft Office を使用している現状では、顧客や社外パートナーと仕事をする場合、どうしても Google Apps では不便です。企業間でドキュメントをやりとりしているうちに、ファイルの書式設定が消えてなくなってしまうことがあるからです。

    Google Apps を利用すると、書式設定が失われないようにドキュメントを Word や Excel に変換しなければならず、忙しい中さらに面倒な作業が増えてしまいます。ドキュメントを社外に出するために体裁をいちいち整えるよりも、最初からOffice スイートを使用する方がずっと簡単だと、多くのお客様も気付いたのです。

    隠れたコスト: Google がユーザーを失望させるもう 1 つのポイントは、Google Apps に伴う想定外のコストです。企業は1 ユーザーあたり年間 50 ドルで Google Apps を利用できると想定していますが、トレーニング費用や生産性低下を勘定に入れると、実際はもっと高くつきます。さらに、多くの企業が Google Apps に含まれていないサード パーティ製ツールに追加費用を支払っています(英語)。たとえば、データのアーカイブや管理といった高度な機能が、これに該当します。Google Apps ではニーズが満たせないことがわかると、Microsoft Office の利用を継続せざるを得ず、Google Apps と、既にライセンスを取得しているMicrosoft Office という、2 つの生産性スイートのコストを負担するはめに。そこでようやく、Google Apps は思ったほど安価ではないことに気付きます。実際は、Office365 の方がはるかにお得と言えるでしょう。

    クラウドへの移行を考えているお客様に Office 365 のメリットを理解していただくには、直接お見せする方法が最も効果的です。わたしたちが、Office365 の素晴らしいサービスを実演し、Office 365 とオンプレミス環境とのシームレスな連携が可能だと説明すると、お客様は目を見張り、さまざまなデバイス上で豊富な機能を使い慣れた操作で利用できるところを披露すると、高い関心を示していただけます。そこで自社のペースでクラウドに移行できることをお伝えすれば、お客様に選ばれるのは間違いなくOffice 365 です。

  • Power BI for Office365 プレビュー版のご紹介

    (この記事は 2013 年 9 月 12 日に Office 製品マーケティングブログに投稿された記事のクロスポストです)

    7 月 8 日マイクロソフトは新製品 「Power BI for Office 365」をWorldwide Partner Conference にて発表しました。そしてこのたびPower BI for Office 365 の機能の1つであるPower Map Preview の日本語版 の提供を開始しました。(http://www.microsoft.com/ja-jp/download/details.aspx?id=38395

    Power BI for Office 365 は、クラウドベースのビジネス インテリジェンス (BI) ソリューションです。Excel 上でデータを解析、視覚化できるため、ユーザーは簡単に、データから有益な情報を得ることができます。また、Office365 と連携して、データ分析情報を共有したり、普段利用しているあらゆるモバイル デバイスからデータにアクセスしたりすることも可能です。企業内のビジネス データは、急激な勢いで増え続けます。このため、その膨大なビジネスデータが何を意味しているかを把握することが、ビジネスの成長には欠かせません。膨大なデータにどう対処するか?そして企業が従業員にどのようなツールを提供するかが、企業の成功を左右するといっても過言ではありません。マイクロソフトは、ExcelにPower BI for Office 365 を直接組み込むことで、より強力なツールを完成させました。ビジネスユーザーの皆様が使い慣れたExcelを通じて、驚くほど使いやすくリッチなBIソリューションを利用し、データ活用を身近なものにすることができます。Power BI for Office 365 は以下の機能を備えています。

    • Power Query (以前の Data Explorer (英語)): Excel 内でパブリック データや企業データを簡単に検索、アクセス可能
    • Power Map (プロジェクト コード名 "Geoflow"): 地理空間的/時間的データを地図上に表示、分析、対話式操作を可能にする、3D 対応のデータ視覚化ツール
    • Power Pivot: Excel 上で柔軟なデータ モデルを作成、カスタマイズ可能
    • Power View: 対話型のチャートやグラフなどを作成し、データを視覚的に表示

    既存のデータから新しい情報を簡単に引き出す機能だけでなく、信頼性の高い環境内でコラボレーション機能やデータ アクセスが提供されることが、ユーザーにとって必要不可欠だとマイクロソフトは考えます。そのため、Power BI for Office 365 では、既存のオンプレミス システムの枠を超え、信頼性に優れたサービスを提供することで価値を提供しています。次のサービスが提供されます。

    • Power BI サイト: Office 365 のコラボレーション用 BI ワークスペース。データや分析情報を同僚と共有する際に活用できます。また、データ接続を更新してユーザー データを常に最新状態に維持し、更新されたデータはオンプレミスのデータソースに保存されます。
    • 新しい自然言語によるクエリ機能: ユーザーの質問に答えを返す機能。ダイアログ ボックスに質問を入力すると、システムがその内容を解釈し、使用可能なデータを基に対話型のチャートやグラフを自動で生成します。
    • Microsoft Power BI: Windows 8、Windows RTのネイティブ アプリケーション。レポートやデータにあらゆる場所からアクセスできると共に、HTML5 サポートによってあらゆるデバイス上にブラウザーベースで表示できるため、常にBI ソリューションを活用できます。

    Power BI for Office 365プレビュー版の活用については以下のリソースをご確認ください。

    なお一般提供の開始時期や価格については、現時点で公表できる情報はございません。今後のアップデートをお待ちください。

  • 新名称になった Power Map for Excel、3D 視覚化機能とツアー作成機能を大幅に更新

    (本投稿は、9/25に投稿された記事 " Power Map for Excel earns new name with significant updates to 3D visualizations and storytelling " の参考訳です)

    Microsoft ダウンロード センターで提供中の Power Map Preview for Excel (従来の開発コードネーム "GeoFlow" Preview for Excel) が、大幅に更新されました。マイクロソフトが開発コードネーム "GeoFlow" のプレビュー版を発表 (英語) したのは、わずか 5 か月ほど前のことです。4月に行われた第 1 回 PASS Business Analytics カンファレンスの席上、当社の Amir Netz がこのツールを使用して、世界中の音楽アーティストによるヒット曲の歴史をめぐる"ツアー" を披露し、会場は大いに沸きました (基調演説 (英語) の 1:17:00 あたりからご覧いただけます)。この3D 対応のデータ視覚化アドインは、Power View と同じく、Excel における Microsoft Power BI (英語) のビジネス インテリジェンス機能の中核を担う視覚化機能として位置づけられています。そしてこのたび、他のExcel 機能の名称 (Power Query、Power Pivot、および Power View) に合わせて、新たにPower Map」という名称に変更されました。

    このツールを使用することで、Excel データを使用するインフォメーション ワーカーは、従来の 2D グラフでは表現できない、地理空間的な時間ベースのデータから洞察が得られる Power Map の可能性を実感しています。また、デジタルマーケターはキャンペーンのターゲットや時期を的確に選択 (英語) できるようになり、環境意識の高い企業では使用ピーク時における省エネ計画を微調整しています。これらはほんの一例に過ぎません。PowerMap を使用すれば、位置情報に基づくデータをわかりやすく鮮やかに表示して有効活用できるため、いまだに 2D の表、グラフ、地図をぼんやりと眺めているような競合他社に大きく差をつけることが可能になりました。こうしたお客様のフィードバックを参考に、マイクロソフトはPower Map にいくつかの新機能を導入しました。地図上へのデータ表示、洞察の発見、ストーリーの共有といったエクスペリエンスに関係する機能です。

      

    地図上へのデータ表示

    • 作業開始時のエクスペリエンス向上: Power Map の起動時に Bing マップを使用してデータ ポイントが自動的にプロットされ、データの列に備わった地理特性の種類 (緯度/経度、市区町村、州、国/地域など) が認識されます。地図上に表示する各列の種類を選択するステップが不要になるため、即座に視覚化が可能です。  
       

       

    洞察の発見

    • 地域の視覚化: 新しい地域ベースの視覚化機能により、郵便番号、郡、州、国/地域といった地政学的な領域に基づいた色分けが可能です。たとえば選挙期間中、共和党と民主党の得票状況をそれぞれ赤と青で塗りつぶして表示できます。以下に掲載するビデオ
      ツアーでは、過去 100 年間において各州の主力となった発電方式の変遷をご紹介します。
    • 平面マップ: 球状マップまたは平面マップを使用し、水平線上や地球全体に 3D 縦棒を表示して比較できるようにして、ツアー中に 2 つのオプションを切り替えるときに魅力的な視覚効果を演出するなど、用途に最適な形式でデータを地図上に表示できます。

     

    ストーリーの共有

    • ビデオ ツアーの作成: Power Map で作成した対話型ツアーを基に、モバイル (360p)、タブレット/コンピューター (720p)、HD ディスプレイ(1080p) 向けに最適化されたビデオを作成できます。このビデオは、ソーシャル メディア、PowerPointスライド、Office 365 など、あらゆる場所で共有することができるので、Excel ブックを外の世界へ向けて "解き放つ" 第一歩となります。

    このようなPower Map ツアーの詳しい作成方法については、こちらのビデオ (英語) をご覧になり、米国発電所サンプル ワークブック (英語) をダウンロードしてください。

    そのほか、お客様から多数のご要望をいただいたため、次の各分野についても改善しました。

    • 言語サポートの追加: Power Map のユーザー エクスペリエンスおよびジオコード化が可能なデータのサポート対象言語に、スペイン語、日本語、アラビア語が新しく加わりました。来年に予定されている Power Map の一般向け提供開始に向け、さらに多くの言語が近日中に追加される見込みです。
    • Power Pivot の集計フィールドと非表示列のサポート: Power Pivot でよく使用される、これらのモデリング特性が存在する場合、データモデルに含まれるデータを地図上に表示できます。
    • データ系列の色の変更: 視覚化に使用する配色パターンを、対象ユーザーや自分の好みに応じてカスタマイズできます。

    マイクロソフトでは、皆様からのフィードバックをお待ちしています。また、すばらしいツアー作品が完成したら、ぜひ共有してください (現在、ビデオへのエクスポートも可能です)。まず、「Power BI for Office365 プレビューの利用開始」のページ (英語) に用意されたサンプル ワークブック (ツアー付き) でインスピレーションを磨きましょう。それからPower Map Previewfor Excel 2013 をダウンロードして、Power Map で視覚化するパブリックおよびプライベートデータを発見、フィルタリング、図形化してみましょう。ブラウザーと各種デバイスで使用可能なセルフサービス BI 機能を搭載して Excel レポートの機能を拡大できるよう、http://www.powerbi.com (英語) から Power BI forOffice 365 プレビュー版の申し込みを行ってください。皆様のご意見ご感想をお待ちしています。ページ下部のコメント欄をご利用いただくか、Twitter でハッシュタグ#PowerMap #MSBI #PowerBI を使用して @SQLServer 宛てにツイートをお送りください。

  • Power BI for Office 365 プレビュー版と Excel の Power BI アドインの更新

    (本投稿は、9/25に投稿された記事 ”Power BI for Office 365 preview and Power BI in Excel updates” の参考訳です)

    このたび、Power BI for Office 365 プレビュー版が更新され、自然言語を使用したクエリ機能が追加されました。また、Excel の Power BI アドイン「Power Map」のマップ化したデータの3D 視覚化機能、そして「Power Query」のデータ検索機能がそれぞれ強化されたことで、この 2 つのアドインのエクスペリエンスが改善されました。このプレビュー版は先月から公開されたもので、さっそくお試しになったお客様から大変なご好評をいただいております。詳細については、Data Platform のSQL Server ブログ (英語)Excel ブログ (日本語参考訳) を参照してください。

    プレビュー版の詳細および申し込み方法については www.powerbi.com (英語) にてご覧いただけます。さらに、「Power BI for Office 365 プレビューの利用開始」のページ (英語) から、Power Map およびPower Query、サンプル データセットのダウンロードが可能です。実際の Power BI for Office 365 の動作は、こちらのデモ (英語) でご覧ください。マイクロソフトでは、皆様のご意見ご感想をお待ちしています。ページ下部のコメント欄をご利用いただくか、Twitterでハッシュタグ #MSBI #PowerBI を使用して @SQLServer 宛てにツイートをお送りください。

  • Office 365 を提供して非営利団体の社会貢献活動をサポート

    (この記事は 2013 年 9 月 10 日に Microsoft Corporate Citizenship Blog に掲載された記事の翻訳です)

     

    投稿者: Lori Harnick (コーポ―レート シチズンシップおよびパブリック アフェアズ担当ゼネラル マネージャー)

    世界中でコミュニティへの社会貢献活動の必要性がますます大きくなり、技術の進歩がさらに速度を増すなか、マイクロソフトは非営利団体が技術を活用してより容易に支援を行えるよう、新しい一歩を踏み出します。

    マイクロソフトは、世界中の非営利団体に Office 365 を提供することで技術による社会貢献プログラム (英語) の実施範囲を大幅に拡大します。このたび 41 か国への提供を開始し、2014 年 6 月までに対象を 90 か国に拡大する予定です。システムに登録できる人数に制限はないので、団体に所属する職員が 10 人 であろうと数千人であろうと関係なくこのプログラムを利用することができます。

     

    訳者注: 日本においては、9/11 より無料試用版のお申し込みが可能で、10/1 より正式版のご利用が可能になります。

     

    青少年への支援活動を行うマイクロソフト YouthSpark の非営利団体パートナーの 1 つ、ボーイズ アンド ガールズ クラブ オブ アメリカ (英語)デラウェア州支部 (英語) では、クラウドへのアクセスとシンプルな IT 管理が活動に不可欠であることが証明されました。同支部の CEO、George Krupanski 氏は、スタッフをサーバーや技術的な問題の処理から開放して、青少年のための活動に専念させたいと考えていました。「ボーイズ アンド ガールズ クラブは、多くの子供たちにとってもう一つの我が家の役目を果たしています。Office 365 のおかげでシステム管理の時間が削減され、子供たちのためにより多くの時間と人材を割けるようになりました。サーバー上のスペースにも余裕ができ、付加的な技術機器が必要なくなったことで、リソースを子供たちのための活動に費やせるようになったのです」

    複数の場所に拠点を持つ団体では、Office 365 により拠点間の共同作業をより簡素化できます。スタッフ同士で予定表を参照できるので、会議の日時を決めやすくなり、ファイルのバージョンを気にせずにドキュメントを共有できるうえ、HD ビデオ会議も行えます。さらに、このクラウドベースのシステムにより、どこからでもドキュメントを見ることができます。

    「Office 365 は、世界中の組織と連携して活動する私たちにとって必要不可欠です」と言うのは、イノベーションで世界の人々の健康と保健衛生を向上させる活動を行う団体 PATH (英語) の最高情報責任者、Erik Arnold 氏です。「たとえば、マラリア ワクチン イニシアチブ チームのスタッフは世界中どこからでもファイルにアクセスでき、地理的な距離を越えて協力し合うことができます。Office
    365 は私たちの組織の技術的な需要を満たす理想的なソリューションです。予定表の重ね合わせ、デスクトップ共有、ビデオ会議など、効率的に連携することを可能にしてくれたさまざまな機能をスタッフは皆高く評価しています」

    「Office 365 には大いに満足しています。すぐに具体的な効果が表れました」と、アイルランドで失業者に技術トレーニングやキャリア形成のサポートを提供する団体 FIT - Fast track to IT - (英語) の CEO、Peter Davitt 氏は語ります。「ダブリンとコーク、ベルファストに事務所がありますが、Office 365 の SharePoint を使用して効率的に会議や共同作業が行えます。同時に複数の場所から会議に参加し、ファイルをアップロードして、皆で共有、検討できるのです」

    非営利団体で活動をしている方は今こそ非営利団体向け Office 365 に申し込む絶好のチャンスです。応援している非営利団体がある方は、以下の動画 (英語) を共有してこのニュースを広めてください。技術は単なる知識としてではなく、人々がより良い世界を築くために活用することで真の価値を発揮します。皆様がどんな活動をしているか、お聞きするのを楽しみにしています。

     

    日本における NPO 法人の Office 365 活用事例

     

  • Office 365 を迅速に導入するための手法 -Office 365 FastTrack - のご紹介

    マイクロソフトでは、IT管理者向けにOffice 365 を素早く導入するための手法をご紹介しています。この手法は、“Office 365 Fast Track” と呼ばれ、シンプルに3つのステップで構成されています。
    クラウドサービスであるOffice 365 は、購入前に試用版を簡単に試すことができ、購入後は数日でエンドユーザーが利用できる環境を構築することができます。場合によってはお客様個別の環境やニーズに対応するために時間を要するケースもありますが、Office 365 Fast Track で紹介している手法では、足の長くなる導入作業とすぐに利用開始するための作業を切り分けることで、利用開始までに長期間ユーザーを待たせることなく、ユーザーがすぐにOffice 365の利用を開始できる環境を整えることを目指します。

     

    Office 365 FastTrack 各ステップ:

    • Step1:パイロット(数時間):Office 365購入検討フェーズでパイロット環境を素早く提供し“体感”することでOffice 365を理解 
    • Step2:導入(数日):パイロット環境を素早く移行し、数日で実利用環境を展開することにより、ユーザーが短期間でメリットを享受
    • Step3:拡張(数週間):お客様個別のニーズや環境に合わせた高度な機能を追加。より快適な作業環境を提供

     各ステップごとの詳細の作業は Office 365 FastTrack  紹介サイト (http://aka.ms/ihetpl) にて紹介しています。
    ぜひご覧いただき Office 365 の導入にお役立てください。

     

    解説ビデオ:

    また同時にOffice 365 FastTrack の各作業を紹介するサイトとビデオをLive しました。音声と映像で簡単に各ステップの概要を掴むことができます。ぜひご覧ください。

    Office 365 FastTrack 概要:

     

     

     Office 365 FastTrack 各ステップ:
    Step1:パイロット(数時間):
    Office 365購入検討フェーズでパイロット環境を素早く提供し“体感”することでOffice 365を理解 

    Step2:導入(数日):
    パイロット環境を素早く移行し、数日で実利用環境を展開することにより、ユーザーが短期間でメリットを享受

    Step3:拡張(数週間):
    お客様個別のニーズや環境に合わせた高度な機能を追加。より快適な作業環境を提供

     

     

    ぜひ"Office 365 FastTrack " をご参考にしていただき、Office 365 による快適な最新環境のご準備にお役立てください。

  • 健康関連コンテンツ配信企業、モバイル ワークスタイル実現のために Google から Office 365 へ移行

    Aisle7は、小売店での健康関連商品の販売におけるマーケティング サービスを提供しています。同社は、2009 年にオンプレミスのMicrosoft Exchange Server ソリューションから Google Apps Premier Edition に乗り換えましたが、その 9 か月後にGoogle ソリューションの利用停止を決定しました。先日、Aisle7 の IT ディレクターを務める Jake Harris 氏に、MicrosoftOffice 365 を採用するまでに同社がたどった経緯を伺いました。

     


     

    Q: Aisle7 について、教えてください。

    Jake Harris: Aisle7 は、「適切な情報を得ている消費者が、健全な消費者である」という理念の下に創設されました。当社の目標は、小売店のお客様の各店舗に顧客を呼び込み、売り上げを増加させることです。食品販売店のお客様には、信頼性の高い健康関連コンテンツを顧客に提供するために当社製品をお選びいただいており、情報Web サイト、携帯電話、店内のキオスク端末、ソーシャル メディアなど、顧客の目につくあらゆる場所に Aisle7 のソリューションを実装しています。

     

    Q: 電子メール ソリューションをクラウドベースのサービスに移行した理由を聞かせてください。

    Harris: Aisle7 は、モビリティを中心とした現代的なワーク スタイルを常に推進してきました。28 名の従業員のうち、ほぼ 4 分の1 が自宅などオフィスの外で仕事をしています。当社では、仕事と家庭のバランスを取ることが大切であり、また、通勤は環境に悪影響を与えると考えています。このため、従業員が場所を選ばずに生産性を発揮できるツールを常に模索しています。

     

    Q: クラウドベースのビジネス生産性サービスのベンダーとしてマイクロソフトを選択するにあたって、どのような条件を考慮しましたか。

    Harris: Google 製品を使用した経験から得た教訓を活かしました。クラウドベースのビジネス ツールを模索している中で、一般向けのツールではなく、作業環境を想定して設計されたものでなければならないと気付いたのです。Aisle7には、当社の成長と共に進化し続ける製品、そして当社の長期的な成長について考えてくれるビジネス パートナーが必要でした。

     

    Q: Office 365 を導入したことで、Aisle7 で働く皆さんのワーク スタイルはどのように変化しましたか。

    Harris: Google から Microsoft Office 365 に移行し、成長中の企業のニーズに合わせて設計された、革新的なコミュニケーション製品およびコラボレーション製品のスイートにアクセスできるようになりました。当社では多数の従業員がオフィスの外で働いているため、Exchange
    Online の強力な Web メール インターフェイスには特に期待が集まっていて、今後、外出中の生産性がさらに向上されると考えています。Outlook Web App は、タブレットやスマート フォンの画面サイズに合わせてユーザー インターフェイスのサイズを自動的に変更するため、どのデバイスでも作業をしやすくなっています。SkyDrive Pro では、SharePoint ライブラリと自動で同期されるので、常に最新バージョンのファイルにアクセスして、ドキュメントを編集、共同作業することが可能です。

     

    Q: Office 365 で得られた最大のメリットは何ですか。

    Harris: 当社ではそれぞれが異なる場所で働いているため、社内のソーシャル プラットフォームとして、SharePoint Online のソーシャル機能に大きな期待を寄せていました。この機能では、各個人が何をしているかを共有するためのニュースフィードを、チームサイトとグローバルの両方で設定でき、私たちにとってまったく新しい職場環境を作り出してくれます。

    また、リモートでのサポートを改善するために、Lync Online のデスクトップ共有機能の使用を既に開始しています。他のユーザーに画面を共有するように依頼すると、数秒後にはそのユーザーのコンピューターを操作して、問題を解決することができます。これにより、問題解決の効率が約25% 向上しました。これは、Office 365 がいかにこの作業環境に適したツールであるかを示す、良い例だと思います。

    マイクロソフトのサイトで、この記事の全文 (英語) をお読みいただけます。また、Why Microsoft (英語) で、Jake Harris 氏の事例のように、実際にあった成功事例をご紹介してます。

  • リアルタイム コミュニケーション ツールを最も豊富に揃えるマイクロソフト

    (この記事は Office 365 for Business Blog に 2013 年 9 月 25 日に投稿された記事 の翻訳です)

    マイクロソフトは、生産性について最も広範に定義 (英語) していることを誇りに思っており、妥協することはありません。そのため、リビングから会議室まで さまざまな場所にいる人々をつなぐリアルタイム��コミュニケーションとコラボレーションを目標に掲げ、Lync と Skype を提供しています。これらは、企業のニーズを満たし、コンシューマーにも使いやすい、最も堅牢なコミュニケーション ツールです。他方 Google は、「Google のリアルタイム コミュニケーション サービス (英語)」の改善を目的としてハングアウトをリリースしました。しかし、その機能をよく確認してみると、最も幅広いリアルタイム コミュニケーション用ツールを提供しているマイクロソフトの優れている点が 5 つ浮かび上がってきます。

     

    1. マイクロソフトは、コンシューマー向けと企業向けの両方のサービスを提供している

    マイクロソフトは、コンシューマー向けと企業向けの両方のサービスをお客様に提供しています。Skype は 3 億人を超える接続ユーザー数を誇り、世界最大級のコミュニティを形成しています。また、Office 365 の一部として提供される Lync Online は、大規模企業のセキュリティ、コンプライアンス、およびコミュニケーションへのニーズに対応したコミュニケーション サービスです。Skype と Lync は相互に接続できる (英語) ため、Skype ユーザーが Lync ユーザーに電話することも、その逆も可能です。

    Google は、コンシューマー向けコミュニケーション サービスであるハングアウトしか提供していないため、多くのビジネスに求められる企業向け機能が不足しています。マーケティングから機能セットまで、コンシューマーを念頭に置いており、ビジネス使用は考慮されていません。5 月に開催された Google I/O でハングアウトが新規サービスとして発表 (英語) されたときには、Google Apps for Businesses については触れられていませんでした。ハングアウトで重視されているのは「大切な人」とつながることであり、ビジネス パートナーではありません。それは、ハングアウトの PR 用動画 (英語) に、チームの共同作業向上や商談の効率化ではなく、婚約を報告する娘とその家族が題材として取り上げていることからもわかります。また、ハングアウトが最も強調しているのは、簡単な写真共有や絵文字など、会話を楽しむための機能 (英語) です。ビデオ通話中、顔の上に海賊の帽子や水中眼鏡のアニメーションを表示できる Google エフェクトなどの機能を見ても、Google は Google Apps にビジネス機能を持たせようとしていないことは明らかです (英語)

    一方、Office 365 と Lync Online は最初から、統合型コミュニケーション プラットフォームに対するビジネス ニーズを中心に据えて設計されました。従業員は、PowerPoint から Lync 会議に直接プレゼンテーションを行ったり、Lync で自動収集された会議の詳細を OneNote で堅牢な会議ノートとして共有したりできるほか、特定のアプリケーションの共有、ホワイトボード機能、会議に最適な参加者と内容の選別や手配など、ビジネス向けの多様な機能が提供されます。そして企業は、Active Directory による管理、アーカイブ ツールやコンプライアンス ツール、Microsoft Office との連携、業界標準のテクノロジに基づくパブリック API を使用した拡張、他のシステムやデバイス (ヘッドセット、Lync Room System(英語) など) との相互運用性など、機能の優れた堅牢性によるメリットが得られます。

     

    2. マイクロソフトはサポートおよびセキュリティに最高のオプションを提供

    Office 365 では Lync を含むすべてのサービスを対象に、24 時間体制の技術サポートを提供しており、また、返金制度付きで 99.9% の稼働率を保証しています。Lync Online および Office 365 のユーザーは、基本的な個別のインシデント サポートから包括的で継続的な Microsoft プレミア サポート プログラムまで、さまざまなサポート オプションを利用可能です。トラブルシューティングや問題の解決が必要なときには、いつでもマイクロソフトのサポートを受けられるため、安心してご利用いただけます。

    一方、Google+ ハングアウトおよび Google+ は、Google Apps の主要サービスではなくその他のサービスとして位置付けられています。つまり、Google Apps 技術サポート サービス ガイドラインハングアウトのサポートに適用されずその他サポートやサービス レベル契約も適用されません。ハングアウトで何らかの問題が発生した場合、Google ウェブ検索のヘルプやヘルプ フォーラムに頼ることになります。また、お気に入りのコミュニケーション ツールを決まった方法で使い続けたくても、Google が予告なしにインターフェイスを変更し、使い勝手が変わる (英語) こともあります。

    Google が計画外の変更を行い、ハングアウトが停止してしまったらどうなるでしょう。ハングアウトは Google Apps ステータスダッシュボードに記載されておらず、企業はこの懸念に対して将来の見通しを立てることができません。また、ハングアウトにはサービスを レベル契約が適用されないため、Google は迅速なオンライン復帰に対する金銭的な保障を提供しておらず、サービス クレジットでダウンタイムを保証する義務も負いません。ハングアウト サービスについては、意図的であるかどうかにかかわらず、将来どうなるかは予測できません。

     

    3. マイクロソフト製品のコミュニケーション ユーザー数は世界最多

    ビジネスを進めるうえで、お客様のパートナーやベンダー、顧客が同じインフラストラクチャを所有していない場合があります。Office 365 や Lync では、相手が Lync をインストールしているかどうかにかかわらず(英語)、社内外の Lync ユーザーと接続できます。また、リッチな Lync 会議には、HTML5 対応ブラウザーを使用しているユーザーなら誰もが参加可能で、グループ ビデオやコンテンツ共有などの機能を使用できます。先に述べたように、Lync ユーザーは 3 億人を超える Skype ユーザー(英語) とも接続できます。これにより、パートナーと共同マーケティング プランについてコラボレーションを行ったり、提携している小規模ベンダーと音声通話で互いの進捗を確認したり、患者に診断結果を説明して症状について話し合ったり、出張先から家族に連絡したり、さまざまなことが可能になります。Office 365 と Lync の豊富なオプションを利用することで、自然に、シームレスに、世界中の人々とコラボレーションできます。

    Google Apps for Business や ハングアウトでは、ハングアウト ユーザーとしかコラボレーションできません。また、ハングアウトの Premium 機能は、Chrome ブラウザーでのみ提供されます。

     

    4. マイクロソフトはより包括的な機能セットを提供

    ハングアウト オンエアでは YouTube を使用してハングアウトを一般参加者が視聴できますが、実際にビデオ通話に参加し、ハングアウトのコラボレーション機能を完全に利用できるのは 15 人までです。他のユーザーは視聴することしかできません。しかし、多くの企業では、16 人以上のチームを組んだり、あるコンテンツに対して 16 人以上でリアルタイムのコラボレーションを実施したりする必要があります。これが、クラウド型リアルタイム コミュニケーション ツールに真に求められる機能です。Office 365 および Lync では、仮想会議に 250 人が完全に参加可能です。参加者の一部だけではなく全員が、対話型プレゼンテーション、コンテンツ共有、インスタント メッセージ、音声、ビデオの機能をフル活用できます。つまり、全参加者が毎週開かれる進捗会議で発言したり、最新製品の設計に意見を述べたり、業務報告書のグラフについて質問したりすることができるのです。Office 365 および Lync では、ただ配信される会議を視聴するだけではなく、「現場」に身を置くことができます。

     

    5. マイクロソフトは堅牢なセキュリティとコンプライアンスを確保

    企業では多くの場合、社外のユーザーとコラボレーションを行う場合や情報を送信する際に、ポリシーを強制適用する必要があります。このため、Office 365 および Lync では、Lync と Skype の接続性を必要に応じて無効にできるだけでなく、ユーザーの動作にかかわらず Lync のインスタント メッセージによる会話をすべて Exchange にアーカイブできるようになっています。Office 365 では、IT 部門がポリシーを強制適用することで、企業の安全性とセキュリティが確保されます。

    しかし、Google ハングアウトでは、「ドメイン外のユーザーとのハングアウトを禁止する設定はありません。また、ドメイン外のユーザーへのメッセージ送信についてユーザーに警告する機能もまだありません」と定められています。つまり IT 部門は、各ユーザーが外部とのコミュニケーションに関する企業ポリシーを把握、遵守していることを信頼するほかありません。Google+ の投稿には強制適用機能がないため、外部とのコミュニケーションに際して従業員のミスが起こりやすくなり (英語)、企業を危険にさらすことになります。このため、IT 部門が外部とのコラボレーションについてポリシーを強制適用することは重要なのです。しかし、ハングアウトにはこの機能が備わっていません。

    お客様の企業で、インスタント メッセージの会話をすべてアーカイブする必要がある場合はどうでしょうか。ハングアウトでは、ユーザーがメッセージ履歴を無効にすると、コミュニケーションの履歴が残らなくなってしまいます。これは、コンプライアンスを脅かす機能です。また、コンプライアンスに関してもう 1 つ付け加えると、ハングアウトは Vault と互換性がありません。このため、新たにハングアウトを導入するか、Vaultの電子メール アーカイブ機能と e-ディスカバリ機能を使用するか、高コストな二者択一を迫られることになります。

     

    マイクロソフトの展望 - リビングルームから会議室まで

    マイクロソフトは、コンシューマー向け、および中小企業や大規模企業向けの両方の分野に対応する、最適なコミュニケーション製品を提供しています。プライベートにも仕事にも当社製品が利用されるものと考え、自宅のリビングと会議室のそれぞれのニーズや要件を満たせるように、1つの製品で対応するのではなく幅広いソリューションを提供します。マイクロソフトのビジネス製品である Office 365 の Lync Online では、ビジネスの生産性向上を目指す企業が求める各種機能、シームレスな統合、管理機能、および堅牢性を提供します。ぜひ、お客様の企業でLync をお試しください。皆様のビジネス ニーズを踏まえて設計されているため、効果的なコラボレーションを必ず実現できるでしょう。

     

    -- David Alexander (@MSFTDavid、Office 365 担当シニア プロダクト マーケティング マネージャー)

  • Office 365 関連ニュース 2013 年 10 月のまとめ

    Office 365 に関する2013 年 10 月の主なニュースをまとめてみました。あなたが見逃しているかもしれないニュースも一覧でご覧になることができますので、この機会にぜひご覧ください。

     

    過去のニュースはこちら。

  • 日本企業ならではの Yammer (社内 SNS) 運用事例

    マイクロソフトとしての正式な事例は現在作成中ですが、一足先に、日経 ITpro にて、NTT ラーニングシステムズ様の Yammer 運用事例が紹介されました。

    http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20131016/511505/

    「やまーちゃん」というオリジナルのゆるキャラが、炎上を抑えに行ったり、会話を盛り上げに行ったりするそうです。個人より組織の顔で仕事することが多い日本企業文化では、社内での特定の立場に依存しない(というか人ですらない)、こういうキャラがコミュニティ マネージャーであってもいいのかもしれません。いろしろ示唆に富んだ事例ですので、来月中ごろ正式公開されましたらぜひご覧ください。

     

     

     

  • 【ビデオ】マイクロソフトの法務コンプライアンス対応とサービス品質へのこだわり

    マイクロソフトでは、世界規模のクラウドサービスを安心安全に提供するためのデータセンターへの投資や、お客様がクラウドを導入する上での課題解決の取り組みを継続的に行っています。この活動を通して、マイクロソフトはお客様の中にはクラウドサービスを利用する際の不安を取り除いていきます。この記事では、そのような取り組みの中から、海外データセンター利用時の法務リスクに関する質問とよくある誤解、マイクロソフトのコンプライアンスに対する取り組み、データセンターの品質改善活動についての解説とビデオをご紹介します。

     

    海外データセンター利用時の法務リスクとその考え方

    たとえば法務リスクについてよくお問い合わせを受ける項目としては、米国愛国者法、個人情報保護 (プライバシーとセキュリティ)、輸出管理の問題 (大学、製造業など)、契約条項上の課題などがあげられます。米国愛国者法については、もともとテロを防止するために手続的に集積された法律で、通常の企業活動を営む限りにおいてこれ単体で米国政府によるデータへのアクセスや差し押さえのリスクが高まるわけではありません。また、米国で企業活動をしている場合、すでに米国の法律の管轄下にあるため、リスクの大きさはアメリカの事業者のサービス利用や海外のデータセンターの利用の有無によりません。加えて、米国だけではなく、EU、アジア、日本でも当局による同様の捜査権限を認めた法律は存在するため、米国愛国者法のリスクがことさら高いわけではありません。

    政府からマイクロソフトにデータ開示のお問い合わせがあった場合、マイクロソフトはまずお客様にお問い合わせをするように回答します。マ��クロソフトからお客様データの任意の開示はしません。令状による開示の場合でも、できる限り事前にお客様に通知をするようにしています。

    日本での個人情報保護法への対応ですが、条文を見る限り、海外データセンターの利用を直接禁止している条文はありません。EU のデータ保護指令については、Office 365 が EU 標準契約条項に準拠しているため、手続きを踏めば問題なくご利用いただけます。 セキュリティ、コンプライアンスや管理に関する中身について、RFI に対する標準的なレスポンスとして詳細に記載しています。

    輸出管理については、外為法の観点で武器、原子力などの特定の技術情報を海外に移転する場合に経済産業省の許可がいる、ということについて、海外のデータセンター利用がこれにあたる可能性があるという懸念がありました。これについては今年 6 月に経済産業省から「輸出注意事項25第14号 外国為替及び外国貿易法第25条第1項及び外国為替令第17条第2項の規定に基づき許可を要する技術を提供する取引又は行為についての一部を改正する通達」という通達が出され、その中で「外国に設置されたサーバーに特定技術が保管される場合であっても、原則として外為法25条1項に規定する役務取引に該当せず、同条に基づく許可を要しない」という記載により海外データセンターの利用が原則として外為法の適用範囲外であることが明確化されました (※ 下記の動画の内容からのアップデートとなります)。なお、マイクロソフトでは、原則、お客様データの内容にアクセスすることはありません。

    契約条項上の課題としてよく挙がる項目として、以下のようなことがありますが、Office 365 では以下のように規定されています。

    • 準拠法と管轄裁判所はいずれも日本となっています。
    • データの所有権についてはお客様にあると定義されています。
    • 契約終了時のデータの取り扱いも明記されている。
    • SLA についても定義されています。

     

    マイクロソフトのコンプライアンスに対する取り組み

    マイクロソフトでは 160 以上の国と地域、700 箇所以上の事業所において、92,000 人の正社員と 91,000 人の契約/派遣社員が働いています。このようなグローバルビジネスを展開してきたノウハウをお客様へのクラウドサービスの提供にも役立てています。法令順守一つとっても、日本国内の法律、省庁ガイドライン、業界基準などの複数の基準に加えて、海外でビジネスを展開している場合は、それぞれの国と地域での規制についても遵守する必要があります。マイクロソフトでは、2002 年にビル・ゲイツが提唱した Trustworthy Computing の思想に基づいて、信頼できるコンピューティング環境を提供できるように努めています。たとえばプライバシーに関する考え方についてもマイクロソフトと他社とでは差が出ます。個人情報保護についても、2003 年に業務委託先管理について米国・カナダの公認会計士協会と「データ保護要件」を策定し、それを担保するための自主規制プログラムを定めました。日本において重要となる二段階以上の業務委託についても、NDA のもとで再委託先のリストを出せるようになっています。また、変わり続ける法律についても、マイクロソフトではリソースを割いて対応を続けます。

     

    データセンターの改善活動

    日本マイクロソフトでは、全世界で展開されているデータセンターやクラウドサービスについて、日本でも受け入れられるレベルの品質を達成し、それを全世界に展開することを目標に活動しています。マイクロソフトのデータセンターでは、広大な敷地で最先端のテクノロジーを使うことで電力効率アップや環境への配慮を行いながら、24 時間年中無休で信頼性の高いサービス、卓越したオペレーション、高可用性を実現しています。マイクロソフトのエンジニアも 3 万人以上がクラウドに従事して、クラウドに大きな投資を行っています。可用性確保についても、人事/プロセス/技術の改善によってさまざまな取り組みを行うことで改善を行っています

     

    詳細については、以下のビデオや添付されている PDF の資料をご覧ください。

     

    マイクロソフトのクラウドと法対応~マイクロソフトの法務コンプライアンス対応とサービス品質へのこだわり~

  • タブレットでさらに便利なメール エクスペリエンスを提供する Windows 8.1

    (この記事は 2013 年 10 月 3 日に Outlook Blog に投稿された記事の翻訳です)

    投稿者: Dawn Martynuik、投稿日: 10 月 3 日

     

    Outlook Windows 8.1近く一般提供が開始されるWindows 8.1 には、20 を超える新たなマイクロソフト アプリやサービスおよび機能強化が用意されています (英語)。その中でも私たちのチームが最も自信を持っているのが、メールのエクスペリエンス向上です。メール アプリをデバイス上で使用してクラウドの Outlook.com サービスを利用できるようになります。

    新しい Windows 8.1 のメール機能は、最先端のメールを想定して設計されています。タッチ対応でモバイル デバイスに最適化され、日々あらゆる場面で使用できるように、重要な種類のメールを扱えるようになっています。メール アプリで Outlook.com のメール アカウントを使用すると、重要なメールをチェックできる便利な定番機能「一括処理」を利用できるほか、ニュースレターやソーシャル ネットワークの新着情報を特別なビューに自動分類したり自動返信を設定したりすることが可能になります。また、Outlook.com では Exchange ActiveSync を使用しているため、Outlook.com の連絡先や予定表が Windows 8.1 デバイスに自動的に同期されます。

    メール アプリ (英語) の詳細については Windows Experience ブログをご覧ください。Windows 8.1 がお届けするメール機能を皆様にお役立ていただければ光栄です。

    --Dawn Martynuik, (Outlook.com プロダクト マーケティング担当ディレクター)